検索結果
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月曜日からな暴落始めかな。 様子うかがいながら売りかな。
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エヌビディアの投稿が多いですね。皆さんの期待度が良くうかがわれます。早く月曜日が来ないかなあー‼️
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正直そこまで込み入った経済の知識が不足しているので7割方ちんぷんかんぷんなのですが、今のメキシコの値動きを見ていて、大統領が変わってみんな先行き不安でもこのくらいの下げ幅で終わるなら正直買いで保有していればほぼ負けはないと考えていますが、先達のご意見をうかがいたいです。
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***自民党のたいこもち連合ばばあよ なんで賃上げストせんねん?*** 女帝ゆりこばばあ支持やと なみだチョチョギレル 辛坊治郎がTVでいうとった。 「日本の所得階層分布は、超格差社会。 経済学的には、いつ暴動がおこってもおかしくないレベル。」 この30年、日本の平均所得は、100万円もの長期下落。 韓国にも中国の沿岸部にもぬかれた。 他方、内部留保は、天までとどく555兆円。 連合ばばあよ、ストやデモぐらいせえや。 賃上げも、オカミの顔色うかがいながら、たったの5%。 実質賃金マイナス、シネちゅうんか つぶれてしまえ、クソレンゴウ。労働者をくいものにする自民党の労働貴族 それに、若い組合員、なんで、だまってんねん。タマキンなし
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なんか切実な皆さんのお声うかがってたら ちょっと涙しました。 皆さん賢明に生きていらっしゃる 尊敬します。
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楽天モバイル、26年にスマホと衛星の直接通信サービスをスタート! 楽天モバイル 三木谷浩史代表取締役会長(左)とAST SpaceMobile アーベル・アヴェランCEO(右) 楽天モバイルはこのほど、米AST SpaceMobile(以下AST)と共に衛星と携帯電話の直接通信によるモバイル・ブロードバンド通信サービスを日本国内で2026年内に提供を目指す計画を発表した。2024年第2四半期にはASTのBlue Bird衛星5機が打上げられる予定で、日本国内では2026年に通信サービス提供を目指すとしている。 ASTは既存の携帯電話から直接アクセスできる衛星通信サービスを展開するベンチャー企業。2022年11月に試験衛星BlueWalker 3を打上げ、2023年4月にテキサス州ミッドランドのAST本社からの試験接続に成功した。 楽天モバイルの発表によれば、2024年1月15日に日本国内とハワイを結ぶ形で音声通話の試験に成功したという。2023年9月の試験では下り14Mbpsのブロードバンド通信にも成功している。 通信衛星と既存の携帯電話との直接通信は地上/衛星共用携帯電話システム(STICS)またはSupplemental Coverage from Space(SCS)とも呼ばれる。米連邦通信委員会(FCC)の用いる「SCS」という名称からも、衛星と携帯電話の直接通信は全ての接続を衛星通信に置き換えるものではなく、地上の基地局との通信が難しい場所で補完的に接続を提供するものであることがうかがえる。楽天モバイルでは、SpaceMobileとの連携により、地上の携帯電話網では70%程度となっている面積カバー率を100%まで向上。災害時や山間部・離島等を含む、日本全域をカバーする通信サービスを目標とする。 SpaceMobileを構成する衛星は、現在は試験機のみだが2024年第2四半期には本格的なBlueBird衛星網の構築が始まる。5機のBlueBird衛星(BlueBird Block 1)はSpaceXのFalcon 9で打上げられる予定だが、コスト面の制約から当初の計画よりも衛星を小型化し、約1,500kgの試験機BlueWalker 3と同程度となるという。 以後は、アンテナ面積が約450m2のBlueWalkerをさらに大型化したフルサイズのアンテナを持つBlueBird Block 2衛星20機の打上げに進む計画だ。FCC資料によれば、将来的には243機の衛星を地球低軌道(LEO)に展開する構想となっている。 楽天モバイルとASTは日本国内での通信サービス提供の目標に向けて、国内でも早期の実証を始める。福島県にBlueWalker 3衛星の運用を行なうためのゲートウェイ局を設置し、北海道の2カ所でスマートフォンとの通話を行なう計画だという。ゲートウェイ局と衛星間の回線(フィーダリンク)にはQ/V帯を、衛星とスマートフォン間の回線(サービスリンク)にはBand-8を利用する。 SCSの実現は、携帯電話のサービス未提供地域やサービス未整備地域にカバレッジを拡大することができるようになる反面、これまでの衛星通信を超える超大型アンテナの軌道上での安全な運用や電波天文学との干渉などの課題がある。ASTの衛星運用は試験的なライセンスの下で進められており、実証の積み重ねによって周波数管理の課題を克服していく必要がある。
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ちゃんとログミーくらい読もうな。 アンテナを張って全部読むんだ。頑張れ。 あと計画の内容と俺の意見を分けて読むくらいしてくれ。 ゴリゴリに読み込んで、還元が無いと分かった上でいってんだよ。 成長力が市場に不当に評価されないのは腹立つだろ。 ソースは下、読んでいきな。 質疑応答:キャッシュアロケーションの考え方について 質問者:キャッシュアロケーションの考え方についてです。業績がかなり好調ということもあり、現預金が積み上がっているように見えます。投資も行っていくということですが、株主還元にどの程度お金を使っていくのか教えてください。 金子:現状は、積極的な拡大フェーズにあると考えています。例えば、配当等については差し迫った検討項目というより、まだ長期的な検討項目という認識です。 質疑応答:今後の株主還元の考え方について 質問者:プライム市場に行くことになると、どうしても株主還元の話が出てくると思います。そのあたりの今後のお考えについてうかがえますでしょうか? 金子:これまでの方針を継続するかたちではありますが、当社はまだ成長フェーズにあると考えているため、現時点で短期的に大きな配当は予定しておりません。当面は事業成長に資する投資やパートナーシップ構築をしっかりと行いながら、中長期での成長ドライバーを確保する優先度が高いと考えています。 短期間のうちに大規模にアセットを作り込むことよりも、ユーザーの遊び方に合わせて徐々に作っていくことが重要だと考えています。したがって、ここから加速度的にエンジニア数を積み増していくことは、そこまで想定していません。 ライセンス/タイアップ分野の拡充が大きいと思っています。中段でご説明したとおり、複数のチャネルから国内外で代理店を拡充するなど、ライセンス/タイアップ分野のディール拡大を見込んでいる状況です。 こちらのセールスセグメントについては、粗利率が80パーセント以上ある状況です。ここを拡大できると、利益の貢献も大きいという状況です。 販管費率は売上規模拡大により逓減する傾向 • メタバース・ゲーム開発の関連費用と、成長性の高い領域を 中心とした人材投資の継続を踏まえ、20%程度の水準は確保 し続ける想定
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日銀の理事たちは、国民を向いていない。政府の顔色ばかりうかがっているのか ? だから物価上昇を放置して、金利を引き上げないという選択をし続けている。これも政府のスタンスに責任があると言えるのでは ? 日銀の独立性は、もはやまやかしだ。そうした中央銀行の独立性が疑われるレベルであることも、円安が進む一つの要因でないの ?
