三井不動産(株)【8801】の掲示板 2015/10/02〜2016/02/13

ここはまだまだ割高ですねぇ、

ナンピンしちゃった

この程度の決算だと売られるんですか

初めて株に手を出し、いつか戻るかと待ち二週間。
結果、財産の3分の一を失った。
たった、二週間で三井のマンション一棟新築買えるお金を無くした！これが株だね。

しかし、最近動きが速いねえ～～～、為替なんて・・・笑わせるねえ～～

円高→日経下落に反応して当社株は過度に下がっているように思えます。２月１２日の３Ｑ決算を機に株価が押し上げられればいよいのですが・・・・

低利で円高
海外不動産投資するチャンスだと思うけど

市場ニュース　　2016年02月10日19時00分
中村潤一の相場スクランブル 『視界ゼロ相場で見えてきたもの』

●“北風”政策は株価にもアンフレンドリー
　日銀の決断、銀行に対し当座預金のマクロ加算残高を超える10兆円の部分にマイナス金利を課すというのは、「その分を民間に貸し出しなさい」という日銀の意思ですが、これは「北風と太陽」でいえば“北風”の政策。

　本来であればアベノミクスの成果としての民間の資金需要に銀行が対応するというのが筋であって、強引に引き剥がしてビジョンなき経済活性化を銀行に強いる構図は、既にその時点でアベノミクスの軌道を外れているともいえます。結果的に融資余力を漸減させ、デフレマインドを助長してしまうリスクを孕んでいるのです。10年物国債利回りがマイナスという現実は、ひとつの衝撃には違いありません。

●リーマン・ショックと同じ匂い!?

　一方、7月の参議院選挙までには政策的な活が入り、相場は上昇基調に戻るという見方もありますが、そこに拠って立つ大樹があるというのは幻想に過ぎません。年が明けてからの波乱相場では、安倍政権の一挙手一投足ではなく、海外マーケットの動向とそれを取り巻く環境に視線が集中しているわけで、もはやアベノミクスでは手に負えないところにきています。マイナス金利導入のサプライズ効果が瞬間蒸発してしまったのは、この政策の是非というよりも、海の向こうの大きな悪材料に怯えているからです。

　この見えない悪材料と真剣に対峙しなければならない時が近づいている気もします。年初に『現在のマーケットには2008年のリーマン・ショックと同じ危機を連想させる』と著名投資家のジョージ・ソロス氏が語ったことが伝わっていますが、ここに至ってドイツ銀行を巡り浮上したクレジットリスクの思惑は、ソロス氏が投げかけた波紋と符合する部分がありそうです。08年に先進国を襲った金融システム不安のレベルまで発展する可能性は短期的には乏しいと考えますが、相場の長期トレンドを下降転換させる引き金としては十分過ぎる材料ともいえます。





。

まぁ、心配してねーよ、大丈夫、大丈夫、だい

決算発表は、2016年2月12日の予定。
16/3期経常利益コンセンサスは9.3％増益の予想、会社予想を4.5％上回る水準となっている。
アナリスト評価の平均は「強気」（アナリスト数14人）。
目標株価コンセンサスは、株価を66.0％上回る水準（2/9時点）となっている。

主な指標
◇株価（終値）　　　　　　　　　2519円
◇今期予想PER　　　　　　　　22.39倍（コンセンサス）
◇レーティングコンセンサス　　4.57　「強気」（アナリスト数14人）
◇目標株価コンセンサス　　　4182円（アナリスト数13人）
◇目標株価かい離率　　　　　＋66 ％

経常利益　実績および予想　（2月9日現在）
　15/3期　経常利益　会社実績　　　　　163,373百万円
　16/3期　経常利益　会社予想　　　　　171,000百万円
　16/3期　経常利益　コンセンサス　　　178,642百万円

三井不動産、経常利益コンセンサス9.3％増益の予想。2/12決算発表予定。

■ドイツ発のリーマン・ショック級の危機発生に備えよと専門家

　NEWSポストセブン　2016.01.15 16:00　バーニャマーケットフォーカスト代表の水上紀行氏が、相場展開について解説する。

●ある情報が耳に入ったのは、しばらく前のことでした。2015年6月に米大手格付け会社スタンダード＆プアーズ・レーティングズ・サービシズ（S&P）が、ドイツ銀行の格付けを2段階下げていたというのです。

●ドイツ銀行といえば、ドイツ最大手の銀行であり、なおかつ、世界でもトップクラスの銀行です。このドイツ銀行が、デリバティブ（金融派生商品）を使って、ギリシャの債務の保証人という形になっており、ギリシャがデフォルト（債務不履行）に陥れば、ドイツ銀行に無制限の支払い義務が生じることから、2段階の格下げになったもようです。さらに調べてみると、ドイツ銀行のデリバティブ取引の残高は75兆ドルにのぼり、ドイツのGDP4兆ドルをはるかに上回っているということが判明しました。


●そして、10月末に、ドイツ銀行は、従業員8万人のうちの3万5000人を、これから2年間で削減すると発表しました。従業員数のほぼ、半分を削減する一方、デリバティブ取引の残高が天文学的な数字というミスマッチは、いやが上にも、頭の中で警戒信号が点滅しました。その危機の規模といい、世界を巻き込んだ金融危機の再来の可能性があります。


