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UACJ、パラマウントベッドホールディングス、小糸製作所、青山商事――。みずほ証券の菊地正俊チーフ株式ストラテジストが24年3月期決算や経営計画を詳細に分析し、具体的な取り組みを記載した銘柄の一部だ。いずれもPBRは約1倍か下回る水準にある。

共通項は「成長や配分など複数の経営目標を、不整合なく説明できている」（菊地氏）ことだ。東証の要請を受け、数値目標を掲げる企業は多い。だが経営者が本当に実現すべき目標と考えて速やかに実行に移すかは、複数の項目を結びつけるストーリーの有無で推測できる。

成長と株主配分、資本のあり方を漏れなくカバーしていることが重要となる。言い換えれば自己資本利益率（ROE）を高めるために必要な、分母（自己資本）を抑えることと、分子（利益）を増やすことの両方に目配りするといったことだ。

UACJは4年間で780億円を成長投資に充て、ROEと投下資本利益率（ROIC）を9%以上に引き上げる。負債資本倍率（DEレシオ）は現状の1.0倍から「1倍未満」にとどめ、配当性向は30%以上とした。過度な負債圧縮はやめて成長と株主に資金を振り分ける。

非鉄のUACJは業績変動の大きさが株価に不利に働くこともある。原料や燃料の値動きに納入価格を連動させて収益のブレを抑え、資本コストの引き下げも狙う。

高島屋は事業ごとのROICと株主資本配当率（DOE）を掲げる。小糸製作所は配当性向40%と自社株買いに隠れがちだがROE、ROICも経営目標に盛り込んだ。

日興アセットマネジメントの神山直樹チーフ・ストラテジストは「（事業計画では）成長に向けた積極性が何より重要」と話す。以前から日本企業はROEを高めるため自社株買いやコストの削減に注力してきたが、投資家の評価であるPER（株価収益率）の持続的な上昇には必ずしもつながっていないとの考えがある。

成長と資本効率を両立する具体的な戦略を練り、いかに実行に移すか。バリュー銘柄の次なる選別は始まっている。