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投稿コメント一覧 (297コメント)

  • 一転下げ相場。
    投資家はFRONTEO(2158)の株価の評価をどう判断するかが。短期か長期投資かによってこれからの相場が決まるのではないでしょうか。冷静な判断をして下さい。

    2021年11月10日09時37分
    【材料】FRONTEO(2158)の上昇トレンド鮮烈、AI分野での展開材料豊富で再び最高値圏へ
    11/10〜26迄¥2700の上げ。
    11/29〜30迄¥1700の下げ。

    2021年11月10日09時37分
    【材料】FRONTEO(2158)の上昇トレンド鮮烈、AI分野での展開材料豊富で再び最高値圏へ
    2021年11月15日16時43分
    【材料】FRONTEOが22年3月期業績及び配当予想を上方修正
    フロンテオ <日足> 「株探」多機能チャートより FRONTEO<2158>は取引終了後、22年3月期連結業績予想について、売上高を108億円から112億円(前期比8.0%増)へ、営業利益を12億円から18億円(同3.6倍)へ、純利益を7億2500万円から11億円(同3.1倍)へ、年間配当予想を5円から7円(前期は無配)へ上方修正すると発表した。

     あわせて発表した22年3月期第2四半期累計(4~9月)連結営業利益は12億600万円(前年同期は1億6000万円の赤字)だった。リーガルテックAI事業が好調であり、特に日本・アジア地域においてAIレビューツール「KIBIT Automator」を活用した案件が想定以上に増加したことに加え、利益率の高い複数の大型案件を受注したことにより、売上高、利益の両面において業績に寄与した。上期実績を反映させるとともに、AIソリューション事業は下期に売上高や利益が増加する傾向があることも考慮し、通期見通しを引き上げたとしている。

    2021年11月10日09時37分
    【材料】FRONTEOの上昇トレンド鮮烈、AI分野での展開材料豊富で再び最高値圏へ
    フロンテオ <日足> 「株探」多機能チャートより FRONTEO<2158>が強力な上昇トレンドを継続、特に10月上旬以降は継続的な実需買いが観測されるなか上げ足の速さが際立っている。きょうは一時296円高の3145円と未踏の3000円大台を突破し、上場来高値更新となった。人工知能(AI)分野の技術や知見を武器に電子データ収集や分析リーガルテック事業を展開。また、AI技術を横展開して医療AIなどライフサイエンス分野などへの応用で新境地も開拓している。直近では、9日取引終了後、AIレビューツール「KIBIT Automator」を顧客のデータ保管環境に接続して解析を行う相互接続機能を用い、迅速な文書レビューの実施に成功したことを発表、株高を後押しする形となった。

  • 以下の信用規制が原因ですか。
    信用売残6,500(前週比: -5,900)
    信用買残3,583,100(前週比: +133,600
    当分は仕手相場で現物取引の投資家は様子見で成り行きを見るしかありませんね。
    業績が良いので安心は出来ますね。

    2021年11月29日09時46分
    フロンテオ、東証による信用規制を嫌気
     FRONTEO<2158>が急反落。東京証券取引所が29日から同社株の信用取引による新規の売り付け及び買い付けにかかる委託保証金率を50%以上(うち現金20%以上)にすると発表しており、これを嫌気した売りが出ているようだ。また、日本証券金融も同日以降、貸借取引自己取引分及び非清算者ごとの清算取次貸借取引自己取引分の貸借担保金率を50%(うち現金20%)にするとしている。

    2021年11月25日09時49分
    FRONTEOが年初来高値を更新、営業利益60億円に向けての「成長可能性」発表を材料視

     FRONTEO<2158>が大幅に3日続伸しており、年初来高値を更新している。同社は24日取引終了後に「事業計画及び成長可能性に関する事項」を発表し、その中で人工知能(AI)関連の拡大などによって連結売上高300億円(22年3月期の計画は112億円)、連結営業利益60億円(同18億円)への成長イメージを示しており、意欲的と好感されているようだ。

