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「恐れるべきは免疫力の低下」=松田博公さんオンライン講演= なぜ日本は接種率世界一で感染率最多か 6/4(火) 5:58 ブラジル日報 「わたしたちが最も恐れるべきは、ウイルスではなく、 免疫力(自然治癒力)の低下」―― 日本伝統鍼灸学会顧問の松田博公さんが 南米在住者向けのオンライン講演「コロナパンデミックとは何だったのか」 を5月25日午前8時から4時間にわたって行った~ 松田さんは冒頭 「日本ではワクチン接種率が世界一、感染率も世界最多という本来あってはならない不整合が観察されている」と問題提起し、 この点に関してもっと透明性のある議論が幅広く行われるべきだと論じた。 鍼灸ジャーナリストらしく、COVID-19ワクチンの 安全性と有効性に関して疑問を呈する欧米の有名科学雑誌や 新聞に掲載された告発記事や研究成果を次々に提示した。 英国医療専門誌が報じたファイザー治験のデータ詐欺を内部告発する社員が 即刻解雇された事実を説明。不都合な事実がもみ消され、 実際の死亡率はインフルエンザと大差ないのに パンデミック中だとして緊急使用許可(EUA)の名のもとに、 本来なら開発に10年以上かかるワクチン開発を強引に進めた結果、 抗体依存性免疫増強、抗原原罪、血清型置換などの弊害が生じ、 むしろ感染が助長されたため、 「日本は接種率世界一なのに感染率も最多になった」との可能性を論じた~ https://news.yahoo.co.jp/articles/0567aea464e49eae5b0f5ca590e1f000c9e2964a
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「恐れるべきは免疫力の低下」=松田博公さんオンライン講演= なぜ日本は接種率世界一で感染率最多か 6/4(火) 5:58 ブラジル日報 「わたしたちが最も恐れるべきは、ウイルスではなく、 免疫力(自然治癒力)の低下」―― 日本伝統鍼灸学会顧問の松田博公さんが 南米在住者向けのオンライン講演「コロナパンデミックとは何だったのか」 を5月25日午前8時から4時間にわたって行った~ 松田さんは冒頭 「日本ではワクチン接種率が世界一、感染率も世界最多という本来あってはならない不整合が観察されている」と問題提起し、 この点に関してもっと透明性のある議論が幅広く行われるべきだと論じた。 鍼灸ジャーナリストらしく、COVID-19ワクチンの 安全性と有効性に関して疑問を呈する欧米の有名科学雑誌や 新聞に掲載された告発記事や研究成果を次々に提示した。 英国医療専門誌が報じたファイザー治験のデータ詐欺を内部告発する社員が 即刻解雇された事実を説明。不都合な事実がもみ消され、 実際の死亡率はインフルエンザと大差ないのに パンデミック中だとして緊急使用許可(EUA)の名のもとに、 本来なら開発に10年以上かかるワクチン開発を強引に進めた結果、 抗体依存性免疫増強、抗原原罪、血清型置換などの弊害が生じ、 むしろ感染が助長されたため、 「日本は接種率世界一なのに感染率も最多になった」との可能性を論じた~ https://news.yahoo.co.jp/articles/0567aea464e49eae5b0f5ca590e1f000c9e2964a
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米個人消費、驚異的な粘り強さにも疲れの兆し-主要エンジン一斉失速 2024年6月3日 驚異的な粘り強さを見せてきた米個人消費。これを支えてきた複数の要因が、一斉に勢いを失いつつある。最近の家計需要の減退が単なる一過性のものではない可能性を示唆している。 実質可処分所得は過去1年間で小幅な増加にとどまっており、貯蓄率は16カ月ぶりの低水準にある。新型コロナウイルスのパンデミック(世界的大流行)期に積み上がった資金を、家計がほぼ使い果たしたことが背景にあるとみられる。その結果、多くの消費者がクレジットカードやその他の資金調達手段に頼るようになっている。 インフレ調整後の実質個人消費支出(PCE)が4月に減少したのは、これらの要因で説明できそうだ。