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本日、6月14日(金) 純_2024NISA <4168>ヤプリ 前回の投稿は、05/14(火)866円 今日の終値は、06/14(金)674円 -22.2%の下落率 ヤプリ、「Yappli」の利用拡大――今期は大幅増収増益へ ◆2024/6/13(木)17:25 株式新聞 ヤプリは年初来安値657円(5月30日)を付け、その後は下げ渋る。 今後は上値をうかがう展開を予想。 40以上の機能を搭載 同社はノーコードでアプリの開発、 運用ができるクラウド型アプリ開発プラットフォーム「Yappli」を提供。 「Yappli」はノーコードながら、プッシュ配信機能、ポイントカード機能、 画像埋め込み、アプリ内課金など、40以上の機能を搭載している点が強み。 ノーコードの顧客管理システム「Yappli CRM」も提供しており、 バックエンドのデータ領域へも事業を拡大。 2023年8月には社内利用向けアプリを刷新、 人的資本経営をアプリから推進する新サービス「Yappli UNITE」を開始。 人的資本開示に向けてHR Tech領域に進出、 今後は組織エンゲージメントをアプリで向上 新たな市場の開拓を進めていく構えだ。 業績面では前12月期の非連結営業損益が2億6400万円の黒字 (前々期実績8億1800万円の赤字)と営業黒字を達成。 契約アプリ数が安定的に増加、 高単価案件の獲得から平均月額利用料も伸張。 1Q業績は好スタート 今期は第1四半期(1~3月)の売上高が13億4100万円(前年同期比12.6%増)、 営業利益が1億8200万円(同2.6倍)と好スタートを切った。 同社サービスの導入時に計上されるフロー売上が好調。 契約アプリ数は伸び率が減速しながらも、着実に増加。 解約率も0.88%と低水準。 通期業績は売上高55億~57億600万円(前期比13.1%~17.3%増)、 営業利益5億円(同88.8%増)で大幅な増収増益。 前期は7400万円の赤字(前々期実績9億4100万円の赤字)だった 最終損益は4億2300万円の黒字と、黒字化する見通しだ。 06/14(金)674 前日比-7(-1.03%)
AppleとOpenAI、生成…
2024/06/15 17:19
AppleとOpenAI、生成AI勢力図に一石 米アップルが10日に発表した新たな生成AI(人工知能)戦略が、市場の注目を集めている。発表直後に株価は下落したものの、翌日から続伸して13日には時価総額(終値ベース)で世界首位を奪還した。事前に予想されていた米オープンAIとの連携は限定的だったが、テクノロジー業界の合従連衡に一石を投じる可能性がある。 10日、米カリフォルニア州クパチーノのアップル本社。同社が生成AI「Apple Intelligence(アップルインテリジェンス)」を発表した年次開発者会議「WWDC」の会場に、オープンAIのサム・アルトマン最高経営責任者(CEO)の姿があった。 実はアルトマン氏は2008年のWWDCにも登場している。当時まだ20代のアルトマン氏は、自身が立ち上げた位置情報共有SNS「Loopt(ループト)」のiPhone向けアプリを紹介した。 それから16年。今回はオープンAIの対話型AI「Chat(チャット)GPT」が、世界シェア首位のスマートフォン、iPhoneの基本ソフト(OS)と連携するお披露目となった。だが、約2時間にわたるアップルの基調講演でチャットGPTに関する説明はわずか2分。アルトマン氏が登壇することはなく、アップルのティム・クックCEOの口から直接紹介されることもなかった。 この微妙な距離感からは、アップルが打ち出したい生成AI戦略の方向性がうかがえる。大規模言語モデル(LLM)といった基盤技術は自社で開発しつつ、例えば音声アシスタント「Siri(シリ)」でチャットGPTの方が優れた回答をする場合のみ、利用者の許可を得た上でチャットGPTを使う。チャットGPTはあくまで「補完的な役割」に位置づける。