     同社ではAIサービス売上高は着実に成長すると想定。4月より臨床試験を開始した会話型認知症診断支援AIプログラムについては22年3月に臨床試験の終了、23年4月に製造承認を得て、23年5月の販売開始を計画。また、看護記録から骨折発生の可能性のある患者を3日前に予測する「骨折スクリーニングAIプログラム」については医療機器としての承認・上市を目指しており、25年4月の販売開始を見込むとしている。

  • 発注側を支援し、日本のDX(デジタルトランスフォーメーション)をリードするULSグループ(5250)はトップ企業です。

    特色 ITシステムのコンサル、設計、構築担う。流通、製造、情報サービス向けに強み。SI企業と合併
    連結事業 コンサルティング100 <21・3>
    解説記事 【連続増益】企業のDX対応が追い風で、金融、建設、製造、サービス業の主要顧客向けITコンサル・ソリューションが続伸。新規顧客からの引き合い強い。コンサル強化の人員増吸収し連続営業増益。増配続く。
    【販 路】アマゾンのAWS利用企業を対象にした、システム内製化支援の枠組みに参画。新たな案件獲得にも有用。コンサルタントの積極的な増員は引き続き継続。
    従業員 <21.3>連365名 単16名(40.9歳)[年]727万円
    業種 SI・ソフトウェア開発 時価総額順位 75/220社
    株式 4/30 6,169千株 時価総額 254億円
    URL http://www.ulsgroup.co.jp/
    ※<ULSグループ>のサイトに移動します。

  • ULS-G(3798)の掲示板を見られると、参考になりますよ。

  • 発注側を支援し、日本のDX(デジタルトランスフォーメーション)をリードするULSグループはトップ企業です。

    BOOK2021.06.30
    IGPI流 DXのリアル・ノウハウ (PHPビジネス新書)
    https://g.co/kgs/SvVP7K

    IGPI流 DXのリアル・ノウハウ (PHPビジネス新書)
    【著者】
    冨山 和彦 (IGPIグループ会長、JPiX代表取締役社長)
    望月 愛子 (共同経営者 取締役CFO マネージングディレクター)
    【出版社】
    PHP研究所
    【出版日】
    2021/06/30

    昨今、一種のブームとなっている「DX」(デジタルトランスフォーメーション)。しかし、「具体的に何をやったらいいのかわからない」「IT化と何が違うの?」と、いまだ十分に理解できていない人が多く、単なるお題目やツールの導入にとどまってしまっている企業も多いのが現状です。
    DXとは、企業のビジネスモデルの変革まで視野に入れた極めて大きなかつ長期の取り組みです。その本質を正しく理解し、真に会社を変えていくために必要な知識と具体的なノウハウを、DX周辺の経営現場を知り尽くした二人が解説しています。「なんちゃってDX」にならないための、DXの流行り言葉に関する「DX悪魔の辞典」も収録。
    【目次】
    序章  万人のためのDX経営リアル・ノウハウ
    CHAPTER 1  そもそも「DX」とは何か?
    CHAPTER 2  DXは「スタート」で決まる
    CHAPTER 3  DX推進のリアル・ノウハウ
    CHAPTER 4  なぜ、御社のDXは進まないのか――企業の改革を妨げるもの
    CHAPTER 5  DXで「壮大な未来」を描く
    終章  DX経営のゴール:企業も個人も空中戦力を実装せよ

    「DXなのだからデジタルを使う」は決定的な勘違い…問題解決のために本当に必要な“戦略”とは
    『DXの思考法 日本経済復活への最強戦略』より #1
    https://bunshun.jp/articles/-/44315?page=1

    “古いビジネスは一瞬にして消えてしまう” 冨山和彦氏が明かす「デジタル敗戦」しないための“思考法”
    『DXの思考法 日本経済復活への最強戦略』より #2
    冨山 和彦
    https://bunshun.jp/articles/-/44316?page=1