雇用市場も冷え込みつつある中、ベスト・バイのような小売企業ではここ数カ月、顧客がより安価なブランドに切り替える動きが見られるという。 実質PCEの落ち込みと1-3月(第1四半期)実質国内総生産(GDP)の下方修正は、2023年に驚くほどの力強さを見せた米経済が失速しつつあることを説得力をもって示すものだ。 最近発表された企業決算からは、消費者が裁量支出よりも生活必需品への支出を優先させている姿が浮かび上がる。高所得者層も値引き品を求めるなど価格に敏感になっており、これがウォルマートの売上高増加につながった。 ウォルマート決算好調、通期予想を上方修正-高所得者層も引き付け 米国の労働市場の方向性は、7日に発表される5月雇用統計でより明確になる。データ重視の姿勢を強調する米金融政策当局者らは、雇用統計の詳細に注目するとみられる。 4月の実質PCEが予想外の減少となったことは、インフレ抑制の観点からは歓迎されるが、一方で米経済がどこまで持ちこたえられるかという問題も提起しそうだ。 シティグループのエコノミスト、アンドルー・ホレンホースト氏とベロニカ・クラーク氏はPCE統計発表後のリポートで「米金融当局者は同統計について、インフレ圧力の低下を示唆する個人消費の冷え込みと判断するだろう」と指摘。その上で「米国経済に対するわれわれの見方は、それほど楽観的ではない」と論じた。
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>それはちゃんと臨床で効果が認められた場合の話です。 ❬中略❭ 医師もちゃんと効果があって、意味のある治療なら使ってくれます ★貴殿の臨床効果と云うのは自覚症状の改善でしょう、、、 それは今までの悪しき治療効果ですね、、、 壁にヒビが入ってもペンキでカバーすれば一般人には目に見えて症状が改善される訳です、、、 それはインチキ、まやかしでしかありません、、、 今までの対症療法ではそれが正義だったのです、、、 しかしその批判が大きく論じられる様になりました、、、 病気の根本を改善しなければ回復とは云えないのです、、、 レケンビは根本治療にチャレンジしているのです、、、 その到達点は患者自身の症状改善認知にあるのではありません、、、 認知症リスクが減少している事を患者に認知して貰う努力が必要なんです、、、 それを納得し貰うのは医師にも患者にも高度な認識が必要になるのです、、、 患者におもねる事は安易な結論を導きます、、、 麻薬が一番の特効薬になるからです、、、 本当の治療、回復、健康には高度な説明が必要なのです、、、 今のところ患者の認識を得るには医師の高度な説明が必要となるのです、、、
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好きで働いている分にはいいのですが、生活のためにだと、老体に鞭打って働き続けるのは、きっときついですよね。 記事は、経済協力開発機構(OECD)のデータで、韓国の66歳以上の高齢者の貧困率が2020年時点で40%を超えていると説明。日本では同20%で共にOECD平均の14%を上回っているとし、「日韓で高齢者の貧困問題がますます悪化している」と論じた。 その上で、「日韓両国は高齢者が多く若者が少ないことに加え、絶えず変化する労働市場や柔軟性の無い年金制度が重なり、状況はさらに悪化する可能性がある」と言及し、「その他の富裕国もほどなくして同様の問題に直面するだろう」との見方を示した。 また、日韓共にジェンダー平等の分野では諸外国に遅れており、特に女性が低賃金で不安定な仕事に就かざるを得ないという問題があると指摘。さらに、寿命が延びたことで定年が延長されており、65~69歳では韓国では49%、日本では50%の人が依然として仕事をしていること、日本企業の4割近くが70歳以上の従業員の雇用を継続していることも紹介した。
