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2日の日本株は続伸が期待されている。前日1日の米国株市場でNYダウは、前日比171ドル高で終了した。

米国株はバイデン大統領が打ち出した2兆2500億ドル(約250兆円)規模のインフラ計画が好感された。内容ではデジタル関連のインフラ整備や半導体業界の支援策、関連サプライ・チェーンの増強策が盛り込まれており、ITハイテク株が上昇となっている。

ハイテク株は金利低下のほか、半導体大手マイクロン・テクノロジーの良好な決算内容や、マイクロンと同業のウエスタンデジタルがキオクシアホールディングス(旧東芝メモリホールディングス)の買収を検討しているとの報道もプラス材料になっている。

米国債金利の低下(債券価格は上昇)については、4-6月期の四半期明けによる機関投資家の新規米債投資などが材料になっている。同時にバイデン氏による新たなインフラ投資計画では、財源として国債発行が抑制され、法人税増税などで対応する方向性も金利低下につながった。
米国の経済指標では、3月のISM製造業景況感指数が64.7と1983年12月以来の高水準となった。37年ぶりの高水準になっている。

日本株はこうした要因がプラスになりやすい。ハイテク株などが追い風になりそうだ。
ただし、2日は米国市場で雇用統計が控えている。2日は欧米市場が実質連休となることもあり、日本株は高値警戒の利益確定売りやヘッジ売り、先物売り仕掛けなどの戻り売り圧力も注視される。