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iシェアーズ JPX日経400 ETF【1364】の掲示板 2025/11/04〜

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掲示板のコメントはすべて投稿者の個人的な判断を表すものであり、
当社が投資の勧誘を目的としているものではありません。

  • 対米投資5500億ドル、投資先の絞り込みが本格化!
    主要2分野は「原子力とAI」…日本企業のチャンスとリスクを解説

    山家公雄: エネルギー政策研究所長
    特集エネルギーエネルギー動乱
    2026年1月23日(金) 4:50

    日米政府は、日米関税合意に基づく5500億ドル(約86兆円)の対米投融資を巡る投資先案件の絞り込みに入っている。ソフトバンクグループが絡むデータセンターが第1号案件に浮上していると一部報道で出たように、対象事業で圧倒的なボリュームを占めるのはエネルギー分野、とりわけ原子力関連で、続いてAI(人工知能インフラ、すなわちデータセンターや電源関連投資だ。エネルギーとコンピューティング・リソースという二つの領域は、今後の経済安全保障戦略の中核に位置付けられている。連載『エネルギー動乱』の本稿では、この2分野を軸に、日本企業にとってのチャンスとリスクを読み解く。(エネルギー政策研究所長 山家公雄)

    関税引き下げと引き換えに合意した5500億ドル
    ファクトシートに挙げられた事業候補は21件

    今回の枠組みは、日米が共同で立ち上げる戦略産業とサプライチェーンの「再設計図」といえる。総額5500億ドルという数字は、投資額ベースの規模を示す。投資実行は特別目的会社(SPC、SPV)を通じて行われ、日本の政策金融機関であるJBIC(国際協力銀行)やNEXI(日本貿易保険)が出融資・保証を担う見通しだ。

    事業候補は、日米投資協議委員会で協議され、米国側の投資委員会による推薦を経て、最終的には大統領承認を要する政治色の強い枠組みとなっている。ただし、その本質は「経済安全保障を軸にした産業再編プログラム」である。昨年12月18日以降、協議委員会が4回開かれている。

    日米は昨年7月、米国の関税引き下げと引き換えに5500億ドル(約86兆円)の対米投資で合意した。両政府による覚書では、協議委員会は投資候補について米政府に意見できるが、最終的にはトランプ大統領が決定する。ファクトシートには21件の事業候補が挙げられ、想定金額を単純合算すると3935億ドルに達する。ただし数値は投資額と売り上げ見込みが混在し、あくまで「最大値」である点には留意が必要だ。

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  • 1/23

    5216倉元 208円 +50

    連日物色されており、今日はストップ高まで買われている。特に新たな材料が見当
    たらないが、ペロブスカイト太陽電池関連として物色続いているとの見方。

    同社 子会社が今後普及拡大が期待されているペロブスカイト太陽電池事業を手掛けており、 先行き期待で個人投資家中心にか集まっている.

    やはりペロブスカイト太陽電池関連 として買い集めている4960ケミプロ化成が今日もザラバ寄らずのストップ高買い気配 となっていることが刺激になっている模様。

    ペロブスカイト太陽電池関連は、高市 首相が19日の会見で、ペロブスカイト太陽電池の普及に改めて言及したことから、 再び物色テーマ株として投資家の意識が高まっている。

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  • アンチモン相場ジリ安 脱中国依存で需給緩和
    2025/12/9(火) 11:20配信

    日刊産業新聞
     樹脂難燃剤に使うアンチモンはジリ安の展開が続く。足元の国際価格は前月比10%安のトン4万2500ドルあたり。夏場の最高値から30%弱下落した。主産国の中国からの輸出は止まった状態が続いているものの、「中国以外の供給国の増産対応や、新規立ち上げで中国品なしでも現状の必要量が賄えている」(材料メーカー幹部)。当面、需給緩和を背景に下値を探る展開が続きそうだ。


    https://news.yahoo.co.jp/articles/1f03227fec6eaf2f8a25b14e7fabe35de8fd7d58

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  • 養命酒製造-売り気配 株式非公開化に関してKKR独占交渉権を撤回
    9:02 配信

    養命酒製造<2540>が売り気配。同社は12月30日、KKRによる非公開化に関する提案は成立蓋然性のない提案と判断し、12月30日夕刻、KKRに付与していた独占交渉権を失効させることを通知したと発表した。

    12月8日、同社筆頭株主で投資会社の湯沢から同社に対して、非公開化については賛同するものの、湯沢としては同社株式を売却する意向はなく、湯沢による同社株式の売却を前提とするKKR提案については応諾できない旨の意向が示されたという。湯沢の意向を踏まえ、同社としてはKKRと協議を重ね、12月30日付でKKRより湯沢による一部再出資を含む再提案を受領し、その内容を改めて湯沢に伝達したものの、湯沢からは、同日、再提案の内容は湯沢の意向に十分沿うものではなく、検討に資するものではないとの見解が示されたとしている。