  • ULS-G(3798)大注目。テンバ-候補。

    「DX進展で売上高70兆円増」 総務省試算 「米国並み」前提朝日新聞2021/8/24

    日本企業でDX(デジタル改革)が米国並みに進めば、売上高は70兆円近く押し上げられる――。このほど総務省が公表した2021年版の情報通信白書に、そんな試算が盛り込まれた。日本企業のDXは、社内の業務効率化など「内向き」なのが特徴だとして、新サービス創出や事業拡大を狙った「外向き」のDXへの進化も求めている。

     日米独で2~3月にアンケートを実施し、約3千社から得た回答をもとに分析した。どの国でも、DXへの取り組みが進んだ企業ほど売上高が増えたと回答する比率が高く、DXと売り上げ増について「相関関係は明らか」だと指摘した。

     一方で、回答結果を実際の産業構造にあわせて調整したところ、DXに取り組む日本企業は製造業で13・3%、非製造業で13・4%にとどまっていた。これらが米国並みの約6割に増えれば、売上高は製造業で5・7%(約23兆円)、非製造業で4・2%(約45兆円)、それぞれ増やせると試算した。(山本知弘)

  • 「DX進展で売上高70兆円増」 総務省試算 「米国並み」前提朝日新聞2021/8/24

    ULS-G大注目、目が離されません。

    日本企業でDX(デジタル改革)が米国並みに進めば、売上高は70兆円近く押し上げられる――。このほど総務省が公表した2021年版の情報通信白書に、そんな試算が盛り込まれた。日本企業のDXは、社内の業務効率化など「内向き」なのが特徴だとして、新サービス創出や事業拡大を狙った「外向き」のDXへの進化も求…

  • 2021年08月12日13時20分
    【材料】DMP---急伸、画像処理半導体の大型受注獲得で業績予想への影響精査
    <3652> DMP 2035 +307
    急伸。アミューズメント市場向け画像処理半導体「RS1」で9.79億円の大型受注を獲得したと発表している。これまでのRS1の売上高は通期予想を上回っており、業績予想に与える影響を精査するもよう。22年3月期第1四半期(21年4-6月)の営業損益は製品事業などが伸び、0.95億円の赤字(前年同期実績は1.14億円の赤字)に縮小した。通期予想(2.50億円の赤字)は11日時点では変更していない。

    当社は、アミューズメント市場向け画像処理半導体「RS1」の大型受注を獲得いたしましたので、下記のとおりお知らせいたします。

    1.受注の内容
    RS1は、遊技機業界で初めてリアルタイム3Dエンジンと高性能・高圧縮動画エンジンをワンチップに統合することで、次世代エンターテインメントに求められる臨場感あふれる美しい映像表現を可能にするとともに、遊技機の筐体コストの削減にも貢献しています。2018年3月期に量産出荷を開始し、2021年3月期までに累計で1,645百万円の売上を計上しています。
    今回の受注額は979百万円であり、当期の第2四半期から第4四半期にかけて顧客に分納予定です。
    2.今後の見通し
    第1四半期のRS1の売上高171百万円に上記受注額を加えますと1,150百万円となり、2021年5月14日に公表しました2022年3月期通期連結業績予想に織り込んでいるRS1の売上高840百万円を上回っております。本件受注が当期の連結業績予想に与える影響につきましては精査の上、開示すべき事項が生じた場合は速やかに公表いたします。
    3.1億上振れ

  • 2021年08月12日12時35分
    ULSグルプ(3798)続急伸、DX投資拡大を追い風に第1四半期業績は好スタート。子会社ウルシステムズが長谷工コーポレーション<1808>のDXプロジェクトを支援したことを明らかにしている。
    https://ssl4.eir-parts.net/doc/3798/tdnet/2014059/00.pdf

    2021年08月12日12時35分
    ULSグルプ続急伸、DX投資拡大を追い風に第1四半期業績は好スタート
     ULSグループ<3798>が続急伸。11日の取引終了後に発表した22年3月期第1四半期(4~6月)の連結経常利益は4億8900万円(前年同期は3億8800万円)だった。今期から「収益認識に関する会計基準」を適用するため単純比較はできないものの、好調な決算を評価する買いが入っている。

