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東京女子医科大学・デンソー・日立がスマート治療室開発で日本オープンイノベーション大賞「厚生労働大臣賞」を受賞
2019年2月5日
ニュースリリース
https://www.denso.com/jp/ja/news/newsroom/2019/20190205-01/
スマート治療室「SCOT® 」開発の概要
従来の手術室の役割は滅菌環境の提供であり、多数の機器はスタンドアロンで運用されていましたが、治療効果向上とリスク低減を両立するため、治療空間自体が一体のシステムとなるスマート治療室「SCOT®」をAMED支援のもと、5 大学11企業の連携により開発しています。これまでに機器をパッケージ化した基本版(広島大学)で手術を30例、従来の手術室の役割は滅菌環境の提供であり、多数の機器はスタンドアロンで運用されていましたが、治療効果向上とリスク低減を両立するため、治療空間自体が一体のシステムとなるスマート治療室「SCOT®」をAMED支援のもと、5 大学11企業の連携により開発しています。これまでに機器をパッケージ化した基本版(広島大学)で手術を30例、開発したミドルウェア(OPeLiNK®)*2によりネットワーク化した標準版(信州大学)で手術を4例施行しました。2018年度中に高機能版(東京女子医科大学)を導入予定です。OPeLiNK®を使用することにより、各機器の出力データをミドルウェアで「標準化」し、常に同じフォーマットのデータをデバイス非依存で提供することができます。本技術開発により、世界の健康医療に貢献し、Society5.0を実現する相互運用性の高い医療情報基盤を構築していきます。

*1:SCOTは学校法人東京女子医科大学の登録商標です。

*2:OPeLiNKは株式会社デンソーの登録商標です。

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医療機器を連携させる上で肝となるソフトウエアは、デンソー(6902)が中心となって開発。同社は数百種類の機器を導入し、１万項目以上を監視するような生産ラインを持つ。そこでこの生産ライン上の機器をつないで様々な目的で利用できるソフトウエアを開発した。

手術室内の画面に表示する情報は手術室外とも共有できる。ベテラン医師が遠隔で指示を与えて手術の安全性をより高める。何らかの異常が起きたときは、直前のデータを再生して原因をすぐに見つけるような使い方もできる。

　スマート手術室は日本が得意とする工場の生産ライン自動化のノウハウを活用し、約５年をかけて開発した。

　医療機器を連携させる上で肝となるソフトウエアは、デンソーが中心となって開発。同社は数百種類の機器を導入し、１万項目以上を監視するような生産ラインを持つ。そこでこの生産ライン上の機器をつないで様々な目的で利用できるソフトウエアを開発した。接続する機器側の仕様を変えなくて済むのが特徴で、スマート手術室ではこれを医療機器に生かした。

　ロボット技術も生かす。川崎重工業とシスメックスが共同出資するメディカロイド（神戸市）などが開発したロボットベッドを導入した。患者を乗せたベッドが患者をＭＲＩに自動搬送したり、元の手術位置にミリ単位で正確に戻ったりする。医師は患部の位置ずれを気にせずに治療できる。

　海外では米ゼネラル・エレクトリック（ＧＥ）やシーメンスが画像診断機器をあらゆるモノがネットでつながる「ＩｏＴ」でつなぎ、稼働状況を最適化するシステムなどを開発中だ。ただし、手術室全体をＩｏＴ化して実際の治療に使う例はなかった。
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