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ソフトバンクグループ(株) - 株価チャート

5,069

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    5,069(01/25)
  • 始値
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  • 買いたい
  • 様子見
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掲示板のコメントはすべて投稿者の個人的な判断を表すものであり、
当社が投資の勧誘を目的としているものではありません。

  • しかし、SoftBankが弱いのは社債を立て続けに発行しているから外資からはジャンク扱いにされてます。

    だから上がっても直ぐに売られ8,000円を継持できない。

  • 機関の売り仕掛けが続いてますが、個人が投げなければ彼らは諦めます。ミクシィの時のようにね。そして個人が我慢できず投げた翌日に爆上げします。もはやレンジ相場なので高値掴みしてもナンピンしまくって資金が尽きたら後は放置。この繰り返しで私は勝ち続けてきました。まあ6500切ったら流石の私も投げますが、2年くらいこの株だけで生活してますが、今回の下げはなんとも思わないです。支持線機能しているので、大丈夫です。

  • この10年間で会社の価値「アリババ上場の含み」もふくめ比べ物にならないほどかなり上昇したと思うが株価が一向に上がらないのはなぜでしょう?
    今後も会社の価値がかなり上げると思いますが
    しかし株が一向に思うように上がらない状況があるかもしれません
    いままでみたいにね そこには必ず原因があるはずです
    その原因とは何なのでしょうか?
    その原因が解消しなければ今後も会社の価値が飛躍的に上がっても
    思うような株価上昇には繋がらないかもしれません

  • 期待する事も信じる事もその人の自由だ全て自己責任である
    まぁ〜〜しかし思い込みってのは恐ろしい、株価が何十倍にもなるのだから増配など必要ないと何の疑いもなく盲信する人々、株価が上がる事と株主還元する事は全く別次元の話なのだが盲信する人々は頑なに周りのアドバイスも拒絶し逆にこちらが狂っているのだと言っているww
    信じる者は救われる??違うんだよね〜〜彼らは自ら考え疑う事すら止めてしまい、まるでカルト宗教の信者のように疑う事は悪になってしまい思考停止状態である、彼らは死ぬその瞬間まで夢を見続けるのだからある意味幸せなのかも知れない

  • ソフトバンクの株価が上がらないのは何故か?考えましょう!
    私は長年のホルダーです。配当を上げて欲しいのではありません!
    株価を上げて欲しいんです。
    会社を成長させれば株価は上がる→当然と思いますか?
    ソフトバンクは会社成長に向けて、莫大な資金でボーダーフォン買収して
    ここまで成長させてきています、経営手腕→孫社長は日本でも一番です
    いや世界でも5本の指に入るかもしれません、しかし、これも株主の
    ソフトバンクへの投資があればこそです、株主はいつかは凄い株価に
    なるだろうと期待して投資している主も多いと思います。
    ここまでの成長には株主の協力なくしてはありません。余剰金を次の投資に向けて、
    大きな事業を展開してもらい大きな利益の還元を期待する株主も多いと思います。
    しかし、機関投資家 大口投資家は・・また個人もそうですが
    早く・・それなりになったソフトバンクからの利益還元を求めています。
    これからソフトバンクはソフトバンクグループとして子会社を束ねた
    ホールディング会社になるわけです。国内携帯市場は飽和状態
    3キャリアがどれほど争っても知れたものですから、これからがソフトバンク
    グループとしての世界戦略としての手腕がためされます。
    株主も期待して後押ししていきたいが、やはり株主は株価が上がらなければ
    付いていきません。
    各社が過去最高益を上げた今期は株主還元(配当を上げることでけではありません)
    自社株買い、株価分割など進めて株価を上げる政策も進め株主にもそれなりの還元を
    しています。
    ここのところは少し欠けていると思います、この点においては日本電産の永守社長を
    見てもらいたい、15年3月期も、16年3月期も利益は出すもののコンセンサスに届かなく
    株価が下がっても、次の日には大胆な政策をぶち上げて説明会後には株価は急上昇しました
    自社株買いも必ず発表しますが、実際にはすぐ買いに入っていません。
    でも自社株買い発表だけで株価は持ち直しています。
    大胆な政策をはっきり発表して実行(良い会社買収)自社株買いなど・・・・
    孫社長は永守社長よりまだまだ若いんですから、思い切ったことをしてもらいたい
    例えばスプリントを切るとか、その金で他のことを早く進めてもらいたい等等。
    株価を上げる方策も頭の片隅に置いてもらいたい。
    長年の弱小ホルダーの意見(要望)です。

  • >>558

    >出資しただけですよ。
    金もなく出資も出来ない投稿マニアが言う言葉か。毎日、程度の低い投稿している暇があるなら仕事に励み、少しは国に貢献しろよ。

  • 559

    四面楚歌 強く買いたい 2015年5月14日 23:04

    イヒヒヒ!ソフトバンク爆上げリーチじゃぞい!
    イヒヒヒ!待てば海路の日和あり?そんな悠長なこと言ってていいのか?

