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第2四半期決算発表されました。
売上総利益率が前年同期比で改善していました。トップラインである売上高については、事業構造の見直しの中で減少したとポジティブに解釈したとして、本業部分の粗利益が増加していること自体は、同社の推進施策が功を奏しているということで一定の評価をしていいように思います。
同時に発表された企業年金基金脱退によると特別損失については、物流センター関連の土地売却等での特別利益とで賄えるとのことですから、それはそれとして中立要素、他の処分すべき事案もこなして、とにかく成長分野へヒト、モノ、カネを集中投下し、迅速に企業体質の改善を図ってほしいものです。そうなると、やはり欠かせないのはアライアンスだとは思うのですが、この先、どんな二の矢、三の矢を打ってくるのか、ここはお手並み拝見といきましょう。
株価は、2,000円台を前に一進一退の動きですが、日足、週足ともに、徐々に下値を切り上げるトレンドでは推移しています。とかく、本業とは関係のない次元での外部要因(トランプリスクなど)に大きく影響は受けがちではありますが、施策の確実な実行とその成果こそが、株価にとって前向きな評価となるわけですから、これからも引き続き期待して見ていきたいと思います。