Sweet Heart♪

トヨタ自動車とサイバーダインが業務提携
2021/2/20付日本経済新聞

筑波大学はコロナ禍の影響を受ける学生を支援するため、同大発スタートアップが開発した心の健康状態をよりよく保つメンタルヘルスケアのシステムを2月中にも提供する。学業や就職など様々な悩みにどう対処をすればいいか助言したり、趣味などをもとに相性の良い学生同士を自動的につないだりする。悩みや孤独感を解消し、学生生活を送れるようにする。
システムは筑波大発のワールドライフマッピング（茨城県つくば市、WLM）が同大向けに一部改変して提供する。学部生にあたる学群生と大学院生の約1万6000人が対象。筑波大の学生であることを確認するため初期設定時には学生用のメールアドレスを使うが、氏名や所属、性別などは登録しない。匿名で利用し、個人情報は残らないようにする。
システムでは学生が抱える様々な悩みに学術的な知見や実践的な経験を踏まえ助言する。内容は筑波大の心理学が専門の教員が確認した。ユーザーが投稿した悩みや質問に、別のユーザーが助言する従来のサービスとは異なり、信頼性の高い解決策を提供できるという。
学生の趣味や性格などをもとに相性の良い学生同士を自動で結びつけるシステムも提供する。テキストのチャットで一定時間、気軽に情報交換できる。対面で会うことは禁止で、誹謗（ひぼう）中傷や、宗教や悪徳商法の勧誘などにつながらないように配慮する。
新型コロナウイルスの感染拡大に伴い、筑波大を含む多くの大学では授業のオンライン化が進む一方、学生の生活支援に対応し切れていない現状もある。学生からは「オンライン授業で、サークル活動なども制限される中、コミュニケーションを取るのが困難」「人と直接接する機会が減り、孤独感を覚える」などの声もあがっている。

筑波大は学生に支援金を給付したり、近隣の企業や農家から提供を受けた食料品を配布したりしてきたが、メンタルヘルスケアも重要としてシステム提供を決めた。
WLMは代表を務める筑波大4年生の下田彬さんが2019年に起業した。同社は近く、トヨタ自動車の有志チームと職場における社員のメンタルヘルスケアに関する実証実験もする方針。

山海嘉之教授が社長を務めるサイバーダインを引受先とする第三者割当増資も実施した。業務提携も行い、人々の精神状態の維持・改善を自動で行うシステム開発を加速させる。

CYBERDYNE, Inc. (7779jp)
Announcement on a partnership with regenerative medicine company CellSource
#CitronResearch STRONGLY RECOMMENDS TO BUY AND HOLD CYBERDYNE, Inc. (7779jp) INSTEAD OF GME !
@CitronResearch
#RobinHood #NAKD #GME #AMC #CYBERDYNE #HAL #HALFIT #iPS

CYBERDYNE CL02 promotional video;
2021/02/08
https://youtu.be/jPaoXdd7FeA

テレビ朝日系ワイドスクランブルでサイバーダインのCM初登場

CYBERDYNE 自宅でHALCM 自宅でHAL 毎日の積み重ねが次の一歩へと繋がる　95秒
2021/02/05

CYBERDYNE 自宅でNeruro HALFIT®︎の初CMが登場。 装着型サイボーグHAL®︎の魅力がつまったCMをぜひご覧ください。
https://youtu.be/P3uvyWfVoo4

#CitronResearch RECOMMENDS TO BUY AND HOLD CYBERDYNE, INC. INSTEAD OF GME !
@CitronResearch
#RobinHood #NAKD #GME #AMC

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なぜ、機関投資家が買った株は上がるのか
1/25(月) 17:27配信

■なかには説得力に乏しいストーリーも......

一方で、なかには「説得力の弱いストーリー」のもとで株式投資をする機関投資家もいる。わかりやすい例は、2016年8月、アメリカの空売り機関投資家シトロン・リサーチがCYBERDYNE＜7779＞について公開した、いわゆる「UNKOレポート」である。

シトロン・リサーチは主に売り方向の取引をする投資家で、株価下落によって利益を上げようとするファンドだ。同ファンドはサイバーダインに関して「株価は高すぎる」「株式市場を活用した錬金術の勝ち組企業」「UNKO」などと皮肉を交えて評価し、株価の一時的な下落を招いた。

