検索結果
-
今日のモーサテで、ウォーレン・バフェット率いるバークシャーハサウェイの日本五大商社株の保有比率が9%に達し、マイルールである9.9%に近づきつつあり、その後は五大商社と連携して個別株を選別していく事になると言うとりましたな。 かねてよりバフェットおじさんは、自分がよく理解できない銘柄は保有しないと公言しておりましたが、ここクオリプスが挑戦している命、健康に関しては容易に理解できるハズやし、年齢的に自身で痛いほど実感しているハズ。 まぁここはあまり大型株ではないですが、三菱商事と連携してのバフェットおじさんのクオリプス保有に淡い期待を持っております。
-
ナポレオン曰く 一頭の羊に率いられた百頭の狼の群は、 一頭の狼に率いられた百頭の羊の群に敗れる
-
利上げはしないけど、利下げも2%のインフレに落ち着くまでしない方針とのこと。 ある程度不透明感がなくなり安心材料になったのではないか。 バイデンは経済オンチなんだろうね。後、岸田も。 日米の現在は経済オンチが率いている怖い政権
-
「歴史に学ばず、自分たちの力を過信」市場も同じ過ちしてる気が(´・ω・`) パウエルFRBの「2度目の失敗」 思い出される70年代と高インフレの意味(フィデリティ投信 重見吉徳氏) 最終更新日 2024/5/1 16:00 日本のゴールデン・ウィーク中に米連邦公開市場委員会(FOMC)が開催されます。 米連邦準備制度理事会(FRB)のパウエル議長は、利下げ見通しの「一部解消」(≒利下げ開始時期の後ずれ;「利下げは急がず」)を示唆するでしょう。 利下げ見通しの「全部解消」(≒「当面、利下げは考えず」)は危険です。なぜなら、金融市場に「場合によっては、次は利上げかも」と受け取られる可能性があるためです。 このため、まずは一部解消について、金融市場とのコミュニケーション/対話を図ると筆者は考えています。 すでに、金融市場は利下げ織り込みを大幅に縮小させています。 しかしながら、今後、市場金利がさらに上昇すれば、リスク資産市場は調整を免れないでしょう。 パウエルFRBとして「2度目の失敗」 パウエル議長率いるFRBが、インフレに関する見通しを誤るのはこれで2度目です。 FRBは(パンデミックによるサプライチェーンの停滞が生じた)2021年を通じて「インフレは一時的」と強調し、金融緩和を継続しました。 しかしながら、インフレは収束せず、FRBは同年11月末に「一時的」との見解を撤回し、翌2022年以降、大幅な利上げに追い込まれました。 思い出される1970年代 FRBは1970年代にも失敗しています。 【次の図】のとおり、1970年代は2度の高いインフレが米国経済を襲っています。 2度目の高いインフレが生じた背景のひとつとして、その起点となった1974年当時、FRBはインフレが鈍化していないのにもかかわらず、失業率の上昇を受け、利下げに転じたことが挙げられます。 結果として、FRBはその後に厳しい利上げに追い込まれ、経済活動は収縮しました。 長いのでつづきはWEBで https://moneyworld.jp//news/05_00126875_news
-
創業7年で売上631億円(2) スマホアプリから不動産取引を実現した「GAテクノロジーズ」の事業モデルを考える 東証上場が視野に入った2018年、樋口氏は久夛良木 健を社外取締役として招聘し、積極的にアドバイスを受け始める。 久夛良木はソニーでプレイステーションの初期のプロジェクトを率いたことで知られ、GAに不足していたテクノロジーへの知見も豊富だった。 同年夏、念願だった上場を果たす。この時点で創業から5年、売上は200億円に達していた。 **しかし、樋口氏が、上場までを成長の目処とする一般的なベンチャー経営者と違うところは、上場がむしろ成長のスタートだと考えていたことだった。 上場で得た信用力を梃子に営業活動を強化。IRの中でも成長重視はAmazonと同じだと発信した。 前述の通り24歳でサッカー選手の道を諦めた樋口氏であるが、実業家として広告手段に選んだのもサッカーであった。 下部組織でプレーしていて馴染みのあったFC東京のスポンサーとなり知名度を高めていく。今では首都圏の消費者にとって身近な存在となりつつある。 ビジネス面では、アジアでの取引に着手。王族や富裕層を中心に親日家が多いと言われるタイ、海外不動産に関心の高い中国から国境を越えた不動産取引を開始した。 越境ECの不動産版であると話題を呼んだ。
-
