6758 - ソニーグループ(株) 2022/05/18〜

>>590

株は分割だけで上がり下がりするものではない、ソニーは分割しても騰がる条件がそろっている

>>589

小野薬品は25000円→5分割で5000円になり、
その後2500円になった。

あんたは、何が言いたい？

　株式分割するなら、分社化してほしい。より専門性を強くして、PS5や5G、電機自動車を売り競わせる。

>>585

君は分割の意味がわからい？、10000円の株を10分割したら、一株1000円になり持ち株は10倍になります、従って、1000円以上になれば大成功となる、頭を冷やせ！

分割により買いやすくなるため、個人の信用イナゴが飛んで来て、
稲穂を喰い散らかすことが多い。

日経先物はプラス370で買い意欲旺盛です、ソニーもプラス300は硬い、12000もあり得るな

ついでに、
小野薬品は2016年4月に5分割し、
分割後の5000円が2500円に下がった。

分割の話が出たら、分割実施直前が高値のピークを付けることが…。

>>579

> 新値更新して4分割して欲しいです。トヨタ、SBIとソニーに続いて失速していますが、ソニーとトヨタは復活して新値を更新してくれると思います。条件はウクライナがロシアを年内に押し戻し勝利する事。地政学リスクが高まるとどちらにしても経済にはダメージロシアが
> 勝てば第二第三の地政学リスクが起きて結局経済的冷え込みます。

トヨタの5分割は､発行済み株式数が5倍となり、株式の需給が大幅に緩和されて､分割後、2回の自社株買いをしたにも関わらず､現在の株価は分割直後の株価を下回っている。
従って､株価的に見た場合、トヨタの場合の自社株買いは、成功したとは言えないと考えられる。自社株買いする場合でも､まず1∶3で、その後1∶2と2回に別けて実施したとすれば､株価は上昇した可能性は高いと考えられる｡
ただ言えることは、株式分割をしたからと言って､必ずしも株価は上昇するとは限らない｡

「1人感染」で全住民を隔離施設に　中国“ロックダウン　日本企業にも打撃
[2022/05/19 18:14]　

帝国データバンクによると、上海などで行われたロックダウンによって、およそ半数となる48.4％の日本企業が、「マイナスの影響がある」と回答しています。

ブルームバーグ

トヨタやソニーなど世界の180社余りに影響－中国「ゼロコロナ」政策

Shirley Zhao
2022年5月16日 22:22 JST

ソニーグループ

サプライチェーンの問題を理由に、今期（23年３月期）の家庭用ゲーム機「プレイステーション５」の販売目標を1800万台に引き下げ。従来は2260万台だった

新値更新して4分割して欲しいです。トヨタ、SBIとソニーに続いて失速していますが、ソニーとトヨタは復活して新値を更新してくれると思います。条件はウクライナがロシアを年内に押し戻し勝利する事。地政学リスクが高まるとどちらにしても経済にはダメージロシアが
勝てば第二第三の地政学リスクが起きて結局経済的冷え込みます。

>>576

いい加減な投稿するな、10000から11000の根拠を示せ、利益が1.2兆円だぞ！

ソニーＧ株は好業績と成長性を勘案すれば、10,000~11,000円台で当面推移すると思う。
グロース株が売られる流れに準じていますが、AppleのPERは21倍で株価指標から見れば売られすぎは歴然です。調整期間が６カ月とすれば夏ごろには上昇相場に転ずるでしょう。
リーマン暴落時だったかな、コマツが独歩高を演じた相場がありましたが、利上げでグロース株全部が下がるわけではありません。急落相場でも買われる株はあります。

ADRはダウが、当然一番影響しているが、為替の上下にも，連動している。来週のソニー株は，ダウが殆ど動け無ければ，少し上がる。「上がり基調だから」ダウ，ナスダックも、かなり落ちたから，そんなに下がらないだろう．ウクライナ問題が、更に泥沼化したら，まだ，ダウ　日経平均も下がる．但し，ロシアの兵士や協力国も，嫌がり，戦争も終盤に入ったのは間違い無さそうだ．基本戦争が終われば，復興の為，経済は強く動くだろう．ダウ，日経のダウンは想定内だ．あとコロナが，世界全体が終息になれば，元通り❕先進国はほぼ，コロナ対策は掴んでいる。

私がソニーを持っている理由は万策尽き果てたという銘柄が多い中で、ソニーは上げようと思えば、いつでも上げれる要因がたくさんあることだ、例えば、増配、分割、その他山ほどある、

東京海上 <8766> 22年3月期の連結経常利益は前の期比2.1倍の5674億円に急拡大して着地。続く23年3月期も前期比5.7％増の6000億円に伸び、2期連続で過去最高益を更新する見通しとなった。今期は正味収入保険料、生命保険料ともに増加基調が継続する見込み。併せて、前期の年間配当を245円→255円(前の期は235円)に増額し、今期も前期比45円増の300円に増配する方針とした。また、発行済み株式数の1.8％にあたる1250万株または500億円を上限に自社株買いを実施すると発表。

だいたい日経とダウの差はコロナ以前と比べ2000位が妥当なところ
アメリカが上がり過ぎた
ダウ下げても日経は強いと思うが

ダウは､99年ぶり8週連続で週末終値が前週より値下がりした。インフレ懸念から企業業績が悪化し、景気の先行き不透明との見方が根強く､株価は下落傾向が長期化する可能性が高いと考えられる。

来週はダボス世界経済フォーラムやFRBが公表する5月開催分のFOMC議事要旨、重要インフレ指標となるPCEコアデフレーター、1-3月期国内総生産（GDP）改定値などに注目が集まる。FRBはこのFOMCで想定通り0.5％の利上げを決定。議事要旨ではパウエル議長すでに表明している経済が想定した場合の6月、7月会合での各0.5％の利上げを含め、今後の引き締め計画を確認することになる。保有資産の解消では、住宅ローン担保証券（MBS）の売却もひとつの選択肢に挙げており、すでに減速が見られる住宅市場に影響を与える可能性が懸念される。0.75％の利上げに関しては、今まで、可能性を指摘してきたセントルイス連銀のブラード総裁もFRBが0.5％の利上げの軌道にあると言及したほか、カンザスシティー連銀のジョージ総裁も大幅な利上げにはかなり違った状況が必要になると述べており、FRB関係者は現状では緊急時対応以外は必要ないと見ている。成長鈍化により、FRBが一時織り込まれていたような大幅な利上げを年内に実施する必要性が低下しつつあり、ドルの上昇の勢いも弱まる可能性がある。一方で、日銀の黒田総裁は、エネルギー価格によるCPI上昇が物価を押し上げており、2％を安定的に達したとは言えず、YCC軸に緩和を続ける計画を再表明しており、円売り傾向も変わらずか。

ADR 11,501円
月曜日スタートはどうなる？