しかし、同ファンドが公開したレポートには株初心者でも疑問に思うような、論理的におかしな点が多く見られ、説得力は高くはなかった。そのため、株価の下落は一時的なものにとどまり、同ファンドが思い描いたストーリーのようには展開しなかった。

とはいえ機関投資も何か特別な情報を持っているわけではない
＜機関投資家を盲信しないことが大切＞

機関投資家は確かに、何らかのストーリーを持って投資アクションを起こしている。しかし、彼らが何か特別な情報を持っているというわけではない。個人投資家と同じように、経営情報開示資料やニュース、業界の動向、世界経済の流れなどをもとにして、ストーリーを練っているだけだ。

機関投資家もしょせん一市場参加者。彼らの動きを盲目的に信じることなく、その行動の内容や根拠を注意深く考えてみる。そういう習慣を持つことで、おのずと自分自身の株式投資リテラシーが向上することにもつながるだろう。【石津大希】
https://news.yahoo.co.jp/articles/dee8a1e405ab6d9c962a4d5ab462176779673ccc?page=2

プレミヤ魚群、oshibori恥を知れ！

CYBERDYNE ADR 686 +12 (+1.8%) (volume1447)
東証マザーズ先物1限月 夜間1293 +11 (+0.85%) (volume723)

【特別インタビュー】CYBERDYNE株式会社 代表取締役社長/CEO 山海 嘉之様＜前編＞
2021/01/19
https://youtu.be/HCN56UDThlg

ロボッツ　サイバーダインのＨＡＬ導入【いばキラニュース】R3.1.15
2021/01/17
ニュースチャンネル｜いばキラTV

バスケットボール男子のＢリーグ２部（Ｂ２）茨城ロボッツは1月14日、ロボッツスーツ「ＨＡＬ」を製造販売するサイバーダインが開発・提供するプログラムを活用したトレーニングを報道陣に公開しました。同社によると、筋肉の収縮と弛緩の最適なタイミングの把握や、身体のバランス調整などに効果が期待できるそうです。
　公開トレーニングでは、同社の安永好宏取締役らがパラスポーツなどで導入されている事例を紹介し、「（ロボッツが）プロスポーツチームとしては初めての試み。今後改良しながら、アスリート向けのプログラムをさらに広げていきたい」と期待を込めました。その後、鶴巻啓太、中村功平の両選手が腰に器具を装着し、スクワットなどを実践しました。
　ロボッツによると、既に11月からＨＡＬを活用したトレーニングを始めており、鶴巻選手は「使用後の垂直跳びでは８㌢も記録が伸びました。体が軽くなる」と効果を語った。ロボッツの山谷拓志社長は「最新鋭の技術やノウハウを活用し、選手のパフォーマンス向上につなげたい」と話しました。
youtu.be/uuv6flue5xs

日経クロストレンド
上がる株＆投信　大予測2021

介護ロボット、ヒットゲーム、決済端末、M&A仲介…狙い目の8銘柄
2021年01月18日

株のプロに聞く、2021年に期待の投資テーマと仕込みたい銘柄。「人生100年時代」に伸びる介護分野では、多角的な介護事業を手掛けるエス・エム・エスや介護テックのCYBERDYNEに要注目だ。巣ごもり需要で盛り上がる「ゲーム」はマーベラス、KLabなどに期待。「キャッシュレス」「業界再編」の潮流に乗る勝ち組銘柄も探る。

人生100年時代を支える、介護イノベーション

　厚生労働省によれば、2019年の日本人の平均寿命は女性が87・45歳、男性が81・41歳となり、ともに過去最高を更新。この「人生100年時代」で確実に訪れるのが介護問題だ。

　介護施設の運営を手掛ける企業の業績は既に堅調な伸びを見せているが、「訪問介護や備品、人材に関連する企業も期待感が高い」（株式アナリストの鈴木一之氏）という。

　介護分野では、ロボット技術を活用したイノベーションも進む。CYBERDYNE（東マ・7779）は、20年10月にリハビリなどを目的にロボットを装着した患者の生体情報やロボットの動作状態を、医師が遠隔で把握できるシステムを開発。清掃ロボットや搬送ロボットも手掛けており、稼働が増加している。21年3月期第2四半期は、投資有価証券評価益の計上などにより最終黒字に転換した。
https://xtrend.nikkei.com/atcl/contents/18/00405/00008/

