6758 - ソニーグループ(株) 2022/05/18〜

新値更新して4分割して欲しいです。トヨタ、SBIとソニーに続いて失速していますが、ソニーとトヨタは復活して新値を更新してくれると思います。条件はウクライナがロシアを年内に押し戻し勝利する事。地政学リスクが高まるとどちらにしても経済にはダメージロシアが
勝てば第二第三の地政学リスクが起きて結局経済的冷え込みます。

>>576

いい加減な投稿するな、10000から11000の根拠を示せ、利益が1.2兆円だぞ！

ソニーＧ株は好業績と成長性を勘案すれば、10,000~11,000円台で当面推移すると思う。
グロース株が売られる流れに準じていますが、AppleのPERは21倍で株価指標から見れば売られすぎは歴然です。調整期間が６カ月とすれば夏ごろには上昇相場に転ずるでしょう。
リーマン暴落時だったかな、コマツが独歩高を演じた相場がありましたが、利上げでグロース株全部が下がるわけではありません。急落相場でも買われる株はあります。

ADRはダウが、当然一番影響しているが、為替の上下にも，連動している。来週のソニー株は，ダウが殆ど動け無ければ，少し上がる。「上がり基調だから」ダウ，ナスダックも、かなり落ちたから，そんなに下がらないだろう．ウクライナ問題が、更に泥沼化したら，まだ，ダウ　日経平均も下がる．但し，ロシアの兵士や協力国も，嫌がり，戦争も終盤に入ったのは間違い無さそうだ．基本戦争が終われば，復興の為，経済は強く動くだろう．ダウ，日経のダウンは想定内だ．あとコロナが，世界全体が終息になれば，元通り❕先進国はほぼ，コロナ対策は掴んでいる。

私がソニーを持っている理由は万策尽き果てたという銘柄が多い中で、ソニーは上げようと思えば、いつでも上げれる要因がたくさんあることだ、例えば、増配、分割、その他山ほどある、

東京海上 <8766> 22年3月期の連結経常利益は前の期比2.1倍の5674億円に急拡大して着地。続く23年3月期も前期比5.7％増の6000億円に伸び、2期連続で過去最高益を更新する見通しとなった。今期は正味収入保険料、生命保険料ともに増加基調が継続する見込み。併せて、前期の年間配当を245円→255円(前の期は235円)に増額し、今期も前期比45円増の300円に増配する方針とした。また、発行済み株式数の1.8％にあたる1250万株または500億円を上限に自社株買いを実施すると発表。

だいたい日経とダウの差はコロナ以前と比べ2000位が妥当なところ
アメリカが上がり過ぎた
ダウ下げても日経は強いと思うが

ダウは､99年ぶり8週連続で週末終値が前週より値下がりした。インフレ懸念から企業業績が悪化し、景気の先行き不透明との見方が根強く､株価は下落傾向が長期化する可能性が高いと考えられる。

来週はダボス世界経済フォーラムやFRBが公表する5月開催分のFOMC議事要旨、重要インフレ指標となるPCEコアデフレーター、1-3月期国内総生産（GDP）改定値などに注目が集まる。FRBはこのFOMCで想定通り0.5％の利上げを決定。議事要旨ではパウエル議長すでに表明している経済が想定した場合の6月、7月会合での各0.5％の利上げを含め、今後の引き締め計画を確認することになる。保有資産の解消では、住宅ローン担保証券（MBS）の売却もひとつの選択肢に挙げており、すでに減速が見られる住宅市場に影響を与える可能性が懸念される。0.75％の利上げに関しては、今まで、可能性を指摘してきたセントルイス連銀のブラード総裁もFRBが0.5％の利上げの軌道にあると言及したほか、カンザスシティー連銀のジョージ総裁も大幅な利上げにはかなり違った状況が必要になると述べており、FRB関係者は現状では緊急時対応以外は必要ないと見ている。成長鈍化により、FRBが一時織り込まれていたような大幅な利上げを年内に実施する必要性が低下しつつあり、ドルの上昇の勢いも弱まる可能性がある。一方で、日銀の黒田総裁は、エネルギー価格によるCPI上昇が物価を押し上げており、2％を安定的に達したとは言えず、YCC軸に緩和を続ける計画を再表明しており、円売り傾向も変わらずか。

ADR 11,501円
月曜日スタートはどうなる？

掲示板、大口も見てるからお花畑の板は掘られるぞ→発作に注意⚠

月曜は12000回復だから全員手をたたいて喜ぶのはない当然だ、私は今から手をたたいているぞ。

人間の習慣ほど怖いものはない、ロシアは昔から人の物をむしり取るのが習慣らしい、アメリカもしかり、アメリカの証券取引所は毎日閉店時には幹部が高い所に集まり手をたたいて呼ぶのが習慣らしい、株価が上がったときはよいが1000ドル以上下がったときも呼んでいたぞ。

マスクなし→感染爆発→悲惨な状況→世界経済停滞→株ぶん投げ

政府は20日、水際対策の緩和策を発表した。入国時の検査や待機は入国者の8割で不要とする。屋外で2メートル以上の距離が確保できる場合はマスク着用は必要ないとの見解も示した。社会経済活動の維持と感染対策の両立に向けた一歩となる。6月1日から入国者数の上限を1日1万人から2万人へ引き上げる。

急落による体調不良に注意
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中国の「ゼロコロナ」政策、世界経済リスクに…ロックダウンで部品調達滞り生産に影響

中国のロックダウンは、ＰＣＲ検査を受けるとき以外は家の外に出られないなど、欧米に比べて厳格な措置となっている。従業員が出勤できず、客も来ないため、現地の工場や店舗は休業せざるを得ない。経済活動は大きく制約される。

　ソニーグループは３月２８日から、主にテレビを生産する上海の工場で操業を停止している。「再開の見通しは立っていない。上海市政府の方針次第だ」（担当者）という。

讀賣新聞　オンライン
2022/04/09 05:00

>>555

あまり関係のない投稿はご遠慮ください

オイルダラーが日本株を買って来たと言うアナリストがちらほら。本当かなあ？そろそろ戻り相場でしょうか？

>>553

貴方の意に反して香港ハンセンは600の大幅上げですぞ。