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長いが 株式だけではなかなか勝てんわな 「 すべての相場の北極星は 金利 」 ------- 円安反転のために金利上昇を受け入れる日本、 利払い不安に伴う円、国債、日本株のトリプル安も現実味 【唐鎌大輔の為替から見る日本】再び始まった日銀による為替との戦い 2024.5.17(金) 唐鎌 大輔 歴史的な円安に直面する中、日銀は利上げや為替介入だけでなく、国債買い入れオペの減額という「量」においても引き締め過程に入った。 これまで日銀は金利上昇を抑制するため円安を受け入れてきたが、円安が社会的・政治的なテーマになる中で、金利上昇を受け入れつつある。 ただ、円買い超過になるような需給環境にない今、少々の利上げで今の円安構造が反転するのか。市場から利上げを催促され、ずるずると利上げが続く展開も考えられる。 (唐鎌 大輔:みずほ銀行チーフマーケット・エコノミスト) 利上げ、為替介入に続き量的引き締めも 5月14日、日銀による定例の国債買い入れオペ(残存期間「5年超10年以下」)に関し、買い入れ予定額が前回4月24日の4750億円から4250億円へ▲500億円減額されたことが話題となった。 3月に長短金利操作(イールドカーブ・コントロール、YCC)を解除して以降で初の買い入れ減額であり、これを受けて新発10年物国債の利回りは一時0.940%と、2023年11月以来およそ6か月ぶりの高水準まで高まり、一時、円高・ドル安が進む場面も見られた。 円高の動きは持続力に欠けるものではあったが、利上げや円買い為替介入(と思しき動き)に続いて「量」についても引き締め過程に入ったという意味では注目される動きだ。 もちろん、4月以降の「5年超10年以下」の買い入れ予定額は「4000億〜5500億円」という幅で示されていたゆえ、日銀としては「影響がないと判断したから減額した」という主張になろうが、円安抑制を企図した判断と解釈するのが妥当だろう。 折しも、5月7日には岸田首相が海外歴訪から戻って早々に植田日銀総裁との意見交換が持たれ、「最近の円安を政策運営上、十分注視していく」「円安は経済物価に潜在的影響を与え得る」といった総裁発言が注目を集めたばかりである。 明らかに、4月26日会合の総裁会見が円安容認と批判されたことからの姿勢転換と読めるものであった。その思惑がくすぶっている中での買い入れ減額には、日銀の金融政策運営において円安に対する問題意識が高まっている状況が透ける。 -- 日銀が囚われてきた「通貨政策化」 通貨安が一般物価に影響を与えるのは間違いなく、今の日本経済がその渦中にあることも疑いようがない。この点を指摘すると「企業は増収増益傾向にある」と持ち出す向きがあるが、誤解を恐れずに言えば、企業の好業績と家計の景況感悪化は併存するので、実質所得環境の悪化にあえぐ家計部門にとっては何の慰めにもならない。 今の日本において円安は優勝劣敗を徹底する相場現象であり、格差拡大の起点となり得る厄介な代物である。 もちろん、それでも「円安は日本経済全体にとってプラス」という日銀の黒田元総裁が連呼した事実はGDPの押し上げという一点に関しては認められる局面もあり得るが、基本的に円安を善悪二元論で語ることは適切ではない。最終的には分配の問題に帰着する議論であり、拙著『「強い円」はどこへ行ったのか』でもこの点は主張してきた。 これ以上の議論は別の機会に譲るが、円安が家計部門を中心とする大多数の日本国民に忌避されている以上、円安は政治的に許容されず、また、日銀もこれと歩調を合わせることが求められる政策環境にあるということは知っておきたい。 歴史的に日銀が金融緩和に踏み込んできたのは円高・株安が進んでいる局面であり、それは米国が利下げ局面にあることが多かった。こうした状況は、あたかも日銀の金融政策が米金利(FRBの金融政策)を念頭に置いた通貨政策と化しているような状況であった。 現在に目を移せば、円高防止ではなく円安防止を念頭に置いて通貨政策化が進むような構図にある。わずか10年余りで通貨政策化の方向が180度変わったことは驚きだが、今も昔も日本経済の最大の関心事として為替動向が鎮座している事実は共通する。 2008年かから2012年にかけて白川体制の日銀は「為替との戦い」と苦心惨憺(くしんさんたん)したが、2013年以降は同様の場面を経験することなく時が経過してきた。 しかし、ここにきて日銀の「為替との戦い」は再び注目されつつある。 --- 円安抑止のために金利上昇を受け入れる日本 現状、日銀の政策運営において為替が最大の説明変数になっていることは確かだろう。