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おはよう御座います。配当鳥🦆のオヤジです!しかし、下落も100円台から始まったので、下げ幅が限定的に見えますよね! どの価格帯でも下げ幅は変わらないのですが、数字のマジックで、ここの株価が1000円台なら、まだまだ下がり続けそうで、🔰なら、持ち続ける気持ちが折れてしまいますね!自分も1000円台なら直ちに損切りですよ!心理的にやられます。 実際、100円台なら、あとどのくらい下がるのか、限定的となるので、大勢の投資家さんも、欲しくて、欲しくてたまらないことは、書込みでも容易に想像できます。 忘れて困るのが、ここは来季、減益でも黒字なのです。今回の暴落は、赤字並みのヒステリック相場であります。安く集めたい大口の仕掛けが見え隠れしてます 新聞やYouTubeでも騒ぎ始めています。調子悪そうな値嵩株ではありませんので、大口が買いに回り、チャートがGCとなれば、物凄い相場になりそうです。 本物の投資家は、NTTが大きく上がる事など望んでいません。下げ止まってくれればいいのです。ここは、他の株で売買する為の保険です。
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4月の月次の悪化を見れば、今後どうなるかは容易に想像できる、お父さん。
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昇華法によるSiCウェハーは、高品質ではあるものの、製造コストが高くなる傾向がある 1. 高温(2200〜2400℃)での結晶成長に必要なエネルギーコストが高い。 2. 結晶成長速度が遅いため、生産性が低い。 3. 大口径化が困難で、ウェハー1枚あたりのコストが高くなる。 溶液法は以下の点でコスト削減の可能性を持っています: 1. 比較的低温(1500〜2000℃)での結晶成長が可能で、エネルギーコストを抑えられる。 2. 結晶成長速度が速いため、生産性が高い。 3. 大口径化が容易で、ウェハー1枚あたりのコストを下げられる。 ただし、溶液法には技術的な課題がある
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このコメントだけで、容易に頭の悪さが類推出来る、解説は不要 >さーせんもジャンクのひろしも >自分の価値観でしか語れない >そして、それに騙される人がいる > >一休の価値観では >こういう人は有り得ないけど >実際にこういう人がいる >この板でそれは学んだ >o(*⌒―⌒*)o
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日本人科学者によって見出されたHGFとiPS細胞によって慢性期脊髄損傷からの神経や運動機能再生回復を導くところを見届けたいのは日本人としての希望と夢。 それに急性期においてもHGFが患者さんの50パーセント超をA→Bへの改善を導くことはアウトスタンディングな偉業であってケイファーマのiPS細胞が追いつけば急性期、亜急性期の患者さんにも併用によってHGF単独投与よりもさらに上回る成果が得られるのは容易にわかることで、まさに日本人に見出された2大細胞因子による成果。ことさら慢性期で偉業をなせばノーベル賞もあり得る。
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22日の決算発表では、急成長が一巡する5-7月期についてどのような見通しを示すかが焦点となりそうだ。LSEGがまとめた事前予想では、総収入は前年同期比96.7%増にあたる265.71億ドル、1株当たり利益は2.2倍の5.92ドルが見込まれている。投資家の高い期待をクリアすることは容易ではないうえ、エヌビディアにはアメリカ政府による中国向け輸出規制強化という逆風もあり、22日に示される見通しが株価下落につながることも考えられそうだ。
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ゴールデン親父が通うジム全てで盗難が起こるって!もう犯人が誰か容易に予想できるな! だからジムを転々としてるんだよ!www🤣 警察に自◯したほうがいいぞ!
