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一番の害は、現物で買わずに信用害している連中であることは間違いないと思う。
機関が日本の個人投資家からお金を短期で巻き上げる場合に目をつけるのが、業績が停滞していて、かつ、高額優待を導入して年数が経過しておらず、信用害が膨れ上がっている銘柄であることは自明なのだから。
ここは違うけど、高額優待が年一回で長期縛りなんかあったらもう最高w
機関の絶好の狩場と化す。
高額優待を設定する場合、適している会社は、
・業績が多少でもよいので毎年ちゃんと伸びていること
・配当ではなく優待でコストをおさえつつ、PBR等を一気に改善したいという動機がある
・初回は期間縛りは設けないで、次年度から半年→一年とじょじょに期間縛りを設けていく。そうしないと、現物でちゃんと買ってくれる新規投資家が増えない。
・配当は従来通りに年二回だす
・優待も年二回にわけてだす
これくらいあてはまらないと、ハイエナのように空売り機関が寄ってきがち。
だって売り崩しやすいからね。
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