ＣＹＢＥＲＤＹＮＥ(株)【7779】の掲示板 2023/12/07〜2023/12/20

四季報最新号（2023.12.18発売）より：
【ＨＡＬ】国内ではウイルス性など脊髄疾患で医療保険適用決定。外傷性でも承認申請へ当局と協議中、保険適用に至れば市場大幅拡大。米国は人件費適正化で黒字狙う。

サイバダインIR（2023.10.08）より：
CYBERDYNE株式会社（本社：茨城県つくば市、代表取締役社長：山海嘉之）は、HAL医療用下肢タイプ（一般的名称：生体信号反応式運動機能改善装置、以下、「医療用HAL®」）について、脊髄疾患に関して、HTLV-1関連脊髄症 (以下、「HAM」) (※1)および遺伝性痙性対麻痺 (※2)の2疾患については昨年10月に適応追加の承認を取得しておりましたが、この度、2023年10月1日付けで厚生労働省より保険適用の通知が発出されましたので、お知らせします。
（中略）
この度の保険収載により、日本に全国で推定4500名とされる脊髄疾患（HAM及び遺伝性痙性対麻痺）患者さんに対する新しい治療の選択肢として医療用HAL®の普及を加速させると共に、世界でも医療用HAL®︎をこれらの脊髄疾患に対する標準治療として確立する取り組みを推進します。

< 国立病院機構新潟病院院長 中島孝医師のコメント>
今回の保険適用追加により、HAMおよび遺伝性痙性対麻痺に対しても、｢J118-4 歩行運動処置 (ロボットスーツによるもの)｣の保険点数の適用が決定されました。これにより、HAL医療用下肢タイプの使用で算定できる疾患は、進行性神経・筋難病の8疾患に合わせて10疾患となり、対応できる病変部位も運動単位領域から脊髄領域までひろがりました。今回、脊髄に病変部位を持つHAMおよび遺伝性痙性対麻痺患者が保険診療としてこの治療法を享受し、歩行・移動機能に関する日常生活の質を改善することが可能となったことは大変素晴らしいことです。これは日本の難病対策 (HTLV-1対策も含む)の成果と言えますが、医師主導治験としておこなった臨床試験において、研究者・専門医療機関とHAM患者団体等が共同でこのプロジェクトに取り組めた証でもあります。
この保険適用は臨床試験 (NCY-2001試験)結果 (エビデンス)に基づくものであり、今後、ニーズの高い海外での公的保険適用拡大の大きな根拠になると考えられます。さらに、将来、HAMのウイルス学的な治療法開発や遺伝性痙性対麻痺の遺伝医学的治療法開発が進めば、それらとHALとを複合することにより、更なる臨床効果を狙うことが可能と考えられます。これらの分野を含めて、多方面の研究開発が現在期待されています。

⇒当社の近未来は意外と明るいかも知れませんね。あれこれと非難だらけの銘柄ながら、当方は売らずにこのままキープです。