過去に行天豊雄・元財務官が日本経済新聞の経済教室で、「先進国の中で日本ほど自国通貨の為替相場に一喜一憂する国はない。率直にいって異常である」と執筆していたことを筆者は鮮明に覚えているが、その状況は今も全く変わっていないし、変わる兆候も全くない。 現在の日本では政治・経済・社会が円相場の一挙一動に注目しており、ここに対する政策資源の投入に関しては容易に正当化されやすい雰囲気が強まっている。金利上昇に耐性のない日本でも利上げやむなしの空気は強まっている。 そもそも「金利は低くしたいが、円が安いのは困る」という状況は国際金融のトリレンマに照らしてまかり通るものではない(図表①)。 【図表①】 各自 原稿で参照されたし 国際金融のトリレンマ 「金利上昇を受け入れるか、円安を受け入れるか」という二者択一を迫られつつ、何とか誤魔化しながら円安を受け入れてきたのが過去2年間の日本だった。 表で言えば、①と③にまつわる相互矛盾を何とか維持してきたわけだが、2024年に入り、いよいよ円安の受け入れが難しくなったところで「金利上昇も多少は受け入れる」という姿勢を明示し始めた状況と言える。 とはいえ、米国の利下げが想定以上に進まず、需給環境についても際立った円買い超過が確保されていない中、利上げについて「多少は受け入れる」程度の姿勢でどれほど円安を押し返すことができるのか。 これまで繰り返し論じてきたように、需給構造の変容も踏まえれば、円安反転のために必要とされる利上げが「多少」で済むかどうかは不透明である。 財政ファイナンスのテーマ化が最悪 なお、5月7日の岸田首相との会談後、植田総裁は「今後、基調的物価情勢にどういう影響があるかみていく」と述べていた。その事実と今回の買いオペ減額決定を合わせ見れば、必然的に6月14日会合での再利上げ期待はどうしても高まる。 仮に6月の追加利上げがなかったとしても、円安容認と受け止められた4月と同じ轍は踏まないように植田総裁は円安けん制を意図したタカ派色の強い会見を心がけるだろう。とはいえ、「会見はタカ派、運営はハト派」は通らない。6月を現状維持で乗り切っても7月の展望レポート会合ではまた投機の円売りが引き締めを催促するはずだ。 白川時代に経験したような「為替との戦い」が10年以上ぶりに始まってしまったのだとすれば、今後は漸次的に利上げが重ねられる可能性が高い。その後、ある程度の利上げ幅がたまってくれば、今度は政府債務の利払い増加にまつわる様々な試算が跋扈するだろう。 その時、財政ファイナンスがテーマ視されるような状況になることが、為替に限らず、債券や株も含めた円建て資産全般に懸念されるリスクシナリオである。
「恐れるべきは免疫力の低下」=…
2024/06/04 08:49
「恐れるべきは免疫力の低下」=松田博公さんオンライン講演= なぜ日本は接種率世界一で感染率最多か 6/4(火) 5:58 ブラジル日報 「わたしたちが最も恐れるべきは、ウイルスではなく、 免疫力(自然治癒力)の低下」―― 日本伝統鍼灸学会顧問の松田博公さんが 南米在住者向けのオンライン講演「コロナパンデミックとは何だったのか」 を5月25日午前8時から4時間にわたって行った~ 松田さんは冒頭 「日本ではワクチン接種率が世界一、感染率も世界最多という本来あってはならない不整合が観察されている」と問題提起し、 この点に関してもっと透明性のある議論が幅広く行われるべきだと論じた。 鍼灸ジャーナリストらしく、COVID-19ワクチンの 安全性と有効性に関して疑問を呈する欧米の有名科学雑誌や 新聞に掲載された告発記事や研究成果を次々に提示した。 英国医療専門誌が報じたファイザー治験のデータ詐欺を内部告発する社員が 即刻解雇された事実を説明。不都合な事実がもみ消され、 実際の死亡率はインフルエンザと大差ないのに パンデミック中だとして緊急使用許可(EUA)の名のもとに、 本来なら開発に10年以上かかるワクチン開発を強引に進めた結果、 抗体依存性免疫増強、抗原原罪、血清型置換などの弊害が生じ、 むしろ感染が助長されたため、 「日本は接種率世界一なのに感染率も最多になった」との可能性を論じた~ https://news.yahoo.co.jp/articles/0567aea464e49eae5b0f5ca590e1f000c9e2964a