     建設、金融、製造及びサービス業を中心とする既存顧客が推し進めるデジタルトランスフォーメーション(DX)投資の拡大を背景に、引き続き受注が堅調に推移したほか、受託案件の高付加価値化、品質管理の徹底を継続したことなども寄与した。併せて、子会社ウルシステムズが長谷工コーポレーション<1808>のDXプロジェクトを支援したことを明らかにしている。

  • 日本電気が目指す世界
    https://japan.zdnet.com/article/35172481/
    NEC復活、「過去最高益」支えた大変革の真相
    起爆剤は、注目の「グローバル部門」にあり
    2020/06/04
    AD日本オラクル
    制作:東洋経済ブランドスタジオ
    https://toyokeizai.net/articles/-/351878
    成長につながる意思決定をするには、いま世界各地のマーケットで起きていることを正確に把握しなければならない。同社グローバル部門の成長の要因は、世界に約50社ある現地法人のデータをリアルタイムで把握して、効果的な打ち手につなげていることにある。

    「かつては、現地法人が個々に予算進捗情報をまとめて、バケツリレー式に本社に送っていました。その過程で人的ミスが起きたり、資料作成のために長い時間を要したりして、結果的に迅速かつ精度の高い施策を打てないことも多々あったんです。しかし、今はオラクルの予算管理クラウド『Oracle EPM Cloud-Planning(PBCS)』を導入して予算を一元管理。各現地法人と、リアルタイムで同じ情報を見ながら議論できる環境を整えることができました」(笠原氏)

    いま先進各国で起きているDX市場の拡大は、NECにとって絶好のチャンス。そしてまた、自身も社内のDXを推進することにより、市場の動きを事業拡大につなげることができたのだ。

    とはいえ、国や地域でそれぞれ異なる文化を持つグローバル部門で、一様にDXを推進するのは容易ではない。同社はいったい、どのようにしてDXを成功に導いたのか。そのストーリーは、次のページから無料でダウンロードできるPDFで解説している。ぜひ参考にしてほしい。

  • 量子コンピューターで課題解決、NECソリューションイノベータが川崎市で交通流解析の実証実験
    2021/07/21 15:00
    https://www.weeklybcn.com/journal/news/detail/20210721_183789.html

     NECソリューションイノベータは、川崎市が提供する道路インフラにおける実証フィールドを使用し、量子コンピューターを用いた交通流解析で車両の動きをリアルタイムに把握するための実証実験を8月に実施する。期間は2022年3月31日まで。

    実証実験を行う場所は川崎市川崎区浜町の鋼管通り交差点。カメラを交差点に設置し、1秒間に15~30コマ(15~30fps)程度のシャッタースピードで車の流れを動画で撮影する。動画の各コマに写った車両が同一車両か判別するため、量子コンピューターを活用し、車両の位置や外観の情報をもとに条件が最も近い車両をマッチングさせる数理最適化を実行。これによって、リアルタイムに車両の動きを捉え、交通の流れを把握できるかを検証する。

     当初は1台のカメラで実施し、検証確認後に複数台で実施/検証を行う。撮影には、高額な高性能のカメラではなく汎用的なカメラを用いることで、将来的には交差点などで設置されているカメラなどを活用することで低コスト化を実現、多くの地域での実施を目指す。使用する量子コンピューターはアニーリング型で、シミュレーテッド・アニーリングマシンを含むNECや他社製のコンピューターの機種から適したものを選択する。

  • 長いトンネルの末…復活挑むNEC(6701) AIと通信に追い風
    福田直之2021/7/25朝日新聞
     筆者は1年前まで北京特派員だった。中国は急速に人工知能(AI)で実力をつけ「AI大国」として米国に次ぐ位置まで追い上げている。それでも、取材した現地のIT起業家たちは、口々に「NECのAIはすごい」と言っていた。少し調べてみると、NECのAIは中国だけでなく、米国からも高い評価を得ているという。一方、帰国してみると、「日本のAIは周回遅れ」との認識もしばしば耳にする。実際にNECを取材して見えてきたのは、長いリストラのトンネルを抜けた日本の大企業が最先端技術をてこに復活へ挑む姿だった。