サイバーダインとロボッツが連携　先進的トレーニングを公開
2021年1月15日

【池田充雄】プロバスケットボールBリーグ2部の茨城ロボッツ（本拠地・水戸市）は、ロボットスーツを開発するつくば市のサイバーダイン（同市研究学園、山海嘉之社長）と連携し、同社が開発・提供するプログラム「MTX式Neuro HALプラス」を活用したトレーニングを取り入れている。トップチーム選手2人が参加したデモンストレーションの様子が14日、メディア向けに公開された。

サイバーダインが開発した身体動作補助ロボット「HAL」をスポーツに応用したプログラム。脳神経・筋系のパフォーマンス向上、筋肉の収縮・弛緩の最適なタイミングの把握、身体のバランス調整などに効果が期待できるという。

ロボッツではサイバーダインよりHAL腰タイプ2台の供与を受け、昨年11月から日常のトレーニングに導入した。1人あたり10分ほどの使用時間で、前屈、スクワット、サイドステップといった基本動作の最適化に活用している。

デモンストレーションでは鶴巻啓太、中村功平の2選手がHALを装着し、これらの動作を行ってみせ、使用感などについて報道陣の質問に答えた。

2人によると、初めて装着したときの感動が今でも忘れられないという。「装着してトレーニングをした後、装着前と同じ動作をしたところ、体がすごく軽く、動きやすくなっていた。垂直跳びでは装着後は記録が8センチも伸びており、これは一種のドーピングではと思うほどの効果を実感した」と鶴巻選手。「自分も、外した直後の体の軽さを実感した。垂直跳びでは鶴巻選手ほどではないが、ジャンプ力が4、5センチ上がっていた」と中村選手。

この体の軽さや動きやすさは、装着時にHALが体の動きを補助していた感覚が、HALを外した後も体の中に残っているイメージだという。「力を入れなくてもスムーズに動ける感じ」と中村選手、「少しのパワーで速く動けるようになる。試合に出る前にずっとつけておき、出るときに外したらすごいパフォーマンスができるのでは」と鶴巻選手。

こうした身体能力の向上は、「MTX式Neuro HALプラス」による脳神経系トレーニングの効果によるものだと、サイバーダイン取締役の安永好宏さんは話す。

「運動パフォーマンスは筋肉を鍛えるだけでは向上しない。一つの動作には体のさまざまな筋肉が連動して働いており、そのスイッチのオン・オフを脳がコントロールしている。例えば腕を伸ばす動きでは上腕三頭筋が働き、逆に縮める動きでは上腕二頭筋が働く。もし、腕を伸ばそうとするときに上腕二頭筋に余計な力が入っていたら、上腕三頭筋の働きにブレーキがかかり、最大の力を発揮できない」

使いたい筋肉を正確に使い、力を入れる必要のない筋肉を脱力し、筋出力の最適化をもたらすのが、「MTX式Neuro HALプラス」の最大の特徴といえる。だがそれだけではなく、運動中の体内の状態を可視化し、言葉に頼らないコーチングを可能にすることで、指導方法に革命をもたらす期待もあるという。

モブキャラ、akiは恥を知れ！

「共創の場形成支援プログラム（バイオ分野・本格型）」に採択されました
2021年1月4日

この度、徳島大学は、国立研究開発法人科学技術振興機構（JST）「共創の場形成支援プログラム（本格型／政策重点分野［バイオ分野］）」に、参画機関として採択されました。このプログラムへは、国立循環器病研究センター（大阪府吹田市、理事長：小川久雄、略称：国循）を代表機関として本学を含めた15参画機関と共同で応募していました。
　この産学官民連携プロジェクトは、現在大きな社会的問題となっている難治性心血管疾患・難治性がん・認知症・新興再興ウイルス感染症を克服できるレジリエント※な社会を実現するため、北大阪健康医療都市（「健都」）において、住民参加型バイオコミュニティの形成を目指すものです。徳島大学は、このプロジェクトへの参画を通じて、強み分野である医学（慢性炎症）研究のさらなる先鋭化を進めるとともに、産官学協働研究の拡大、研究開発企画・マネジメント体制の強化による持続可能な産学共創システムを構築することで、ポストコロナ時代に適応する新たな地方大学モデルを提唱し、「"キラリと光る"徳島大学」の実現を目指します。
　※ 困難や脅威に直面している状況に対し、「上手く適応できる能力」、「適応した結果」として、病気を乗り越える精神力、復元力や回復力を意味

