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高値圏での買い煽り激しいですねw
現状の時価総額から上昇するには、どれだけ期待値を維持増幅出来るかが肝だと思います。
個人的には追加IRがなければ、そろそろ厳しいかと見ますが -
前から言うとるが、マイナンバー市場、ウインドウズ10市場、IOT市場、ロボット制御市場、
その他もろもろ市場は膨大だ、しかもそこらの企業では新規参入ができない技術的障壁が
あるときてる。
それからさらに防衛市場という巨大マーケットが控えておる。
これが見えている諸君はすばらしい。 -
俺の感想では、まだ健全な掲示板じゃないかな?
ここのホルダーって、すでにお金持ちなわけだし。
売り煽ってる人達は、買えないか?バイトなわけで。
空売りしてる人って、少数でしょ個人では。
まあ、しばらくは楽しめそうですね。 -
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*** 2015年7月25日 23:26
バブルってなぜ弾けるの?
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私も同感です!
もし、Microsoft絡みのIRが近々発表されたら
分割どころの騒ぎではないですね(^^
手持ち資金不足で買えない方の売り煽りが増えそう。。。。 -
競争相手のソフトより、優れる理由はわかりません。
これはバブルでしょうね -
ネット市場を垂直で捉えると、大手サイト運営会社、携帯電話会社、大手ネット企業なども
本当は、ここみたいなNO1サイバーセキュリテイー会社を傘下にかかえたいんじゃろな。
そうすることが会員かくとくなどにつながるし。
そう考えるとNTTなども本当は資本参加したいんじゃろうな。これは俺の推測、邪推じゃが。 -
軽自動車の時代って数年前やろ
今はアベノミクスで景気良くなってメルセデスやらの外車が売れとるで -
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ton***** 強く買いたい 2015年7月25日 23:07
tonと言います。
6000円台からのフォルダーです。
NISAも活用しての。
基本的にもう売らないけど。
FFRIファンクラブなので笑
AmazonでMr.F注文しちゃったよ。
届くのが楽しみだ。 -
ミハイルさんすごすぎる。何者ですか?株のプロですね。弟子にしてほしいくらい(о^∇^о)
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*** 強く買いたい 2015年7月25日 22:36
もう少し計算複雑ですが
そんな感じです(^^) -
そうですか
なら、相当、低く予測して
利益170億円で
PER7倍ですか
平均PER50倍とすれば
今から株価は5倍は行くと言うのが
普通ですね
しかし、利益は世界に展開すれば
1700億円は固いからね
PERは 、0.7倍
すると、17500円の5倍
87000円は最低ラインですね -
そろそろジャパン出発するよ!
PC持参で太平洋の真ん中に行きますが帰ってくる頃にはどんな材料が出ているのか?
楽しみ楽しみ!
皆さんFF頼みましたよ!
必ずや信じる者は救われる!
マハロ〜! -
任天堂懐かしいですね、私も600万まで持ってました。今の配当金は証券口座に振り込みですが、あの頃は郵便局へ配当金受け取りに行った際、局員さんに驚かれた記憶があります。ここも楽しみですね。
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この手の相場はPerではないでw
会社の将来像につく値段やわw
現状だと数値化できんw
これほど保証された将来像あらへんやろw
トレンドマイクロの時価総額は確実に抜くでNTT,Microsoft やでw
唯一の計算するとすればそこやけど、それ考えると超割安水準やわまだw
指くわえてみとけ貧乏人はw -
FFRIプロアクティブセキュリティを購入し、我が家のPCに入れといた!
少々価格は高いが、他のセキュリティソフトに勝る安心料金と思えば安いものか!
CMもいろいろな番組で見られるようになり、知名度向上が図られていると感じるが、CMを見て他のセキュリティソフトとの違いが伝わってこないのが、残念である!セキュリティソフトの革命なんですよね?Mr.Fさん!!
今後、長期視点で成長を見守りたいと思う!!! -
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*** 強く買いたい 2015年7月25日 22:26
時価総額が高くたるのは当たり前
何故なら
FFは利益率がずば抜けているから。
物差しを変えよう。 -
いや売値は45000にしてます。本当は16000で半分手放すつもりでしたが、欲かいて売値上方修正しました♪短期で行くに超したことはないですが。
読み込みエラーが発生しました
再読み込み
LC10 2015年7月25日 23:46
企業にとっては情報セキュリティインシデントの発生は死活問題です。顧客情報の流出は大きな信用失墜に繋がりますし、営業情報、技術情報の流出は競争力低下に繋がります。
知り合いの会社(超大手企業)は一度PCをハッキングされ、以降、徹底した対策を行いましたが、また被害に合い、その処理とさらなる対策に多大な費用、労力をかけています。億単位の費用がかかったとか。
いまや情報セキュリティ対策は最重要課題であり、多少、費用がかかったとしても信頼性が高ければ採用されます。国家機関や自治体も状況は同じ。多くの個人もそのような考え方になっていくはず。価格より安全安心の確保が最優先。