    米が認めたダントツの精度 リストラの末に残った技術
     米航空宇宙局(NASA)の「アルテミス計画」は2024年に月に人間を送り、さらに33年に火星の有人探査を目指す。計画に使われるロッキード・マーチン製の宇宙船「オリオン」が、故障の予兆検知に使うのはNECの人工知能(AI)だ。

     地球との往復と探査は2年がかりの長旅でリスクは宇宙船の故障だ。「地球から監督して指示するのに約15分かかる。故障は船内で対処する必要があり、その場で判断を支援できるAIの搭載は必須になる」。NECのCTO(最高技術責任者)、西原基夫はそう解説する。15万個のセンサー間の220億超におよぶ関係性を抽出し、正常な動作のモデルを作成。実際の動作と比較し、故障前に異常を検知する。

    NECのAIは人口が13億を数えるインドの国民IDにも使われる。社会保障給付の受け取りや、銀行口座開設の確認に使うIDの重複登録を防ぐために使われているのが指紋と顔、虹彩(こうさい)の生体認証だ。

     NECの顔認証技術は、米国立標準技術研究所(NIST)の評価で09年以降、世界首位の精度を誇っている。指紋認証と虹彩認証でも世界首位だ。顔認証と虹彩を組み合わせると、誤認確率は100億分の1以下まで下げられるという。

     1899年に創業したNECは、1980年代のバブル期に半導体で世界シェア首位に立ち、PC9800シリーズで国内のパソコン市場を席巻した。ただ、プラザ合意による円高や日米半導体摩擦、バブル崩壊による内需衰退で「失われた30年の代表企業の一つ」(アナリスト)になった。

     その間は防衛庁の調達を巡る汚職事件での元幹部の逮捕、経営層の内紛、半導体やパソコン事業からの撤退、大量リストラと暗い話が続いた。ピークの2000年度に5・4兆円あった売上高は16年度、半分を割った。

    長いトンネルを抜けたのは最近だ。20年度に2年連続で最終利益が過去最高を更新(1496億円)。5月の記者会見で社長の森田隆之は「普通の会社に戻った」と述べた。東海東京調査センターの石野雅彦も「NECはスタート台に立った。とはいえまだ利益率が低い(調整後営業利益率は20年度6%)ので、世界の成長を取り込むことが大切だ」と局面の変化を認める。

     今後の成長の起爆剤になりそうなのが、リストラの間も研究を積み重ねてきたAIだ。18年には生体認証に「バイオイディオム」というブランド名もつけてPRするが、価値は国内で十分認知されていない。

  • 朝日新聞(けいざい+)NECの復活:中 顔認証革新、源流は郵便番号
    2021/7/21 5:00
    顔認証を含む生体認証システムを、NECは70カ国・地域に1千以上展開している…
    https://www.asahi.com/sp/articles/DA3S14982589.html

  • スパコンはクラウドで使う時代?カゴヤ×NEC(6701)、業界随一のサービスに迫る!
    https://news.mynavi.jp/kikaku/20210719-1918923/

    目次
    スパコンは「所有」せず、「使用」する時代にスパコンに起こったパラダイムシフトデータ処理が100倍速くなれば、何ができる?
    DX時代、ビッグデータの高速処理が価値を生み出す。
    スーパーコンピューターといえば、国家プロジェクトやごく一部の企業だけが使える超高性能で超高価なリソース……。そんなイメージを一新するクラウドサービス業界初のサブスクリプションサービスをカゴヤ・ジャパン(以下、カゴヤ)は、日本電気(以下、NEC)と共同で提供している。

  • NEC復活、「過去最高益」支えた大変革の真相
    起爆剤は、注目の「グローバル部門」にあ
    2020/06/0
    日本オラクル
    制作:東洋経済ブランドスタジオ
    https://toyokeizai.net/articles/-/351878


