検索結果
-
たったけは若くねえな 気持ちが若いだけだろ 俺の1.5倍は年食ってる 精神年齢は高学年程度 あ、小学生ね
-
為替(円安円高)の「水準」には実は意味が無くて、"購買力"で考えなければいけない。購買力で見ると今、1$=500円くらい。 理由はいくつかあって、1つは日本の相対的な経済の力が落ちて行っている。弱くなっていってるって事と、もう1つはお金を刷って希薄化してるって事。 ポイントは円安が止まらないレベルにまで来てるって事が問題で、、日本は政府は借金が多いので、過去にはハイパーインフレを引き起こして借金を踏み倒している。 「1ドル=1.5円と考えれば」企業業績を押し上げる円安は悪か? https://www.youtube.com/watch?v=WIExssIoaHY
-
主要7カ国(G7)は4月30日の気候・エネルギー・環境相会合で、温暖化ガスの排出削減対策をとらない石炭火力発電所を段階的に廃止することで合意した。廃止時期は「2030年代前半」または「産業革命前からの気温上昇を1.5度までに抑えられる時間軸」とした。 ただ発電で出るCO2を回収、貯留する十分な対策を取る石炭火力発電所は廃止の対象から外れた。再エネの普及が遅れる日本などで電力供給の安定性を保つ観点からも、CO2の回収・利用・貯蓄(CCUS)技術の改良と普及が重みを増す。 デロイトトーマツグループの木村将之パートナーは「30年に向けて温暖化ガスの具体的な削減目標を定めている企業が多い。脱炭素を進めるためにCO2を回収・利用する技術の重みがさらに増していく」と指摘する。 中国は脱炭素関連の技術開発に国を挙げて取り組む。EVや車載電池のほか、太陽光パネルや風力発電設備の生産でも世界首位だ。主要国で知財を取得し、原材料から基幹部品まで供給網全体を自国の企業で抑えようとしている。CO2の回収もリードし始めたことで、脱炭素の先端技術を中国に握られる懸念も出てきた。
-
東証でこの業績なら1.5倍は株価つきそうだが。 東証行くきないのかな。名証フェアで聞いてみたい。
-
楽天ペイ おすすめです 楽天モバイルへ乗り換え時、新しい機種も購入しました、機種代金は29700円-値引き20000円=9700円/48回払い=月202円 機種代金はカード引き落とし限定 モバイル利用代金はポイントを利用する事が出来るため 楽天ペイを使うことにしました、 楽天ペイは楽天カードを使いチャージすると0.5%のポイント還元 楽天ペイで買い物すると1%ポイント還元 最近では吉野家、マックなどすべて楽天ペイで支払っています 自動車税や固定資産税もチャージポイント含めると1.5%ポイント還元されます。
-
堀江さんの動画を見ましたが、ほとんどモバイルの話でしたね。 モバイルは1.5倍くらいの契約数がないと黒字化できないはずなので、もう少しかかるでしょう。ただ、今回法人契約をかなり増やせていますし、日経かなにかの記事にも書かれていましたが楽天関係者を中心に営業をかけていけばこれからも伸ばせるように思います。 個人に関してもこれから高齢者になっていく世代はデジタルに強いですし、料金の高い3社よりも割安な会社を選択する人の割合が増えていくはず。 楽天は優秀な社員が多いので余計なお世話でしょうが、楽天モバイルはアプリで通話料が無料になるのが強いのになぜそれをもっと強調しないのか疑問です。他社だと通話し放題プランで追加料金を支払わないといけないわけで、割安さを求めるユーザにとってメリットが大きいはず。 注目するべきはフィンテックセクターで、今回もかなりの収益を生み出しています。モバイルを着実に増やせればフィンテックとのシナジーで、モバイル単体黒字化の前に全体の黒字が達成できます。
-
そうですね。 今までは、配当金とボーナスを同じ銘柄に再投資してましたが、他にも目を向けたいと思います。 地元の株仲間からは金や不動産も勧められていますが、自分が知らない(熟知)してないものに手を出すのはどうも躊躇っていました。 SMFGは2011年からウォッチしてました。 最安値2003円もリアルタイムで見てましたが、怖くて買えませんでした。 その後スルスルと3000円へと1.5倍に上がったので買いを見送りました。 そして同時にウォッチしてたNTTに焦点を絞りました。 その後もSMFGをウォッチし続け2020年のコロナショックで2000円台に落ちたところで今度こそはと買いました。 本家掲示板でも超長期チャートを何度か上げてますが、「連続性がない、増資分が補正されてない」と指摘されてます。 自分は結構いけるのではないかと思ってます。(3~4万円の高値へと)
-
システム開発会社。AIソリューションに強み。 ・ChatGPTを使った単一特許に対する要約アプリや特許審査基準に対するQAアプリの開発などで成功の実績。 ・業績も絶好調で2024年3月期営業利益は1.5億円から2.5億円(前期比2.9倍)に大幅上方修正。 以上の内容で、必ず騰がって来ると思う。 しかし、買い支えの機関さんが入らなければ、または、仕手業者さんの買い上げしてもらうしかない。空売り機関に対抗してほしい。
-
休みだから少し書こう と言っても当たりとかそんなんじゃないけどな 建築業界における労務単価の上昇や原材料費の高騰があっても請負価格に十分反映されていない これは前出のyoutubeの前から都心部を除く地方の戸建て住宅メーカーが苦境に立たされていることが出回っていた(地所に貼ってたかな) 次のターンとしてデベロッパー側にも工事費高騰の負担を負うことになるかもしれない 今計画されている工事費も高くなり、その分銀行からの借り入れも多くなる 工期に関しても働き方改革で伸びるリスクもある 単に円安による原材料費高騰であれば円高に振れることによりある程度解消方向に向くが、労務費の高騰については避けることはできないだろう 働き方改革による就労時間の制限も残る 工事費の増加や借り入れの負担を販売価格に転嫁できるとしても買う側や借りる側はそのまま受け入れるだけの負担が可能なのかな まぁこれらの他にも可処分所得によって国民生活がどうなるか色々不透明な部分もあるが、これらは別にしよう 築地なんて先の話の工事費なんて1.5~2倍なんて安易な数字ではないだろう
ブルームバーグ(Bloomb…
2024/05/19 00:10
ブルームバーグ(Bloomberg)NEFの分析によると、昨年のテスラの充電事業の売上は約17億ドルで、同社の総収入のわずか1.5%に過ぎなかった。他の自動車メーカーにも充電器を開放すれば、10年後には年間74億ドルにまで売上を拡大できるかもしれない。だが、それでもテスラの潜在的な収入全体から見れば、比較的小さなものだ。 マスクCEOは、EV充電を公共サービスとして提供するという困難でお金がかかる仕事よりも、ロボットタクシーのような話題性のあるアイデアを追求することに関心があるようだ。