    9984 - ソフトバンクグループ(株) イヒヒヒ!ソフトバンク爆上げリーチじゃぞい! イヒヒヒ!待てば海路の日和あり?そんな悠長なこと言って

  • >>556

    Pick 3:現状にあぐらをかくことを許さない

    5月7日、アリババは唐突に最高経営責任者(CEO)の交代を発表した。2年前にマー会長からCEOの座を譲られたジョナサン・ルー(陸兆禧)氏が退任し、3代目として1972年生まれのダニエル・チャン(張勇)氏が同10日からCEOに就く。

    このトップ交代には2つの意味があると語られている。

    ひとつは「ジャック・マー、アリババ社員に向けて『これからは若者の時代』」でご紹介したように、1970年代生まれがこの資産価値2000億ドルを超える企業の全権を握ることになるということだ。

    実のところ、中国の経済シーンでは世代間の意識のギャップが激しい。社会主義的な計画経済時代に社会に出た50代以上の世代と、大学入学枠拡充+海外留学+ITブームまっただ中に就職した世代では明らかに経済に対する意識が違うし、そのスキルも違う。

    特にアリババのようなIT新興企業では若手世代の躍進は明らかで、マー会長が言うような「1960年代生まれが3%」という現実は不思議でもなく、1970年代生まれのCEOはそれほど珍しくない。

    だが、一方でこの人事の裏には「アリババの事情」があるとIT業界サイトではささやかれている。その事情とは、マー会長の「海外売り上げを全体の50%にしていく」という目標だ。

    CEO交代に関する、ブルームバーグの報道「Alibaba Shares Jump as Chinese E-Commerce Giant Replaces CEO」(英語/中国語)によると、第1四半期における海外売り上げは現実にはわずか9%。その目標達成にはまだまだ距離がある。

    そんな中、穏やかな経営手腕が評価されてきたルー前CEOに代わってチャン氏がCEOに就いたのは、ずばり「ニセモノ退治」の手腕が期待されてのことだという。

    チャンCEOは2007年にアリババに入社して以来、タオバオで最高財務責任者(CFO)、最高執行責任者(COO)を務めてきた。毎年11月11日の「シングルズ・デー」にタオバオ挙げて特売を行うことを思いついたのもチャンCEOだ。

    タオバオの生態を隅々までよく知る彼は今後、アリババCEOという立場からタオバオばかりではなくアリババ業務の展開にとってネックとなる「ニセモノ退治」に乗り出し、今後の海外事業展開をスムーズにしていく任務を負うとされる。

    すでにその一挙一動が世界中の視線を引き寄せるアリババは、そう簡単には揺らがない。中国市場を制し、中国政府すらすり寄ってくるこの巨大帝国は次に何を「やらかす」のだろうか。

  • アリババは孫さんが育てたと言っても良い企業です。

    Weekly Briefing(中国・アジア編)
    政府も頼る巨大企業「アリババ」を読む
    2015/5/14
    Weekly Briefingでは毎日、ビジネス・経済、メディア・コンテンツ、ワークスタイル、デザイン、スポーツ、中国・アジアなど分野別に、この1週間の注目ニュースをピックアップ。木曜日は、中国・アジアで注目のニュースを担当編集者の解説とともにご紹介します。

    昨年9月、ニューヨーク市場で新規上場を果たし、過去最大の資金調達を達成したアリババ。だが、中国を中心にサービスを展開する同社のどこがすごいのかを、日本にいると理解するのは難しい。そんなアリババという会社の「今」を、ここ数日に明らかになったニュースをもとに解説する。

    Pick 1: アリババは中国の「インフラ」

    アリババの最大の強みは、中国で電子商取引というインフラをゼロからつくり上げたことだ。取引のプラットフォーム、決済手段と売り買い両者の信用度づくり、その基盤をアリババがつくった。それを認識しているか否かで、アリババを論ずる時の視線は違ってくる。