    (けいざい+)NECの復活:上 AI・生体認証、ダントツの精度
    2021/7/20 5:00朝日新聞
    https://digital.asahi.com/sp/articles/DA3S14981095.html?_requesturl=sp/articles/DA3S14981095.html&pn=2

    米航空宇宙局(NASA)の「アルテミス計画」は2024年に月に人間を送り、さらに33年に火星の有人探査を目指す。計画に使われるロッキード・マーチン製の宇宙船「オリオン」が、故障の予兆検知に使うのはNECの人工知能(AI)だ。
    ここから続き
     地球との往復と探査は2年がかりの長旅でリスクは宇宙船の故障だ。「地球から指示するのに約15分かかる。故障は船内で対処する必要があり、AIの搭載は必須になる」。NECのCTO(最高技術責任者)、西原基夫はそう解説する。15万個のセンサー間の220億超におよぶ関係性を抽出し、正常な動作のモデルを作成。実際の動作と比較し、故障前に異常を検知する。
     NECのAIは人口が13億を数えるインドの国民IDにも使われる。社会保障給付の受け取りや、銀行口座開設の確認に使うIDの重複登録を防ぐために使われているのが指紋と顔、虹彩(こうさい)の生体認証だ。
    NECの顔認証技術は、米国立標準技術研究所(NIST)の評価で09年以降、世界首位の精度を誇っている。指紋認証と虹彩認証でも世界首位だ。
    1899年に創業したNECは、1980年代のバブル期に半導体で世界シェア首位に立ち、PC9800シリーズで国内のパソコン市場を席巻した。ただ、プラザ合意による円高や日米半導体摩擦、バブル崩壊による内需衰退で「失われた30年の代表企業の一つ」(アナリスト)になった。

     防衛庁の調達を巡る汚職事件での元幹部の逮捕、経営層の内紛、半導体やパソコン事業からの撤退、大量リストラと暗い話が続いた。ピークの2000年度に5・4兆円あった売上高は16年度、半分を割った。
     長いトンネルを抜けたのは最近だ。20年度に2年連続で最終利益が過去最高を更新。5月の会見で社長の森田隆之は「普通の会社に戻った」と述べた。東海東京調査センターの石野雅彦も「NECはスタート台に立った」と局面の変化を認める。
     今後の成長の起爆剤になりそうなのが、リストラの間も研究を積み重ねてきたAIだ。18年には生体認証に「バイオイディオム」というブランド名もつけてPRするが、価値は国内で十分認知されていない。
     デジタル改革担当相の平井卓也による4月の発言はその表れかもしれない。東京五輪・パラリンピック向けのアプリにはNECの顔認証が使われていたが、海外客の受け入れ中止で不要に。
    事業費の減額交渉にからみ、平井は「デジタル庁はNECには死んでも発注しないんで」と内閣官房幹部に語った。交渉結果によっては、今後発足するデジタル庁にNECが持つ世界最先端技術を使わせない意図があったように聞こえる発言だった。

  • 世界トップクラスの採用実績。NECの顔認証
    NECの生体認証は、約70の国と地域1000システム以上の導入実績を誇ります。なかでも顔認証は入出国管理や国民IDなど国家レベルでのセキュリティのほか、企業での入退管理や端末ログイン、決済など、様々な用途で使われています。
    https://jpn.nec.com/biometrics/face/index.html

    <日経>◇「顔パス」搭乗運用開始 JALとANA、国際線で19日から
    2021/07/12 19:00
    関連銘柄
     日本航空(JAL)などは12日、顔認証技術を活用した国際線の搭乗手続きシステムの運用を19日から始めると発表した。JALは成田・羽田の両空港で、全日本空輸(ANA)は成田空港で導入する。保安検査や搭乗などの際に旅券や搭乗券を提示する必要がなくなる。利用者の手間の軽減や混雑の緩和につなげる。
     NECの顔認証技術を利用した「Face Express」と呼ぶシステムを導入する。最初に自動チェックイン機などで顔写真を登録すれば、自動手荷物預け機の利用時や保安検査場の入場時などに顔認証による本人確認を行う。何度も旅券などを取り出す必要がなくなり、所要時間の短縮や感染症対策などの効果を見込む。
     成田・羽田両空港では4月からこのシステムの実証実験を行っていた。ANAは羽田での導入も検討している。

