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30日のニューヨーク外国為替市場でドル円は、米国株式市場でナスダック総合やS&P500種株価指数が史上最高値を更新する中、109.96円まで堅調に推移したものの、米長期金利が低下したことで伸び悩む展開となった。ユーロドルは、1.1783ドルから1.1804ドル付近まで堅調推移。ユーロ円は129.71円まで堅調に推移した。
本日の東京外国為替市場のドル円は、9月3日に発表される米8月雇用統計を控えて動きづらい展開の中、月末の実需筋からの売り買いをこなしながら、一目均衡表の「変化日」に警戒する展開となる。
米8月非農業部門雇用者数の予想は、前月比76万人程度の増加だが、最少予想が前月比+50万人程度、最大予想が前月比+102万人程度となっており、予断を許さない状況が続いている。非農業部門雇用者数が予想を上回る増加幅だった場合、7月と8月の堅調な雇用情勢を受けて、9月の米連邦公開市場委員会(FOMC)で年内のテーパリング(資産購入の段階的縮小)が協議されて時期が公表される可能性が高まる。しかし、新型コロナウイルスのデルタ株感染拡大の影響で予想を下回った場合は、年内のテーパリング開始の可能性が低下することになる。
ドル円のテクニカルポイントは、一目均衡表・転換線109.84円、一目・基準線109.76円、雲の上限(先行スパン1)110.10円と雲の下限(先行スパン2)110.11円、5日移動平均線109.96円、21日移動平均線109.86円や90日移動平均線109.82円となる。本日は、昨日までと違って先行スパン1(110.10円)が先行スパン2(110.11円)を下回っており、雲が捻れたことで、「変化日」となる可能性が示唆されている。「変化日」とは、トレンドが変化する日柄だが、変化しなければトレンドが加速する日柄と見なされている。移動平均線も109円台後半に収斂しており、トレンドが始まる可能性を示唆している。
先行スパン1とは、26日前の7月27日における転換線(過去9日間の高値・安値の中心値)と基準線(過去26日間の高値・安値の中心値)の中心値であり、17.5日間という短中期レンジの中心値というイメージである。先行スパン2は、26日前の7月27日における過去52日間の高値・安値の中心値であり、長期レンジの中心値というイメージである。すなわち、先行スパン1が先行スパン2を下抜けるということは、トレンドの変化を示唆することになり、米8月雇用統計のサプライズを示唆している可能性に要警戒か。
本日のドル円のオーダー状況は、上値には、110.00円、110.20円、110.30円にドル売りオーダー、110.40-90円には断続的にドル売りオーダーが控えている。下値には、109.70円にドル買いオーダー、割り込むとストップロス売り、109.50-60円にかけて断続的にドル買いオーダーが控えている。
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