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トヨタ自動車とサイバーダインが業務提携
2021/2/20付日本経済新聞

筑波大学はコロナ禍の影響を受ける学生を支援するため、同大発スタートアップが開発した心の健康状態をよりよく保つメンタルヘルスケアのシステムを2月中にも提供する。学業や就職など様々な悩みにどう対処をすればいいか助言したり、趣味などをもとに相性の良い学生同士を自動的につないだりする。悩みや孤独感を解消し、学生生活を送れるようにする。
システムは筑波大発のワールドライフマッピング（茨城県つくば市、WLM）が同大向けに一部改変して提供する。学部生にあたる学群生と大学院生の約1万6000人が対象。筑波大の学生であることを確認するため初期設定時には学生用のメールアドレスを使うが、氏名や所属、性別などは登録しない。匿名で利用し、個人情報は残らないようにする。
システムでは学生が抱える様々な悩みに学術的な知見や実践的な経験を踏まえ助言する。内容は筑波大の心理学が専門の教員が確認した。ユーザーが投稿した悩みや質問に、別のユーザーが助言する従来のサービスとは異なり、信頼性の高い解決策を提供できるという。
学生の趣味や性格などをもとに相性の良い学生同士を自動で結びつけるシステムも提供する。テキストのチャットで一定時間、気軽に情報交換できる。対面で会うことは禁止で、誹謗（ひぼう）中傷や、宗教や悪徳商法の勧誘などにつながらないように配慮する。
新型コロナウイルスの感染拡大に伴い、筑波大を含む多くの大学では授業のオンライン化が進む一方、学生の生活支援に対応し切れていない現状もある。学生からは「オンライン授業で、サークル活動なども制限される中、コミュニケーションを取るのが困難」「人と直接接する機会が減り、孤独感を覚える」などの声もあがっている。

筑波大は学生に支援金を給付したり、近隣の企業や農家から提供を受けた食料品を配布したりしてきたが、メンタルヘルスケアも重要としてシステム提供を決めた。
WLMは代表を務める筑波大4年生の下田彬さんが2019年に起業した。同社は近く、トヨタ自動車の有志チームと職場における社員のメンタルヘルスケアに関する実証実験もする方針。

山海嘉之教授が社長を務めるサイバーダインを引受先とする第三者割当増資も実施した。業務提携も行い、人々の精神状態の維持・改善を自動で行うシステム開発を加速させる。