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オンキヨー、「フォスター流」で臨む背水の陣

2018/9/14 5:30日本経済新聞


　「OEMにカジを切らなければ、生き残れない」。オンキヨーのOEM事業を統括する宮田幸雄副社長は強い決意を示す。16年からはシャープ、18年4月からは中国家電大手TCL集団とそれぞれ、テレビ内蔵型スピーカーやテレビの共同開発などでOEM事業の協業を進めてきた。

オンキヨーが望みをかけるのはフォスター電機の成功例だ。フォスター電機は米アップル向けなどでOEM事業を手掛け、手堅いビジネスで知られる。実はフォスター電機もかつてはオンキヨーと同じ、ブランドを前面にしたオーディオ機器メーカーだった。

そのフォスター電機の社長としてOEMへのシフトを先導していたのが、現在オンキヨー副社長の宮田氏だ。立て直しを目指すオンキヨーから15年に招かれた。

OEM事業の中でもオンキヨーが重視する一つがインドの車載向け事業だ。同社はインドの自動車部品メーカーと組んで、車載用スピーカーなどを生産する合弁会社を17年2月に設立。17年8月末からは日系企業として初めてインドで車載用スピーカーの量産にこぎ着けた。


宮田副社長は「インドを車載事業の核とすべく、さらなる展開を進めていく」と意気込む。インドの自動車市場は今後、成長が期待されており、今後5年程度で最低40億円を投じ、年3000万個のスピーカー生産を目指す。

カブドットコム証券の河合達憲投資ストラテジストは「インドの自動車市場で他社に先行することは重要」と戦略は評価する。一方で「自動車メーカーの要望にあわせて製品を柔軟に供給し続けられるだけの体力が課題」と語る。

インドの自動車市場は成長が期待されているが、仮に成功しても業績への貢献は数年後になる。それまでは世界で年3000万台のテレビを販売するTCLを通じたテレビ内蔵スピーカーなど、他の事業で稼ぐ必要がある。

株式市場の見方は厳しい。株価は昨年夏以降、じりじりと下げ続けており、8月23日には85円と、約7年ぶりの安値を付けた。18年3月期の自己資本比率は7%。早期にOEM事業での目に見える結果が求められる。