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市場の期待が大きすぎる。。エヌビ 今回は厳しいそうです このため22日の決算発表では、急成長が一巡する5-7月期についてどのような見通しを示すかが焦点となりそうだ。LSEGがまとめた事前予想では、総収入は前年同期比96.7%増にあたる265.71億ドル、1株当たり利益は2.2倍の5.92ドルが見込まれている。投資家の高い期待をクリアすることは容易ではないうえ、エヌビディアにはアメリカ政府による中国向け輸出規制強化という逆風もあり、22日に示される見通しが株価下落につながることも考えられそうだ。
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長いが 株式だけではなかなか勝てんわな 「 すべての相場の北極星は 金利 」 ------- 円安反転のために金利上昇を受け入れる日本、 利払い不安に伴う円、国債、日本株のトリプル安も現実味 【唐鎌大輔の為替から見る日本】再び始まった日銀による為替との戦い 2024.5.17(金) 唐鎌 大輔 歴史的な円安に直面する中、日銀は利上げや為替介入だけでなく、国債買い入れオペの減額という「量」においても引き締め過程に入った。 これまで日銀は金利上昇を抑制するため円安を受け入れてきたが、円安が社会的・政治的なテーマになる中で、金利上昇を受け入れつつある。 ただ、円買い超過になるような需給環境にない今、少々の利上げで今の円安構造が反転するのか。市場から利上げを催促され、ずるずると利上げが続く展開も考えられる。 (唐鎌 大輔:みずほ銀行チーフマーケット・エコノミスト) 利上げ、為替介入に続き量的引き締めも 5月14日、日銀による定例の国債買い入れオペ(残存期間「5年超10年以下」)に関し、買い入れ予定額が前回4月24日の4750億円から4250億円へ▲500億円減額されたことが話題となった。 3月に長短金利操作(イールドカーブ・コントロール、YCC)を解除して以降で初の買い入れ減額であり、これを受けて新発10年物国債の利回りは一時0.940%と、2023年11月以来およそ6か月ぶりの高水準まで高まり、一時、円高・ドル安が進む場面も見られた。 円高の動きは持続力に欠けるものではあったが、利上げや円買い為替介入(と思しき動き)に続いて「量」についても引き締め過程に入ったという意味では注目される動きだ。 もちろん、4月以降の「5年超10年以下」の買い入れ予定額は「4000億〜5500億円」という幅で示されていたゆえ、日銀としては「影響がないと判断したから減額した」という主張になろうが、円安抑制を企図した判断と解釈するのが妥当だろう。 折しも、5月7日には岸田首相が海外歴訪から戻って早々に植田日銀総裁との意見交換が持たれ、「最近の円安を政策運営上、十分注視していく」「円安は経済物価に潜在的影響を与え得る」といった総裁発言が注目を集めたばかりである。 明らかに、4月26日会合の総裁会見が円安容認と批判されたことからの姿勢転換と読めるものであった。その思惑がくすぶっている中での買い入れ減額には、日銀の金融政策運営において円安に対する問題意識が高まっている状況が透ける。 -- 日銀が囚われてきた「通貨政策化」 通貨安が一般物価に影響を与えるのは間違いなく、今の日本経済がその渦中にあることも疑いようがない。この点を指摘すると「企業は増収増益傾向にある」と持ち出す向きがあるが、誤解を恐れずに言えば、企業の好業績と家計の景況感悪化は併存するので、実質所得環境の悪化にあえぐ家計部門にとっては何の慰めにもならない。 今の日本において円安は優勝劣敗を徹底する相場現象であり、格差拡大の起点となり得る厄介な代物である。 もちろん、それでも「円安は日本経済全体にとってプラス」という日銀の黒田元総裁が連呼した事実はGDPの押し上げという一点に関しては認められる局面もあり得るが、基本的に円安を善悪二元論で語ることは適切ではない。最終的には分配の問題に帰着する議論であり、拙著『「強い円」はどこへ行ったのか』でもこの点は主張してきた。 これ以上の議論は別の機会に譲るが、円安が家計部門を中心とする大多数の日本国民に忌避されている以上、円安は政治的に許容されず、また、日銀もこれと歩調を合わせることが求められる政策環境にあるということは知っておきたい。 