三菱重工業(株)【7011】の掲示板 2015/07/27〜2015/08/01

信用恐慌と金融危機の一般
金融危機は、1）不動産、2）株、3）国債を含む債券、4）デリバティブの価格崩壊から起こる。その前に、ファンダメンタルズから合理的な価格から、2倍や3倍も上になる高騰がある。そして、高値の後、大きく下がったからバブルだったと言っているにすぎなく、FRBのグリーンスパンも、リーマン危機の後、「米国の住宅価格がバブルとは、わからなかった」とほざいたのである。経済は生き物、相手があるモノ、予想すれば裏を掻く奴がワンサカ出てくるのである。

中国株の①2014年11月からの急騰、②6月13日からの急落が何を意味するのか、この問題を解くために調べ、論理的に東海大王が推理した。根底での、2つの原因が浮かび上がった。

原因1：GDP成長率は、発表より4％低かった！！！
中国の実質GDPの成長率は、リーマン危機後の4兆元（80兆円）の経済対策が切れた2011年以降は、中共政府発表より3～4％は低かったのである。そして今回中共政府が投入した１００兆円がハイエナの餌になったのである。

原因2：企業所得、個人所得の増加率が低下した！！！
支ゐ那の会社の自社の売上や利益、そして労務者の自分の賃金から、人々が抱く成長蜃気楼の実態－明日はない－に気が付き、GDPの成長期待値が低下したのである。

原因３：住宅価格は、10年後くらいの期待所得で、判断されるもの
ローンで買う住宅の価格は、20歳代、30歳代の人の、現在の所得ではなく、10年後の自分のポジションと所得の想定によって判断され、買われるもの。名目のGDP成長率が15％から、7％～9％の時代になると、10年後の想定所得3.1倍が、2倍に下がる。住宅価格は、将来の想定所得との関係で「高い/安い」が決まるのじゃ。

原因４：支ゐ那の生産年齢人口の反転が、2012年ころからのGDPに影響を及ぼしてきた
人口がわが国の10倍（13億人）だから、65歳以上の高齢化のスケールも10倍。これで国の青写真を描く方が悪い。日本も同じ、公共投資すればするだけ、建て替えもできず、維持費も出ず、営業経費も出ないと云う状況になる。米国西部のゴーストタウンは北海道の夕張であり、明日の東京の国立競技場なのである。

以上の結論
国の行く末は　男女のマソコの頻度で決り、センズリとマスの回数に反比例する。
至って生臭い結論です、　ハイ