(NEXT FUNDS)日経平均高配当株50指数連動型ETF【1489】の掲示板 2026/02/18〜

今回、日経VIが57まで上昇した。
２００５年からのデータだと、日経VIが４０を超えた時の、半年後の日経平均の平均上昇率は平均１７％と言うデータがある。

>>739

MJSQは53000円を意識しているみたいだ

52960円を割るとCATが短期の売りを仕掛けてくる可能性がある
日経先物が52960円を突き抜けると一気に下に走るかもしれない

SQ値とCATのアルゴ売りの値が近く裁定買い残や信用買い残が9兆円溜まっているから
アルゴが下に走ると、追い書が一気に発生して売りが売りを呼ぶ展開もあり得る

地震が起きたら、これ位の被害が想定できる様な話で起きたら
アルゴによる手違いと諦める

地震が起きる前から、逆指値をいれて対策して置くと言うのも・・
そんな、目先のクソような話には興味ないでも良い

起きたら、あ～皆、慌てふためいてやんのと眺めるのも良い

https://finance.yahoo.co.jp/news/detail/74443debcf2f92c23888c6edb8458681a8b4e452

来週の相場で注目すべき3つのポイント：中東情勢、原油価格動向、米CPI

本当に、予想レンジ：上限56300円－下限53500円なら、
何もしなくて良い

出来る事なら、振り込みするのが面倒だから何もしたく無い　＞＜

買うなら48000円辺りをイメージしている
此処まで行くと、しょうがないから買うか・・

来週から米国は、サマータイムで夜１０時半からになるらしい。早い方が良い。

原油高の影響を受ける代表的な業界

1. 航空業界

ANAホールディングス、日本航空など

航空会社のコストの大きな部分がジェット燃料
原油が上がる → 燃料費が急増

運賃に転嫁できないと利益が圧迫

特に国際線が多い会社ほど影響が大きい。

2. 物流・運送業界

ヤマトホールディングス、日本通運など

トラック・船・航空輸送で軽油・重油を大量消費

燃料価格の上昇 → 物流コスト増

荷主に転嫁できないと利益減

特にトラック運送は影響が大きい。

3. 化学・素材産業

三菱ケミカルグループ、住友化学など

石油はプラスチックや化学製品の原料

ナフサ価格が上昇 → 原材料コスト増

石油化学企業はマージンが圧迫されやすい。

4. 自動車業界（特に販売面）

トヨタ自動車、日産自動車など

ガソリン高騰 → 車の使用コスト増

消費者が車の購入を控える可能性

特に燃費の悪い車種（SUVなど）は売れにくくなることがある。

5. 電力会社（火力発電）

東京電力ホールディングスなど

原油・LNG・石炭の価格が連動

燃料費が増えると発電コスト上昇

電気料金への転嫁が遅れると収益悪化。

6. 農業・食品業界

農機の燃料

肥料（石油系原料）

食品輸送コスト

結果として食品価格の上昇（インフレ）につながりやすい。


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荒れる株式相場

荒れるほど投資成果が高まるドルコスト平均法による積立投資

直ぐに目に見える効果が出るわけではないが、

こういう時に将来のゲインを産むためのエンジンを、

安いコストでどれだけ多く増設しておくかが、将来の大きなリターンにつながる。

明日のが下がりそうだから止めておこう等と気にしてもしょうがない

半年経てば今日明日のの差などは、たいした差ではない(多分)。

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原油の国家備蓄は１８５日分

国民民主党の深作氏

６日の衆院外務委員会にて

イランを巡る中東危機に関連し原油国家備蓄のフル容量を「５２００万キロリットルで１８５日分」とする独自試算を公表

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中東緊迫化で海上輸送停滞の影響2

日本から中東への輸出は近年拡大して、２５年には約４兆６３６０億円に達し、その約半分は自動車。

それが、この中東情勢でトヨタ自動車は中東向け国内生産を月末まで２万台減産する方向で検討。
他の自動車会社も他地域への輸出に切り替える可能性。

　自動車業界は、欧米や東南アジアの次の市場として中東への輸出の拡大を計画していた。

それだけに、混乱が長期化すれば、自動車業界全体の戦略の見直しへと波及する懸念が出てきている。

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中東緊迫化で海上輸送停滞の影響1

日本は原油輸入の９割を中東に依存。

大半をホルムズ海峡を往来するタンカーで輸送。

イランがホルムズ海峡を事実上封鎖し、６日時点でペルシャ湾内には日本関係船舶４５隻が取り残されたまま。

封鎖前に海峡を通過したタンカーは２０～３０日をかけて順次、日本に到着するため、原油輸入が途絶えるまでには一定の時間があるものの、

原油調達には代替手段がないため、長期化懸念が高まれば、更なる株式市場の波乱要因となる。

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●1489の分配金が大きく増える年には、かなりはっきりしたパターンがあります。
それは「資源＋銀行」が同時に強い年です。
資源価格→利益急増→配当急増になりやすい