    湯沢からは同社に対して、8月6日、同社株式を基本的に売却する意向がないことが伝達されており、その後、湯沢が同社の株主として残る手法により当社株式を非公開化する意向が示されているという。同意向は、現在も継続して示されていることから、同社は今後湯沢との間で同社株式の非公開化の具体的な方法について協議を行うとしている。
     
    同社としては湯沢による非公開化の取引条件はKKR提案を上回るものであることが必要と考えており、湯沢からもKKR提案の一株あたり株式価値(4021円)以上の価格を検討する意向を伺っているが、現時点で決定した事実はないとしている。

    なお株価は、TOB実施が先送りとなったことが嫌気され、売りが優勢となっている。

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  • ・湯沢が株主として残ると養命酒のIRで明言してるんだから
    NISAで買わしてもらうわ
    本当の悪材料ならPTSストップ安だけどぶん投げがあったところから
    大きな買いが入ってるから年明けから面白くなるぞ
    価格折り合わずでMBO失敗のウェーブロック見ればわかるけど
    村上ファンドが大株主のまま残っていると排除したい経営陣が
    意地でもMBOせざるを得ないから株価が上がるよ

    ・この半年の流れはTOBといっても、実質村上排除のためのMBOだから、現経営陣が買う。まあ、LBOローンだろうけど。結局銀行が儲けるだけの話。

    ・ホルダーに最悪なのは、村上が今日売りまくっていた。という場合だよね。
    もうすでに村上が(ほとんど)持っていない。となると思惑が完全に崩れる。

    ・湯沢の取得単価と、保有期間をちゃんと調べてくれww
    平均取得単価2千円台で、投資期間的にもIRRとしては十分なリターンがあるから、3,300円くらいでも十分利益確保できるから、

    もう湯沢は売りまくるよーーーー

    ・もう村上ファンドの利確が入るとまじで3,000円を下回ります
    村上ファンドは保有単価2,000円台で、かつ今回のTOBがブレイクすると
    もう出口戦略として市場内売却しかないので、今回のように出来高があるタイミングでしか売れないので、年明けは雪崩が来ます

    ・村上としても、売らなきゃ丸損だから、4500とかでどこかで処分じゃないの?

    ・19時50分  一部報道についてより抜粋〜
    2025年12月30日付にて当社が非公開化に向けた入札でKKRに優先交渉権を付与した事実ではあるものの2026年1月に当社株式に対する公開買付を実施する見通しは立っておらず当社として決定している事実はない旨をお知らせしました。2025年12月30日夕刻に当社よりKKRに対し同社に付与していた独占交渉権を失効させることを通知しました。よって当社としてはKKRによる当社株式の公開買付は実施されないものと理解しています。

    ・KKRがtob不成立ということは
    リーク前の3,200円まで
    株価下がりますよ

    養命酒の適正実力 フェアバリュー的には
    リーク前の3,200円でもまだ高い

    ・800億だと4800円台
    これ以上は買収企業は資金用意する?

    ・Bloomberg記事には800億円弱って書いてるけど大丈夫なん?

    ・8月のブルームバーグのTOBリーク時の株価が3275円だからかなりのプレミアムが乗ってるね

    ・12月29日 18:35

    薬用酒メーカーの養命酒製造の非公開化に向けた入札で、米投資会社のKKRが優先交渉権を得た。買収価格などの条件を詰め、2026年1月にも株式公開買い付け(TOB)を実施する方向で調整している。事情に詳しい複数の関係者が29日、明らかにした。関係者らによると、これまで2回の入札にKKRを含む複数のファンドが応札していた。養命酒の時価総額は800億円弱で、KKRが全株を取得する見通し。

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  • 12/18

    3856エーバランス 553円 -100
    ザラ場寄らずのストップ安比例配分のみ。昨夕同社は、第三者委員会の調査結果
    報告書を公表。それによれば、2022年6月期~2024年6月期にかけて、売上・利益
    を水増しており、これまで「誤謬」と説明されていた会計処理は、誤りではなく
    意図的な不正会計と第三者委員会が認定。つまり会計処理ミスではなく、組織的
    で継続的な粉飾決算だとの結論。今後は、過年度の決算修正が必要となる可能性
    が高く、最終的には上場廃止というリスクも高いのではとの見方も。既に粉飾の
    疑惑は昨年から言われており、それに伴い株価も下落してきていたものの、アク
    抜けになるようなレベルではなく、見切り売りが改めて出てきている様子。

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  • 本件の本質は、創業株主であるA氏(龍潤生氏)によるガバナンスの私物化が生んだ、組織的な「虚偽記載(粉飾)」および「隠蔽」である。上場会社としての自浄作用が完全に麻痺していたことが調査報告の全編から見て取れる。