    たとえば、アリババ傘下のサービスのうち、2003年に設立された電子商取引サイト「タオバオ」(淘宝網、Taobao.com)」はB2B/B2C/C2Cのすべてを網羅、中国においてインターネットを使った商取引の概念を植えつけた。その結果、今や都会ではトイレットペーパーや牛乳など日用必需品までタオバオで購入する人が増えている。

    タオバオがもてはやされたのは、巨大な中国の土地柄もある。中国全土どころか、たとえば北京や上海のような都市でも「欲しいものがどこで売られているのか、わからない」。

    さらにサービス業のレベルが低く、店舗の職員が店舗に並ぶ商品の違いを説明できないことすらある。そんな買物のストレスを軽減し、時間を節約するのが、ネットショッピングだった。

    加えて、タオバオであれば、自分が暮らす地域に店舗がない商品を手に入れることができる。消費が多様化する中で、他とは違う消費体験を求める人たちにネットショップの存在が受け入れられた。一方で、出店者側もリモート店舗や代理店の展開におカネや頭を使わなくて良いため、両者両得となった。

    タオバオは日本で言えば、「Amazon.co.jp」と「ヤフオク!」と「楽天市場」とその他家電ショップサイトのすべてを集結させたような存在だ。ネット世代には「買物をしたければタオバオへ」という常識がすでに刷り込まれている。

    その勢いに拍車をかけたのが、2004年にアリババが始めた決済サービス「アリペイ」(支付宝、Alipay)だ。昨年12月の「ウォール・ストリート・ジャーナル 日本版」(WSJ)の「アリペイ、モバイル決済件数が増加=アリババ調査」によると、昨年12月の時点でアリペイユーザーはすでに3億人を突破、1日の取引件数は8000万件を超えた(ただ、この3億人とはここ数年進められている「実名登録」を済ませたユーザーの数で、筆者のように携帯番号だけ登録して利用しているユーザーを含めると、アリペイユーザーの裾野はさらに広がる)。

    このアリペイでは社会インフラ化はさらに進み、ネットショッピングのみならず、家賃、水道・ガス・電気代、電話・ネット・携帯電話代などの生活の基本的支払いも、銀行口座ではなくこのアリペイで済ませる人も多い。リアル店舗では現金やクレジットカードだけではなく、モバイル版アリペイの支払いに応ずるべく、QRコードリーダーの設置も進んでいる。

    何よりもすごいのは、私企業であるアリペイに、個人が自分の銀行口座番号とパスワードを登録すれば、利用者は口座からシームレスにおカネをアリペイ経由で使えることだ(日本では法律によってこのような第3者機関に銀行口座を直接登録することはできない)。

    アリペイでは2013年にファンド投資サービスを始め、6%の利率をうたった。そのため万年1%の利率の国有銀行から全財産を引き出してアリペイ経由でファンド投資した人たちが出た。

    モバイル版アリペイは友人との割り勘の支払いを、アプリ同士のQRコードで行えるまでになっている。今ではオフィス街でのランチタイムにはスマートフォンをかざし合って「支払う」光景は普通になった。その他、タクシーアプリとの連携や列車や飛行機チケットの予約などのサービスもこのアプリひとつで手配できる。

    そんな中、報じられたのが、12日の「リクルート、中国人旅行者に日本の飲食店の情報提供、中国最大の決済アプリ『Alipay』と連携で」(トラベルボイス)というニュースだ。記事によると、当面は中国で使い慣れたモバイルアリペイを日本でも開かせ、飲食店情報を読んでもらうというサービスのみのようだが、中国のアリペイユーザーにシームレスに日本を楽しんでもらえば日本の飲食店にとってもプラスだ。

    アリペイはこれを入り口に予約、さらに支払いなど中国と同じようなサービスの展開を狙っていることだろう。だが、そのためには、日本の飲食店側のアリペイ加盟、そして飲食店の取引銀行との提携を進めていく必要があり、まだまだ先は長い。しかし、中国人観光客の増大に加えて一歩踏み出したことは間違いない。

    中国のインフラとなっているアリババのサービスを制することができれば、間違いなく「中国を制する」ことができる。このことは覚えておきたい。

    Pick 2:政府編「アリババを制するものは……」

    一方、今年はアリババにとって「受難の年」でもある。これに関して、今年1月にロイターが「アングル:アリババ、予想下回る売上高にも投資家の熱視線続く」という記事を出している。