更に、銀行が同時に伸びると強い
銀行は金利上昇・貸出増・ROE改革で配当が増えます。

この2つが重なると構造はこうなります。
資源高→鉄鋼・商社 配当増→銀行増配→1489分配金ジャンプ

逆に弱い年
1489の分配が伸びないのは
資源安　+　銀行低迷の年です。

★今の日本は金利正常化・インフレ・資源価格高止まり
なので日本の配当が増えやすい構造

1489の分配金を一番跳ねさせる可能性があるセクターは総合商社
総合商社は資源の扱いが多く三井物産が扱いが一番多いから、
資源の扱いウェートの低い所から指数から除外していって今の形になった

だから今の日本株は面白い
銀行（構造的に利益増）+商社（資源）+自動車（円安）
この3つが同時に強くこれは、日本株の配当が伸びやすい環境

★★日経高配当指数は、資源価格に連動する企業のウェートが高いのが特徴

1489のセクター構造
セクター 　　　　　　　　　　 特徴
銀行 　　　　　　　　　　　　　高配当・安定
商社 　　　　　　　　　　　　　資源価格連動
鉄鋼 　　　　　　　　　　　　　資源価格連動
海運 　　　　　　　　　　　　　市況連動
通信 　　　　　　　　　　　　　安定配当
自動車 　　　　　　　　　　 景気連動
つまり

資源関連
＋
金融
がかなり大きい。

1489の構造は資源価格が上がると、分配金が増える
さらに銀行が加わる

銀行は金利上昇とインフレで利益が伸びる。
つまり
資源高　+　金利上昇　→　1489分配増　の　構造になっている

投資の視点　1489はインフレ株でインフレ・資源高・金利上昇の世界では強い
2021年の銘柄入れ替えで1489は、インフレと金利高に対して最強の構造に変化た

だから、今のまま原油価格と資源価格が高止まりして日銀が金利を上げる限り、
増配が継続する環境にある

1社づつの配当を積み上げて計算しても何の意味も無い
もっと大事なのは、増配し続ける為の構造を理解する事

売り時は、この構造が崩れた時

日経高配当はインフレが止まると増配も止まる
インフレし続ける限り増配し続ける可能性がある

この構造は、機関投資は誰もが気がつているから買われ続けている
受益権利口数が上場来で8倍に増えているが2021年の株価上昇に沿って増え続けた

今、原油価格も銅も金も銀も10年債利回りも上がっているから
来年も増配だ～増配だ～

今の状況、何もしなくても増配の流れに乗れていく

【日本】来週の注目イベント

・国内総生産（GDP）
・生産者物価指数（PPI）

結果次第で利上げの可能性がどうなるか要注目。

中東情勢にもかかわらず、日銀は4月利上げの選択肢を維持しているとも言われてい。

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【米】来週の注目イベント

・個人消費支出（PCE）価格指数
・消費者物価指数（CPI）

連邦準備制度理事会（FRB）がインフレ指標として重要視している米国の個人消費支出（PCE）価格指数に加え、消費者物価指数（CPI）が発表予定で要注目。

1月のコア指数は前年比で＋3.1％と、前月の＋3.0％から加速が予想されている。

FRBの政策当局者は、当面政策据え置きを支持する姿勢をさらに強める可能性がある。

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米経済指標【企業在庫】12月

前月比

結果　0.1%

予想　0.1%　

前回　0.0%（0.1%から修正）

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米経済指標【小売売上高】1月

⬛️前月比

結果　-0.2%

予想　-0.2%　

前回　0.0%

⬛️自動車除くコア・前月比

結果　0.0%

予想　0.0%　

前回　0.0%

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>>724

〇カが貼り付けた事を見ても、分配金は160円には成らないｗｗ
1489が160円の分配金が出せる様になる為の発動条件は何？

米経済指標【雇用統計】

雇用統計（2月）

⬛️非農業部門雇用者数・前月比

結果　-9.2万人

予想　6.0万人　

前回　12.6万人（13.0万人から修正）


⬛️失業率

結果　4.4%

予想　4.3%　

前回　4.3%


⬛️平均時給・前月比

結果　0.4%

予想　0.3%　

前回　0.4%

⬛️平均時給・前年比

結果　3.8%

予想　3.7%　

前回　3.7%

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オラクルとオープンAIがテキサス州データセンターの計画を中止する。投資に対する採算が合わないのでしょう。
Topix先物も２.５％下落。来週は、少しずつ買い増しする予定。
金曜は、ここを安く買ったが予想に反して、どんどん上がって行くので売却した。

そういう確信的な事を書くと〇カが、色々貼り付けてくるｗ
2030年に分配金が160円なら・・ん・・まあ、良いんじゃない

200円になる条件も、遣り取りしているがハードルが高いし、
寝かしの時間が必要になる

これから5年で分配金が幾らになるかの方がリアリティがある
10年先のCFは、思いつかない

日米貿易合意に基づく対米投融資の第２号案件について協議

赤沢亮正経済産業相は６日、米商務省でラトニック商務長官と会談。

赤沢亮正経済産業相は日本は１５％対象外にと、米関税上げでラトニック商務長官に要請

会談では、２月にトランプ大統領が表明したガス火力発電、原油輸出、人工ダイヤモンドへの投資推進を再確認。

第２弾では、次世代原発や銅精錬施設の建設などが有力候補として浮上。

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NY株式

弱い雇用統計や原油高を嫌気して続落。

ダウ平均
453.19ドル安
47501.55ドル

ナスダック
361.31ポイント安
22387.68

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