    独裁的権力:A氏の意向が絶対であり、取締役会は「追認機関」と化していた。
    情報の遮断:売上の大半を占める海外拠点を「A氏以外アクセス不能」なブラックボックスに設定。
    牽制の無効化:監査等委員会が形骸化し、不正を指摘すべき部署が逆に「不正の正当化」を支援。

    Abalanceが「上場会社としての適格性を備えているか」という厳しい問いを突きつけています。単なる会計処理の修正では済まされず、創業者との決別という「骨を断つ改革」が実行できるかどうかが、唯一の存続の道

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  • 提出された調査報告書には、「上場廃止」のリスクについて、経営陣が強く懸念していた事実や、上場廃止に直結しかねない法的な問題点が具体的に指摘されています。

    報告書に基づくリスクの所在は以下の通りです。

    1. 経営陣自身による「上場廃止」の認識
    報告書には、経営陣(特にC氏ら)が、不正が明るみに出れば上場廃止になると明確に認識し、それを回避するために隠蔽工作を行っていたことを示すメールや供述が記載されています。

    動機としての恐怖:不正会計(粉飾)を「誤謬(ミス)」として処理しようとした「決定的動機」は、**「上場廃止・刑事責任を回避する意図」**であったと認定されています。

    具体的発言:2024年2月、第三者委員会の設置が検討された際、当時の取締役(C氏)が**「第三者委員会設置されると刑事事件に繋がり小菅(東京拘置所)が現実になります。勿論、上場廃止に。」**というメールを送信しており、調査が入れば上場廃止になるという強い危機感を持っていたことが明らかにされています。

    2. 「虚偽の風説の流布」に該当する可能性
    2024年3月14日に行った「会計処理は誤謬(ミス)であった」とする適時開示について、第三者委員会は**「内容虚偽」**と断定しています。

    会社側は当時すでに「不正(粉飾)」であることを把握していたにもかかわらず、虚偽の公表を行いました。

    この行為は、金融商品取引法第158条の**「虚偽の風説の流布」**(相場変動を図る目的等で虚偽の情報を流す重大な違反行為)に該当する可能性があると指摘されており、上場適格性に深刻な疑義を生じさせるものです。

    3. ガバナンスの欠如と信頼回復の困難性
    報告書は、Abalanceが上場企業としての適格性を維持できるかについて厳しい評価を下しています。

    トップの影響力排除が条件:現在の経営トップ(A氏)の影響力を「抜本的に除去」し、経営陣を刷新しなければ、企業風土の健全化や信頼回復は困難であると結論づけています。

    継続的なリスク:2025年4月時点(直近)でも、取締役会を通さずにA氏へ巨額の貸付けが行われるなど、ガバナンス不全が依然として解消されていない実態が指摘されており、内部管理体制の審査(上場維持の要件)において極めて不利な材料となります。

    まとめ

    調査報告書は、過去の不正会計そのものに加え、その後の**「組織的な隠蔽工作」や「虚偽の適時開示」**が行われた点を重く見ています。これらは証券市場の信頼を著しく毀損する行為であり、東京証券取引所による上場契約違約金の徴求や、最悪の場合は上場廃止(監理銘柄・整理銘柄指定)の審査対象となる重大なリスク要因として記述されています。

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  • 【今回IR全体の要旨まとめ】

    太陽光発電案件を中心に、売上計上に関する不正会計(粉飾)が行われていたと第三者委員会が認定
    ・単なる会計ミス(誤謬)ではなく、複数年・複数案件に及ぶ不適切な処理と評価
    ・経営トップの影響力が強く、内部統制・監査・牽制機能が実質的に機能していなかった
    ・その結果、投資家に対してリスクや実態が十分に開示されていなかった可能性を指摘

    ・財務面では、2025年3月期に
     - 営業キャッシュフロー▲103億円
     - 借入金返済の困難性
     - 新規資金調達の難しさ
     - 金融機関支援が止まれば実質倒産に陥るとの社内認識
     といった状況が重なり、当時すでに継続企業の前提に重要な疑義が生じ得る状態だった可能性がある

    ・にもかかわらず、その点について有価証券報告書等で十分な検討・開示がなされていなかった可能性が示唆されている
    ・現在も決算は延期中で、今後、過年度決算の訂正・経営責任の明確化・ガバナンス再構築が必要な段階

