ひとりごとの掲示板

　ドル円は相変わらず方向感のない動きが続いていますが、米長期金利の動向に左右される神経質な動きとなっていますね。昨日も欧州時間から金先物が下げ幅を拡大。ユーロドルの下落につれて一時110.76円まで値を上げる場面もみられましたが、その後は110.51円まで下押し。NY時間に入って米10年債利回りが1.5087％まで上昇すると110.73円まで再び買い戻されたもののの、その後に米長期金利が低下に転じると110.43円まで値を下げました。

　本日も、四半期末とあって仲値に向けては実需の買いが観測されましたが、110.60円までと上値も極めて限定的。その後の下押しは110.44円までにとどまっています。市場では「かなりしらけた月末となっている」との声も聞かれていますが、いずれにしても今週末の6月米雇用統計待ちといったところ。

　ましてや、ドル円には110円台半ばから111.00円にかけて今週一杯、ドルコールオプションの設定がびっしりとなっていることもあって、「動きようもない」といったところ。FOMC以降、ドル高相場が鮮明となっているなか、ドル円はやりづらい内輪の自縄自縛の状況に陥ってしまっているようです。市場では「ユーロドルや金先物の方にフォーカスしている」状況です。

　ところで、今週末の6月米雇用統計。一部市場参加者からは「現在の米当局にとってはインフレ率の目先の急騰よりも、労働市場の改善の方がプライオリティが高いのではないか」との声も聞かれています。インフレ率の急上昇に対しては、表面的には「来年以降、2％に向かって低下していく」との「一時的」要因であるとの見解ですが、FRBの二つの責務のうちの一つである「雇用最大化」への懸念はまだ払拭されていない状況。

　そういった意味でも、今週末のNFPや労働参加率などへの注目度はいつにもまして強く、失業保険の特別支給が前倒しして停止され始めているなかでの労働人口急増といった結果に対しては、その反応も大きなものとなる可能性も出て来ています。

　何といっても、米国の求人数は歴史的な増加をみせており、完全な労働力不足の状況に変わりなく、その主要因が取り除かれているのであれば、週末の数字に純粋に影響しているはず。7月2日が独立記念日前日とあって、米債券市場が短縮取引となってしまうという変則取引となりますが、米債券市場を中心とした「嵐の前に静けさ」が、むしろ不自然さを増幅させているような気がしています。