  • 2021年06月16日17時00分
    明日の株式相場に向けて=半導体の「次世代株」動き出す
     タムラ製作所<6768>が次世代パワー半導体関連として強烈人気となっている。急騰を誘発したのは世界初の酸化ガリウム100ミリウエハー量産成功で話題となったノベルクリスタルテクノロジーの存在だが、同社はそもそもタムラが有する酸化ガリウム製デバイスの技術を切り出して設立したカーブアウトベンチャーだ。太陽光発電などの再生可能エネルギーや電気自動車(EV)の分野で、パワー半導体がキーデバイスであることは間違いなく、タムラに対する評価が大きく変わるとともにテーマ買いの動きも再燃しそうだ。

     このパワー半導体関連のテーマ買いの動きは横に広がっていく可能性がある。穴株として着目しておきたいのはMipox<5381>。半導体の微細研磨用液剤などを手掛けるが、高度な周辺技術が注目され、今年3月には民間企業や公的機関と連携し、次世代パワー半導体用SiCウエハーの新しい量産技術確立を目指した大規模な共同研究を開始している。また、次世代パワー半導体のウエハー内部に含まれる結晶の欠陥を可視化できる新しい検査技術を開発するなど、同分野で今後存在感を高めそうだ。パワー半導体分野に限らず、半導体周辺で意外性のある銘柄はまだ数多く眠っていると思われる。例えば22年3月期に業績底入れ反転が期待されるイワキポンプ<6237>もその一つ。同社は半導体製造で使われる薬液の移送用ケミカルポンプを製造している。

  • 2021年06月17日09時59分
    Mipoxが人気化、次世代パワー半導体関連の有望株として頭角現す
     Mipox<5381>が全体地合い悪のなかで強さを発揮、一時6.3%高の626円と値を飛ばした。半導体の製造工程で使う研磨用液剤の大手。時価総額100億円未満の小型株だがアジアなど海外でも実績が高く、周辺技術の高さにも定評がある。タムラ製作所<6768>の人気化でにわかにパワー半導体関連に注目が集まっているが、同社もその関連有力株の一角。今年3月には民間企業17社に公的3機関と連携し、次世代パワー半導体用SiCウエハーの新しい量産技術確立を目指した大型共同研究を開始している。また、同社は半導体の微細表面加工分野におけるテクノロジーを生かし、次世代パワー半導体の内部の欠陥を可視化できる検査技術なども有しており、上値を見込んだ買いに弾みがついている

  • >>No. 637

    ALBERTのビジネスモデルは資本業務提携ばかりで会社としての技術力の価値評価は一向に見えて来ないですね。所詮は株式市場から消えて行くのが見えてますね。
    投資は自己責任ですから。

  • シリコンバレーの一流投資家が教える 世界標準のテクノロジー教養:幻冬舎、¥1500.
    著者:山本康正

    2021年を逃せば、日本企業は百年に一度のチャンスを失う。SaaS、リテールテック、ロボティクス……。トップエリートたちが世界と戦うビジネス戦略を徹底解説!2020年初頭、新型コロナウイルス感染症が世界を襲った。未曽有の危機に立ち向かうため、各企業はテクノロジーで応戦。 ... Google Books
    書籍のプレビューをご覧頂ければ、すぐ内容が理解出来ますので、ご一読頂ければと存じます。
    ULS-G(3798)がいかに先端を走っているIT企業である事かわかります。

    https://books.google.co.jp/books/about/%E3%82%B7%E3%83%AA%E3%82%B3%E3%83%B3%E3%83%90%E3%83%AC%E3%83%BC%E3%81%AE%E4%B8%80%E6%B5%81%E6%8A%95%E8%B3%87%E5%AE%B6.html?id=-9UfEAAAQBAJ&printsec=frontcover&source=kp_read_button&newbks=1&newbks_redir=1&redir_esc=y

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