歴史的に日銀が金融緩和に踏み込んできたのは円高・株安が進んでいる局面であり、それは米国が利下げ局面にあることが多かった。こうした状況は、あたかも日銀の金融政策が米金利(FRBの金融政策)を念頭に置いた通貨政策と化しているような状況であった。 現在に目を移せば、円高防止ではなく円安防止を念頭に置いて通貨政策化が進むような構図にある。わずか10年余りで通貨政策化の方向が180度変わったことは驚きだが、今も昔も日本経済の最大の関心事として為替動向が鎮座している事実は共通する。 2008年かから2012年にかけて白川体制の日銀は「為替との戦い」と苦心惨憺(くしんさんたん)したが、2013年以降は同様の場面を経験することなく時が経過してきた。 しかし、ここにきて日銀の「為替との戦い」は再び注目されつつある。 --- 円安抑止のために金利上昇を受け入れる日本 現状、日銀の政策運営において為替が最大の説明変数になっていることは確かだろう。過去に行天豊雄・元財務官が日本経済新聞の経済教室で、「先進国の中で日本ほど自国通貨の為替相場に一喜一憂する国はない。率直にいって異常である」と執筆していたことを筆者は鮮明に覚えているが、その状況は今も全く変わっていないし、変わる兆候も全くない。 現在の日本では政治・経済・社会が円相場の一挙一動に注目しており、ここに対する政策資源の投入に関しては容易に正当化されやすい雰囲気が強まっている。金利上昇に耐性のない日本でも利上げやむなしの空気は強まっている。 そもそも「金利は低くしたいが、円が安いのは困る」という状況は国際金融のトリレンマに照らしてまかり通るものではない(図表①)。 【図表①】 各自 原稿で参照されたし 国際金融のトリレンマ 「金利上昇を受け入れるか、円安を受け入れるか」という二者択一を迫られつつ、何とか誤魔化しながら円安を受け入れてきたのが過去2年間の日本だった。 表で言えば、①と③にまつわる相互矛盾を何とか維持してきたわけだが、2024年に入り、いよいよ円安の受け入れが難しくなったところで「金利上昇も多少は受け入れる」という姿勢を明示し始めた状況と言える。 とはいえ、米国の利下げが想定以上に進まず、需給環境についても際立った円買い超過が確保されていない中、利上げについて「多少は受け入れる」程度の姿勢でどれほど円安を押し返すことができるのか。 これまで繰り返し論じてきたように、需給構造の変容も踏まえれば、円安反転のために必要とされる利上げが「多少」で済むかどうかは不透明である。 財政ファイナンスのテーマ化が最悪 なお、5月7日の岸田首相との会談後、植田総裁は「今後、基調的物価情勢にどういう影響があるかみていく」と述べていた。その事実と今回の買いオペ減額決定を合わせ見れば、必然的に6月14日会合での再利上げ期待はどうしても高まる。 仮に6月の追加利上げがなかったとしても、円安容認と受け止められた4月と同じ轍は踏まないように植田総裁は円安けん制を意図したタカ派色の強い会見を心がけるだろう。とはいえ、「会見はタカ派、運営はハト派」は通らない。6月を現状維持で乗り切っても7月の展望レポート会合ではまた投機の円売りが引き締めを催促するはずだ。 白川時代に経験したような「為替との戦い」が10年以上ぶりに始まってしまったのだとすれば、今後は漸次的に利上げが重ねられる可能性が高い。その後、ある程度の利上げ幅がたまってくれば、今度は政府債務の利払い増加にまつわる様々な試算が跋扈するだろう。 その時、財政ファイナンスがテーマ視されるような状況になることが、為替に限らず、債券や株も含めた円建て資産全般に懸念されるリスクシナリオである。
お久しぶりです、心より復帰を歓…
2024/05/19 05:58
お久しぶりです、心より復帰を歓迎いたします。 小生をはじめ、ここの超古参たちは、テクニカルもファンダメンタルもだめ。 SNSもだめ。運良く、エヌビデアの高成長で資産を増やすことが出来ただけです。 pkbさん、オッサンと、すぐれたトレーダーがいらっしゃたんですが、今はおりません。年齢不詳、性別不明、純潔保持の和製バフェットを名乗るフクミンさんしかおりません。しかしながら、適当なことを多く口走るので、容易に真意をくみとれません。 いま、決算発表前の重要な時です。 おそらく売り煽りが大きく揺さぶりをかけてくるでしょう。 ご復帰は、千万人の味方を得たと思っております。