ＭＲＴ(株)【6034】の掲示板 2017/11/17〜2018/02/16

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遠隔診療、実験相次ぐ
生活習慣病、スマホ使い指導/降雪地帯、テレビ通話で支援

スマートフォン（スマホ）などを使い、医師がインターネットなどを介して患者を診察する遠隔診療の実証試験が相次ぐ。医師紹介のMRTや健康管理支援のウェルビー（東京・中央）がそれぞれ、患者の行動への影響を調べる試験を始めた。2015年に厚生労働省が方針を明確にして遠隔診療は広まり、18年度の診療報酬改定では増額が決まった。実験で治療効果や医療費抑制につながる成果を示せば、さらなる普及につながる。


テレビ通話で患者を診察するMRTの「ポケットドクター」
（神奈川県海老名市）
ウェルビーは17年12月から糖尿病患者を対象に遠隔での食事指導を始めた。通常は毎月1回、3カ月間継続する指導のうち、2カ月目をスマホを通じたやり取りに置き換える。


患者は同社の健康管理アプリ「ウェルビー　マイカルテ」を利用する。スマホのカメラで撮影した食事内容をもとに、埼玉メディカルセンター（さいたま市）の栄養士が指導する。参加したさいたま市在住の40代女性は「食事前にスマホで写真を撮るだけで手軽。対面ではメモを取れないような内容をメッセージで教えてもらえる」と話す。


通院の負担軽減
遠隔診療を長年研究している同センターの本間聡起・健康管理センター長は「患者の行動変容を促したい」と話す。定期通院による患者の負担を軽減し、治療の継続率を高める効果などを期待する。

糖尿病などの生活習慣病は自覚症状がなく、治療の継続率が低い。遠隔診療で治療を中断しそうな患者をつなぎ留められれば、人工透析に至る患者を減らして医療費の削減にもつながる。

遠隔診療が役に立たない場合は、ある程度はっきりしているようだ。本間氏によると、患者の行動変容の段階には5つの段階がある。6カ月以内に行動変容に向けた行動を起こす意思のある「第2ステージ」以上の患者は改善を促しやすい。

だがそもそも行動変容の意思がない「第1ステージ」の患者の生活習慣を改善させるのは難しい。これは遠隔診療でも変わらないわけだ。

ウェルビーなどは実証試験の結果を踏まえ、今後さらなる臨床研究も検討する。患者に医療行為にあたる指導をする介入群と、指導をしない非介入群とに分け、厳密に治療効果を測る。

MRTは北海道苫小牧市にある植苗病院と組み、18年2月から実証試験を始める。高血圧や糖尿病の患者約10人の再診を対象に、約半年実施する予定だ。

患者は同社の提供するアプリ「ポケットドクター」を使い、テレビ通話で医師とやり取りする。患部の拡大写真を医師に見せたり、医師が画面上に赤線を描いて指示を与えたりできる機能がある。このアプリはすでに全国で400件以上の導入実績があるという。

「オンライン」新設
実証試験の対象地域には病院が少なく、冬場は積雪で通院しにくい。実証試験では、遠隔診療で患者が定期的な診察を受けやすくなるかを検証する。

従来の制度では遠隔診療の診療報酬は低く、対象範囲も限られた。病院は1回720円の電話再診料と呼ばれる分しかもらえず、専門医が勤務するような200床以上の大病院は制度の対象外だった。

このほど決まった18年度の改定では「オンライン診療料」などが新設され、病院側は計1700円を受け取れるようになる。ただ定義し直された電話再診料と新設のオンライン診療料とのすみ分けが不明瞭だという指摘もある。

MRTメディカルコンサルティンググループの落合宏明部長は「難病や希少疾患など専門医が近くにいないような疾患こそ、通院の困難を遠隔診療で支援する必要がある」と強調する。

各社は実証実験などを通して実績を作り、遠隔診療の普及や、さらなる診療報酬改定などに向けた後押しをする狙いだ。遠隔診療が広まれば、各社のシステムの普及にもつながる。利便性を訴えるだけではなく、医療費抑制につながる効果を示そうとしている。

調査会社の矢野経済研究所（東京・中野）によると、遠隔診療と関連システムなどを含む国内市場は、19年度に199億円になると見込まれる。診療報酬の改定によって市場がさらに拡大する可能性もありそうだ。