フャタハとは >PLO(パレスチナ解放機構)の中心的な組織だったファタハ(パレスチナ民族解放運動)を率いていたヤセル・アラファトにアメリカやイスラエルは手を焼いていた。そのアラファト対策のためにイスラエルはハマスを創設している。アラファトのライバルを育て、内部対立させることで運動を弱体化させようとしたのだ。そして目をつけたのがヤシン。 ヤシンは2004年3月、イスラエルに殺害されたが、ヤシンが頭角を現す切っ掛けを作ったのはイスラエルである。その年の11月にアラファトも死亡、PLOの影響力は大きく低下する。その後、パレスチナではハマスが主導権を握った。 死亡直後からアラファトの死に疑問を持つ人は少なくなかった。自然死ではなく殺されたのではないかという疑惑だ。その疑惑をアル・ジャジーラが9カ月に渡って調査、アラファトが死の直前まで健康だったことを確認した。しかも彼の衣類や歯ブラシなどから放射性物質のポロニウム210が検出されたという。そこで、遺体の調査を求める声が出ている。> ファタハはパレスチナ解放戦線の正統的な勢力。アラファトの心を受け継ぐものたち。 中国は彼らを北京に呼んで、ハマスと和解させるよう尽力している。 過去は水に流して、協力して、パレスチナの虐殺、虐待、抑圧されているパレスチナ人を救ってほしい。 中露、イラン、サウジ、イエメンのフーシ派、シリア、イラク、どの国も英米欧に蹂躙され艱難辛苦を嘗め忍んできた。 中国は数千年の戦乱を生き抜いてきた。紀元前の孔子、孟子、荀子などの哲学者たちの書を熟知しているという習近平。知恵を集めて解決の道を開いてもらいたい。
-
【速報】維新 衆院補選「完全な敗北」 立憲との候補者調整は否定「方針が変わることはない」 ↑ さすが、カジノ利権、上海電力利権、パチンコ利権の馬場が率いる維新。 岸田自民が泣いて喜んでるな。
-
(CNN) 英スコットランドのハムザ・ユーサフ自治政府首席大臣(首相に相当)が29日、辞意を表明した。連立政権の崩壊を受け、就任から1年での屈辱の辞任となった。これによりスコットランド独立を目指す与党スコットランド民族党(SNP)は混乱に陥っている。 ユーサフ氏は先週、連立を組む緑の党との協定を破棄。気候政策を巡る対立に端を発したリスクのある措置だったが、これにより緑の党は政府の信任投票でユーサフ氏に不信任票を投じると警告していた。 SNPは今後、ユーサフ氏に代わる候補者を擁立する予定。同氏自身が29日の記者会見で明らかにした。 ユーサフ氏は昨年3月、SNP党首の座を引き継いだ。当初はスコットランドにおける同党の政権延長と、英国からの独立の是非を問う新たな住民投票に向けた機運を盛り上げることが期待されていた。 左派のSNPは2007年からスコットランド自治政府を率いている。14年に独立を巡る住民投票を主導したが、結果は英国への残留を支持する標が上回った。 ◆イギリスも 総理大臣やら 代表やら インド人だらけやな。
-
「AIブームに乗り切れない「ハイテクの女王」 エヌビディア売りが裏目に」2024年3月7日 https://moneyworld.jp//news/05_00122260_news 「ハイテク株の女王」の異名を持つキャシー・ウッド氏が率いる「アーク・イノベーション」が人工知能(AI)ブームに乗り切れていない。AI向け半導体の需要拡大で株高が著しいエヌビディアを保有していない旗艦ファンドは運用成績が株価指数に劣り、資金流出を招いている。 「ハイテクの女王、5ドルで買ったエヌビディア株を売却」 2024年2月27日 https://www.nikkei.com/article/DGXZQOUB00002_X20C24A2000000/ キャシー・ウッド氏が、昨年から今月に至るまでの期間に保有するエヌビディア株を一貫して売り続けている。同社株の「調整」は近いと語る。 ウッド氏は2014年にエヌビディアの成長性を見抜き、 約5ドルで購入 していた。ウッド氏が率いるARKKは 2021〜22年に年率50% 下落した。 「アングル:大損したテスラ株依存ファンド、反転攻勢の戦略に暗雲」 2023年1月7日 https://jp.reuters.com/article/idUSKBN2TK063/ 「ウッド氏、エヌビディアは「目立ち過ぎ」-他のAI銘柄にシフト」 2023年7月18日 https://www.bloomberg.co.jp/news/articles/2023-07-18/RXYPCVT0AFB501 「キャシー・ウッド氏に聞く「エヌビディア[NVDA]売却の理由・テスラ[TSLA]が指数関数的な成長を遂げる理由」【後編】2023年9月23日 https://media.monex.co.jp/articles/-/22849 「アークの米ETF、過去10年間で株主価値143億ドル減=リポート」 2024年2月6日 https://jp.reuters.com/markets/japan/funds/Y3FM7B75ENKTLHGQIAPNXL3D54-2024-02-06/ 【結論】 テスラ狂信者が全幅の信頼を寄せるARKKの全てがこれだ!
インドネシアNO1シェアの子会…
2024/05/02 10:09
インドネシアNO1シェアの子会社代表を役員に就任させた理由は、インドネシアとの連携が順調にだからとのこと。人口2億7000万、全人口平均年齢29歳のインドネシア市場、さらにアジア経済圏は全世界人口過半を占めている。台湾・シンガポール・韓国の子会社・拠点も同様なら将来は明るい。社長会見記事でも、アジアへの思いが伝わってくるし、今回の人事で従業員にその思いは、更に浸透していくだろう。この会社の従業員外国人占率がは50%超、トリプラ率いるふたりのCEOは、ともに世界的グローバル企業出身。期待してもいいと思う