    決算延期の延長線ではなく、不正会計・資金繰り・経営体制・継続性まで含めた“会社の根幹”が問われているIR

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  • 11/26

    285Aキオクシア 8386円 -1467

    大幅安となり一時ストップ安まで売られる場面も見られた。10月16日以降で筆頭株 主となっている米投資ファンドのベインキャピタルが、キオクシア株式の一部を ブロックトレードで売却すると、昨夕ブルームバーグなどが報じている。売却株数 は3600万株で、海外市場で機関投資家に売却するとのこと。これを受け需給悪化懸 念から売られている。今朝寄り前には早速市場外で、1株9000円で大量に約定して いる。ただ立会内では寄り付きから9000円を割り込んでしまっており、ザラバ中 9000円超える場面も見られたが維持は出来ず。しばらくは9000円以上を大きく超え ていくことは難しいとの見方が多い。

    8316三井住友FG 4624円 +167

    今日は銀行や保険など金融株の上昇が目立っている。ブルームバーグの今朝の報道
    では、みずほリサーチ&テクノロジーズ エグゼクティブエコノミストの門間氏は
    25日のインタビューで、ネガティブなニュースが起きず、円相場も現状程度であれ ば、「12月利上げの可能性は結構高い」と語ったと報じている。門間氏は元日銀理事。 更に、前場中にはロイターで、 日銀は早ければ来月にも利上げが行われる可能性に 市場を対応させていると関係者が明らかにしたと報じている。急激な円安をめぐる 懸念が再燃し、日銀に低金利を維持するよう求める政治的圧力が弱まる中、従来の タカ派的な表現が復活しているとのこと。相次ぐ早期利上げ観測記事をうけ、銀行株 には追い風になっている様子。なお明日には野口日銀審議委員、週明けの12/1には 植田日銀総裁が発言する予定であり、12月利上げを示唆するか注目される。

    5805SWCC 10770円 +550

    しっかりと反発。今朝の日経新聞電子版では、SWCCがデータセンター用の光ファイ バーを増産し、半導体製造で検査に使う部材にも力を入れると報じられている。 人工知能(AI)向けに膨らむ需要を取り込むと。同社は複数の光ファイバーをリボ ン状にまとめ、ケーブルの密度を高められるようにしたイーリボンの増産を9月に 発表したが、宮城県の工場で10億円の設備投資を実施し、売上高を2026年度に24年 度比約28倍に増やすと・・。既存ラインを増強し、今の3倍の生産能力を確保し生産 能力は使い切っていなかったが25年度でフル稼働になるとのこと。26年度以降も 需要が高まるとみているとのことで、26~30年度を対象とする新たな中期経営計画 を描くなかで、もう一段の増産も見据えていると・・。

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  • エヌビディアの決算で明らかになっていることがある。それは同社の最先端AI半導体ブラックウェルを鯨のごとく呑み込んでいるのがデータセンター(AIデータセンター)であるということ。同社の8~10月期売上高の実に9割をデータセンター向けで占めているのだ。更に、この日はオマケ付きの材料が加わった。イーロン・マスク氏が立ち上げたAI企業エックスエーアイ(xAI)とエヌビディアはサウジアラビアで大規模なデータセンターを共同で建設することを、マスク氏がワシントンで開催された米・サウジアラビア投資フォーラムで表明したことが伝えられている。図ったかのようなタイミングであった。

    エヌビディア界隈の銘柄に追い風が吹くなか、この日はデータセンターSSD向けNANDメモリーで世界屈指のキオクシアホールディングス <285A> が断トツの売買代金をこなし続伸したほか、光ファイバー関連のフジクラ <5803> 、古河電気工業 <5801> はもとより、スペシャルガラスを手掛ける日東紡績 <3110> 、光コネクター及び光コネクター球面研磨機を手掛ける精工技研 <6834> といった銘柄に旺盛な買い意欲が反映されたのは、データセンターという一つの括りが強く意識されていたことは間違いのないところだ。

    エヌビディア・エフェクトが一巡したとしても、この世界的な“データセンター建設ラッシュ”の流れは誰にも止められない。今のAIブームが歴史的な技術革命なのか、あるいはバブルなのかは後になって分かることだが、そこに行き着くまで今は目の前の大きな潮流に乗るしか選択肢が見えない局面となっている。これは極論すればエヌビディアが近い将来暴落に見舞われたとしても、変わらない流れといってもよい。データセンター関連の中小型株では、当欄で前週にも取り上げた指月電機製作所 <6994> や平河ヒューテック <5821> のほか、AIデータセンター向け光コネクターや光アダプターなど光デバイスを製造・販売するサンコール <5985> 、AIデータセンターを含むデータセンター向けの発電機用軸受けで新境地を開拓している大同メタル工業 <7245> などに目を向けてみたい。

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  • 2025/11/04に作成されたiシェアーズ JPX日経400 ETFについて話し合うスレッドです。
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    『iシェアーズ JPX日経400 ETF 〜2025/11/03』
    https://finance.yahoo.co.jp/cm/message/1835900/e59910f616d893384eee0625599cc704/1

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