●さらに、ドイツ銀行のみならず、既に大スキャンダルとなったフォルクスワーゲンの不正問題も発覚し、同社に最大で180億ドル（約2兆1600億円）の制裁金が米当局から科せられる見通しとなっています。しかも、ドイツの輸出依存度は、対GDP比で44.8％と日本の17.1％をはるかに上回っています。







。

>>935

そんな感じがしているのです

明日はもっと安くなる

来週はさらに↓

今が買い、と思いナンピンしてますが、大丈夫かなぁｗｗ

■富田隆弥の【CHART CLUB】　「節分高、彼岸底」
2016年02月06日10時00分

◆昨年からこの新春にかけての流れは、すでにお伝えした通り「95年、08年」に非常によく似ている。時代背景は変われど、貪欲な市場のマネーの動きは昔も今も変わらない。長らく続いた上昇により「強気派、楽観論」が大勢を占めていたが、基調が崩れたことで「下がるから売る、売るから下がる」という需給悪を徐々に強めていく。それが相場の宿命であり、チャートが歴史を繰り返す理由である。ならば、95年、08年のパターンである「1月急落→1月下旬安値→節分高→彼岸底」という流れが今年も繰り返されることをイメージしておくべきだろう。普通の調整局面ではないことを認識しておかねばならない。

◆原油や資源、為替、債券など取り巻く市場がいずれも今年は波乱に陥り、そして企業業績も雲行きが怪しくなってきた。市場がグローバル化しており、未曾有に溢れ出た貪欲マネーが慌てふためいている。そして、「材料はあとからついてくる」の如く、隠れていた悪材料、懸念要因が表面化してくる。

◆いずれにせよ、需給が最大の要因。買い方「総ヤラレ」であるから、流れ（トレンド）が好転の兆しを見せるまで楽観許されず。
　　2月4日　記　富田隆弥のチャートクラブ







。

2016年02月05日＜相場観特集＞田部井美彦氏（内藤証券投資調査部長）

●「参院選に向けて1万9000円目指す」

①足もとで円高・ドル安が急激に進行していることから、自動車や電子部品といった主力輸出企業には来期の減益リスクが台頭しており、安易に買い出動できない状況が続いている。日銀が導入に踏み切ったマイナス金利は、今後マイナスの金利幅が広がる懸念もあり、銀行株は見送らざるを得ない。

②ユーロ圏は先行してマイナス金利を採用しており、対ユーロでの円安は望めそうもない。米国でも最近の経済指標が事前予想を下回るケースが多く、利上げスピードは鈍ることが想定され、大幅な円安・ドル高のシナリオは描きにくい。

③日本国内で株価が反転上昇に向かう独自の要素を見つけ出すのは難しい。ただ、今後到来する、春闘、伊勢志摩サミット、夏の参院選などのイベントに絡んで景気浮揚、株価上昇につながるような政策が打ち出される期待感はある。日経平均は、参院選に向けて1万9000円台を目指す期待感はあるものの、その前にいったん1万6000円台を割り込む可能性もある。

④決算発表は、苦戦する企業が目立つが、富士重 <7270> やマツダ <7261> のように販売自体は好調なものの、円高などで利益成長にブレーキが掛かって株価が下落している銘柄については見直し余地がある。　スマートフォンの台数ベースでの成長鈍化のなかでも、高機能化に対応可能な村田製 <6981> などには強みがある。16年3月期第3四半期累計の利益が、据え置かれた通期予想を超過達成したソニー <6758> は、ゲーム、音楽、映画などソフト関連の幅広い分野での利益確保が可能となっており、収益構造の改善が顕著だ。　原油安で恩恵の大きい食品トレー、弁当・総菜容器の最大手のエフピコ <7947> 、新宿ワシントンホテル本館の改修後の利益寄与が期待できる藤田観 <9722> にも注目している。（聞き手・冨田康夫）






。

市場ニュース　　2016年02月05日17時22分
＜週末コメント＞　─ 来週の相場展望 ─　2016年2月5日
　今週の日経平均終値は16819円59銭、前週末比698円71銭安でした。
　日経平均は、日銀の追加緩和があった先週の上昇分を帳消しにし、再び１万6000円台の安値圏へと押しやられました。下げトレンド（売り方）が、強いという表われで、日経平均は来週以降に再び下値１万6000円を試しに行く動きとなるでしょう。懸念すべきは、足元で発表されている企業の利益が着々と減少していること。日経平均の１株当利益は、昨秋にピーク（1270円）を打ってから減少傾向にあり、昨日時点で1159円と約９％減少しています。原油安、中国景気の鈍化が顕在化し始め、利益を圧迫。さらに、円高や米景気への不安から、もう少し利益が減るのではとの思惑売りが、始まっているのでしょうか。企業の利益水準が上がらないと、それに合わせて日経平均の上値も抑制され、株価の戻りも自ずと低くなってしまいます。今の市場は、ちょっとした逆転(業績)相場でもあり、もう少し下値の水準を見極める必要があるようです。まだ、急いで買い出動するタイミングでは、ありません。目先の戻り限界が１万8000円だったため、なるべく安く買わないと回転が効きにくい状況です。

（ストック・データバンク　編集部）





.

>>878

銀行が、よく取付騒ぎにならずにおれるね。外国なら有り得るよ。

どこもかしこもメタメタ