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2019年度の大手ゼネコン8社合計の受注見通しは前年度1割超下回る。

2020年の五輪を目指した都市再開発需要が一巡、足元の景況感の悪化で民間企業が設備投資を抑制しようとする動きが影響している。

50年前の東京オリンピックのあとも、不況が深刻になり、福田内閣が戦後初めての赤字国債を発行した。

今回は、おそらくもっと深刻な不況になるかもしれない。