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1302(最新)
朝日、毎日並みに日本に悪影響を与える新聞だな
日経は -
1301
日銀YCC修正検討報道は、財務省が日経新聞にリークして書かせた‼️と思う。悪質なやり方💢
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1300
あちゃー!BOJがYCC検討!円高加速だ!
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1298
ここに出ている買いサインの未定分です。
頑張ってもらいたいです。
目指せ2434円!!!
0725,トヨタ7203,買値2318,売日----売値2434
0627,トヨタ7203,買値2276,売日----売値2390 -
1294
トヨタの株が上がってないからな。
その方が壮絶決算で爆上げすると思ってる。 -
1293
潰れる。車検の免許取り上げられるでしょ。
不正請求の被害請求もある。 -
1292
かなりの高い確率でつぶれる。
保険金詐欺だけでは済まない。
車検指定工場の取消とか、車が集まらなくなり売れなくなる。
退職金も支払うことができなくなる。銀行も金を貸さない。
経営者一族も、金は出さんだろう。 -
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最新ニュース。
■銘柄ニュース 2023年07月27日19時30分
社会実装に向けた動き加速、「水素トラック関連」急発進へ <株探トップ特集>
―EVトラックに比べ長距離輸送や重量物運搬に強み、トラック各社も開発に本腰―
ここ最近、水素トラックに関する話題が増えている。水素トラックとは、水素燃料電池(FC)で走るトラックのこと。自動車における 脱炭素化では、電気自動車(EV)の普及が世界的に進むが、EVトラックでは、充電時間や航続距離、積載量などに課題があり、開発に時間がかかっている。
経済産業省が今年7月にまとめた「モビリティ分野における 水素の普及に向けた中間とりまとめ」でもFCは乗用車に加えて、「トラックやバスなどの商用車での需要が拡大していくことが期待されている」とあり、普及に向けて 水素ステーションの蓄圧器1本当たりの水素貯蔵量を増やすことや、大型トラックの全長規制の緩和などの緩和策も検討する方針だ。水素関連は株式市場でも人気の高いテーマの一つだが、なかでも水素トラックへの注目が必要だろう。
●各地で実証実験が相次ぐ
トヨタ自動車 <7203> [東証P]が中心となって設立したCommercial Japan Partnership Technologies(CJPT)は今年5月、東京都などと共同でZEV(ゼロエミッション車)トラックの本格的な社会実装を目指す実証事業をスタートさせた。東京都は、運輸部門の脱炭素化と水素需要創出を重点施策の一つに掲げており、導入助成や水素ステーションの整備を支援する方針で、小型水素トラックについても都内で約190台の実装を目指している。
(以下略) -
1288
やっぱ考えてた通り、日経爆上げ。
トヨタも爆上げ。 -
1287
岸田政権は立民と変わらないからね。維新も中国利権や危ないけど。
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ロイターにテスラの悪口記事が出ました。結構なレポートです。
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1284
何が高級車だよ。
災い車じゃねえか。
そんな高級車より火を吹かないリヤカーの方がよほど高級さ。 -
1283
火が吹く例の種類の車を積んだ船ではないかい。
例の種類の車は一台遠く離して駐車しないと火事になったら、周りの車は全て燃える。
家でも大事に倉庫内に駐車すれば、火事になる。 -
ツイッターを購入した理由でもある。
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苦情処理の秘密チーム
悪口書いてある投稿を消す特殊チーム -
1280
ビッグモーターの新社長も悪人顔してますねぇ 和泉おぬしもワルよのぉ
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テスラもやらかしたね。
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FORZA STYLEより
これまで、全固体電池の製造には、電池の耐久性と製造の難しさ(製造過程で、固体の電解質を電極で均一に挟み込む工程があり、安定的に生産することが困難)という、2つの大きなハードルがありました。
ただ、今回のトヨタの発表によると、前者の耐久性については課題解消の目途が立ち、いまは量産のための製造課題に取り組んでいるとのこと。「2027年から2028年の実用化を”目指す”」と、ぼかしながらも、具体的な時期を示して実用化を明らかにしていることから、その製造課題についてもある程度見込みが立ってきたのでしょう。
■カーボンニュートラル実現には、地域の特徴に合わせた幅広い選択肢が必要
またトヨタは、それぞれの国の特徴に応じたパワートレインを提供できるよう、水素やe-fuel、バイオ燃料をエネルギーとするパワーソースの開発も、同時進行しています。水素が安価な地域では燃料電池車や水素エンジン車を提供し、水素が高価な地域では、e-fuelやバイオ燃料のクルマを提供することを目指しているそうです。また大型車のパワートレインは燃料電池を、小型車のパワートレインには水素エンジン、といった使い分けも提案しています。
■世界には未舗装の道がまだまだ多く、BEV投入には程遠い地域が残る
一時期は、欧州を中心に、「クルマは全てBEVにするべきだ」とされていましたが、今はその論調は落ち着き、エネルギーソースをカーボンニュートラルなものとした内燃機関車も必要ではないか、という内容へと変化してきました。販売地域の特徴に合わせ、幅広い選択肢を提供し、世界中のユーザーのニーズに応えながら、カーボンニュートラルな社会の実現に向けて進む、というのが、いま考えられる最善策だと考えます。
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