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OPECプラス、5月以降は予想外の協調減産の段階的縮小へ
協調減産縮小は相場の重石となる一方、当面の行方は金融市場環境が左右する展開が続こう

　界経済は新型コロナウイルスのパンデミックによる景気減速から底入れの動きを強めてきたが、欧州での感染再拡大による行動規制の再強化や一部の新興国での感染再拡大など不透明感がくすぶる。OPEC（石油輸出国機構）加盟国やロシアなど一部の非OPEC加盟国による枠組（OPECプラス）は年明け以降、世界経済に対する楽観姿勢をみせるも協調減産を維持しており、サウジによる自主減産で減産が強化された結果、金融市場の動揺にも拘らず国際原油価格は比較的底堅い推移をみせてきた。

　一方、足下では感染再拡大が世界経済の回復に冷や水を浴びせる懸念が高まるなか、5月以降の協業減産枠については現状維持との見方が強まるとともに、市場ではサウジによる自主減産の動向に注目が集まった。しかし、最終的には5月以降は段階的に協調減産枠を縮小し、サウジも自主減産を縮小することで7月の協調減産枠は現状の4分の1程度縮小されることが決定した。閣僚会合の直前に行われたサウジと米バイデン政権との協議が影響したとみられる。先行きの国際原油価格は協調減産縮小を受けて頭打ちが予想される一方、米ドル相場の動向など国際市場環境とのせめぎ合いが続く可能性は高いと見込まれる。