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1990年(2兆4,079億円)
銀行:35.6%
住専:21.5%
機構(買取):-
機構(直接):23.5%
その他:19.4%

2000年(2兆5,632億円)
銀行:49.1%
住専:0.2%
機構(買取):-
機構(直接):34.2%
その他:16.5%

2010年(1兆9,747億円)
銀行:66.8%
住専:0.2%
機構(買取):14.2%
機構(直接):0.0%
その他:18.8%

2018年(2兆924億円)
銀行:68.9%
住専:1.5%
機構(買取):10.9%
機構(直接):0.2%
その他:18.5%

住宅ローン新規貸出額およびその構成比です。アルヒは固定金利買取型が機構(買取)に、固定金利保証型と変動金利が住専に分類分けされます。

中長期投資ではトレンドが重要となります。

90年代にいわゆる住専問題が巻き起こって住専が破綻し、住宅金融専門会社等はそのシェアを急激に落としました。その穴を埋めたのが住宅金融支援機構(旧住宅金融公庫)ですが、00年代の小泉政権の民営化の流れの中で直接融資は原則廃止し、固定金利の住宅ローンも民間融資へと移行していきます。10年代には低金利と競争激化の中で、住宅ローンに特化したモーゲージバンクが固定金利を中心に市場を席巻し、住専の割合が増加するとともに機構(買取)の内訳でもモーゲージバンクの割合が高まってきています。

時代のトレンドをつかむモーゲージバンク。底堅い住宅ローン市場でさらなるシェア拡大が期待されます。