（拠点の概要）
　このプロジェクトでは、産・学・官の実質的融合連携ができる「共創の場」としての拠点（拠点名称：世界モデルとなる自律成長型人材・技術を育む総合健康産業都市拠点）を、JR東海道本線岸辺駅前に位置する「健都」に設け、医療と医学研究の中核をなす国循内に拠点本部を設置します。国循は、代表機関として、研究機関、企業、地元自治体と連携しながら、基盤技術開発・基礎研究から創薬・医療機器開発など社会実装（産業化）までをカバーする研究プラットフォームを「健都」に構築し、トップレベル研究者の叡智を結集させたバイオ研究拠点を創設します。さらに、ウィズ・ポストコロナ時代を見据え、世界中の卓越研究者がリモートで、これらのプラットフォームにアクセス可能な体制を構築します。

（共創の場形成支援プログラムの概要）
　JSTの「共創の場形成支援プログラム（COI-NEXT）」は、アカデミアを中核とする産学連携を基軸に自治体、市民など多様なステークホルダーを巻き込んだ産学共創により、国連の持続可能な開発目標（ＳＤＧｓ）に基づく未来のあるべき社会像（拠点ビジョン）を策定し、「拠点ビジョン実現のためのバックキャスト型研究開発」とそれを支える「持続的な運営が可能な産学共創システムの構築」をパッケージで推進します。特に、『バイオ分野・本格型』は、バイオ分野の拠点化、ネットワーク化などを推進し、世界のデータ・人材・投資・研究の触媒となる国際バイオコミュニティ圏を国内に２拠点程度構築することを目指すものです。今回、そのうちの一つとして、国循を代表機関として応募した産学官民連携プロジェクトが採択されました。
→共創の場形成支援プログラムのホームページはこちら 外部のサイトに移動します

（参画機関）
参画機関（大学等）：医薬基盤・健康・栄養研究所、徳島大学
参画機関（企業等）：エーザイ株式会社、株式会社カン研究所、東和薬品株式会社、シスメックス株式会社、ニプロ株式会社、ＪＳＲ株式会社、ＣＹＢＥＲＤＹＮＥ株式会社、株式会社クロスエフェクト、シミックホールディングス株式会社、大阪商工会議所　
参画機関（自治体）：大阪府、吹田市、摂津市
https://www.tokushima-u.ac.jp/docs/23945.html

介護ロボットの開発トレンド、コロナ禍で生まれた変化
2021年01月04日

介護ロボットの開発トレンドに変化が生じている。高齢者の自立支援や慢性的な人手不足が続く従事者の負担軽減などを目的にしたこれまでの製品化の流れに対し、新型コロナウイルスの感染拡大を機に新たな形での対応が迫られるようになった。「新しい生活様式」に沿った幅広い場面での活用に向け、経済産業省や厚生労働省は新たな施策に踏み出している。一方で現場のニーズを反映した普及や改良には課題も浮かぶ。（取材＝高田圭介）

日本の総人口が減少を続ける中、２０２０年９月時点の高齢化率は２８・７％と過去最高を更新した。「団塊の世代」が７５歳以上の後期高齢者に差しかかる「２０２５年問題」によって医療や介護などのさらなる負担増加も懸念されている。厚労省によると、２０年９月時点での要介護認定者は約６７６万人に及ぶ。

介護を必要とする人が増える一方、業界は慢性的な人手不足に悩まされている。経産省は３５年に６８万人の介護職員が不足すると推計し、必要なサービスの確保には機器やＩＴなどを活用した生産性や質の向上が必要と示している。

要介護者の介助や膨大な事務作業が従事者に負荷を強いる一方、解決策の一つとしてロボット活用に対する期待が高まっている。経産省や厚労省は情報を感知したり、判断したり、動いたりする要素を持ち、高齢者の自立支援や従事者の負担軽減につながる機器を「介護ロボット」と定め、移乗や移動、見守り、入浴など６分野１３項目を重点分野に位置付ける。市場を見渡すと、ベッドや車イスからの移乗を介助するアシストスーツや歩行支援カート、認知症患者向けセンサーなど多岐にわたる。

高齢者の運動支援

トレンドに沿った製品も少しずつ出始めてきた。コロナ禍で世代を問わず運動不足の傾向が高まる中、リハビリやレクリエーションでの活用に期待がかかる。サイバーダインはリハビリ用ロボットスーツの個人向けレンタルとともにトレーニングプログラムを提供し、高齢者の運動機能向上を後押しする。
https://newswitch.jp/p/25353