    それは、アリババが昨年米国上場して、史上最高の資金調達額を達成したことで注目をし始めた投資家にとってがっかりするニュースだった。だが、2月4日付のWeekly Briefingでも取り上げたように、最大の「難」は国家工商総局による「アリババが取り扱う商品の純正品率はわずか37%あまり」という突然の発表だった。

    その後、前掲のWeekly Briefingで報告したとおり、ネット上で展開されたアリババスタッフによる抗議が消費者の間で大きな支持を受け、当の工商総局側が「アリババ討伐」のトーンを落とした。またアリババ側も今後ニセモノ叩きに力を入れる態度を強調することで、一旦この騒ぎは収束したかたちとなっている。

    だが、中国全土でニセモノが横行する中、「アリババ=ニセモノ多し」というイメージは、実際にはアリババのサービスを利用していない海外を中心に印象づけられた。それがアリババへの信頼感や株価にも影響し、アリババのアメリカ進出にネガティブ要素となってしまった。

    その一方で、1月に行われたダボス会議に李克強首相とともに出席したアリババのジャック・マー(馬雲)会長が大きな注目を浴びた。またマー会長は3月にはドイツの産業見本市「CeBIT」でも馬凱副首相と並んで舞台に登場した。明らかに、今や中国が世界に誇れる企業となったアリババは、中国政府にとっても世界経済の舞台で必ず振りまきたい「名刺」になったのである。

    政府が熱い目を注ぐのは、その「知名度」だけではない。

    李克強首相は今年3月に開かれた全国人民代表大会会議の席上で、伝統産業とインターネット企業を結びつけるという「インターネット+」の構想を打ち出した。旧態依然とした考え方や運営で先の見えない伝統産業に、ネットの力でテコを入れようという考え方だ。

    政府による具体策はまだ発表されていないが、アリババにとっては大きな追い風となった。というのも、1999年にアリババが最初に起ち上げたサービス「アリババ・ドット・コム」を開けばわかる。そこでは中国国内の企業が生産する製品が紹介され、海外からの買付を待っている。

    マー会長も「ジャック・マー講演全録(2)『素人が作ったアリババ』」でこのような中国と海外を結ぶB2Bこそ、アリババの根幹となる事業だと語っている。アリババはそこでネットを使った国際貿易チャンスの拡大を目指している。さらにアリババ・ドット・コムが対象としているのは、リソースを持つ大企業ではなく、中小企業なのである。

    また、アリババはここ数年農村ネットコマースへの進出も図っており、都市部での巨大なネットワークを基礎に、農村地区経済へのテコ入れとなると期待されている。農村経済振興は政府がこれまで長年旗を振ってきたものの、これといった起爆剤にはならなかった。ここでインターネット+政策の下、アリババというカンフル剤が効けば、政府にとってありがたいことこのうえない。

    知名度、実績、そして資金力や技術とコネクション。アリババは中国政府の新たな国内外産業政策推進にとって欠かせない「モデル企業」となっているのだ。

    つづく

  • >>544

    > ・・・・・・・
    > 孫さん、助けてやれよ❗️
    > SHARPに恩があるだろ。

    社員、株主を犠牲にしても?
    ・・・・・ありえません!.

  • >>551

    私も配当が多いと嬉しいですが、今は配当分を投資に回して頂いて、近い将来、そのうん十倍の株価で還元して貰うほうが嬉しいです...その際には配当もそれなりに上がってるでしょうし... 今は孫さん時代の多分最後の成長戦略...勝負どころでしょう... そして2-3年もすれば、ソフトバンクグループはその姿を大きく変えているような気もします...


    > 私も配当は多い方が嬉しいが、 近い将来 会社価値の上昇で
    > 株価が上がる方にも魅力を感じます・・・
    > いつになるか解らぬ将来を待てない人はドコモ等に移って確実
    > な株主還元を謳歌?・・・してはどうでしょうか?

  • >>525

    私も配当は多い方が嬉しいが、 近い将来 会社価値の上昇で
    株価が上がる方にも魅力を感じます・・・
    いつになるか解らぬ将来を待てない人はドコモ等に移って確実
    な株主還元を謳歌?・・・してはどうでしょうか?

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