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株探感覚でコピペしたんですが四季報は有料情報でそのまま書くのは東洋経済さんに 申し訳ないと思って急いで削除しました。 お騒がせしました。
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成行360万株は引けでの比例配分の抽選狙いで買い入れてるだけなので、一旦忘れた方が良いと思います。 月曜に寄り付くか寄り付かないか、連続S高かそうじゃないかは、空売り機関の買い戻し戦略と買いの大口の意思次第なので読めません。どんな展開でもありえると思います。 中長期は上昇継続だと思うので、急ぎで稼ぐ必要がないならホールドまたは現物買い増しで良いと思います。
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美味しそうだね☺。 お寿司屋さんの定食? 湯呑みがお寿司屋さんの湯呑っぽい。 朝、人の多さに圧倒されてグッツ売り場から避難…(体力的に)。 土曜のライブが始まる時間、人が…居ないと踏んで今、さっき買いました。(作戦勝ち☺) で、娘らの学校からの解散メールが来ました…。 今から急いで帰らなきゃ。🚗💨
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ツルハがウエルシアを完全子会社化の具体的な計画が出れば 株価4000円 ツルハがウエルシアの完全子会社化の報道で3000円まで行ったが、完全子会社化の具体案が無く、遅くとも2027年までにと言うことで失望売りに成った。 池野会長はウエルシアのシナジー効果で収益拡大するので完全子会社化を急ぐべきだとツルハにプッシュしていた。 ツルハの目標はウエルシアを吸収して、日本一のドラッグストアにすることである。 ツルハはウエルシア株を335万株に増やし、更に徐々に増やし市場から買い集めている。 ツルハが完全子会社するための資金不足があるので、資金調達を進めているようだ。 ツルハがウエルシアの完全子会社化は近いかもしれない。
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「新都の魅力を少しだけ書くと」 〇新都が、先月15日に子会社化したばかりの北山商事は、 新都よりも売上で「2.4倍を超える大会社」 〇その子会社は最近2年間で、 「売上で3倍」,「営業利益も3倍」,「純利益に至っては20倍」と言う優良企業 〇新都の主な事業は「貿易事業」、中でも「金属リサイクル」に経営の軸を 転換して、これが、功を奏し始める 〇子会社化のより、その「金属リサイクル業を強化し、 子会社の国内および世界に持つ販売網を使い、よりグローバルな展開を可能に」 〇日本の「都市鉱山(貴金属、家電、スマホ、OA機器等に含まれる 金属・レアメタル等)」は、 実は「世界トップレベルの規模のため、資源大国で、安定供給可能」 〇このため「新都のビジネスモデル(金属・レアメタル等のリサイクル業)は、 持続可能性の高いもの」 〇2030年の世界市場規模は、 「金属リサイクル(約59兆円)」>>「データセンター(約25兆円)」と、 「データセンターよりも2倍を超える市場規模」 〇新都は金属リサイクルの中でも「廃棄銅」、すなわち「銅」のリサイクルに 強みを持ち、子会社化した北山商事も「銅」のリサイクルに強みを持つため 「ダブルで銅リサイクル業」と言う強みを持った新会社の爆誕 〇「銅」は、太陽光パネル(SDGs関連技術)、生成AI(人工知能関連 技術)、データセンター内の冷却システム向け、電気自動車(EV)、 電力インフラ、脱炭素社会、SDGs、エネルギー転換等を支える為の、 キーとなる鉱物で、今後も旺盛な需要見込み 〇事実、昨今の銅価格の高騰(高止まり) 〇日経も「メタルに向かうオイルマネー」と産油国が、続々と、 鉱物(中でも、「銅」を中心とした)投資を急いでいるとの報道 〇成長著しいその子会社の「辣腕社長」が、先月15日に、 持ち分は、620万株でおよそ全株の20%と、これまでの筆頭株主の およそ2倍の持ち分を持つ「強力な新・筆頭株主」となり、 名実ともに「新生・新都」が、爆誕したばかり 結論:「新都は、今、全銘柄中、トップレベルの買い銘柄」と言うわけ
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株主優待の1日乗車券で、長﨑本線から唐津線を乗り継ぎ、唐津から虹の松原方面を散策しました。唐津線は玄海灘の荒波はかくあらんという揺れ方で、ビックリ。ローカル線まで整備が届かないのだろうね。唐津市は思いの外小ざっぱりした街並みで、旧佐賀銀行や、炭鉱で活躍された高取邸など歴史遺産に身近に接することができました。自動車も良いが、JRで急がない旅もリラックスには良いなと思った次第です。参考になれば幸いです。
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親愛なるtaroさん、プリ故人さん、賢明なる投稿者の皆様へ 四季報夏号が届いていたので、コメント欄の見出しと内容の要約をお知らせします。 業績についてのコメント欄 【失速】 ベトナム子会社に太陽光パネルの値崩れ直撃。中略、25年6月期は、パネルへ逆風拡大懸念。以下略 トピックス欄 【米国】 東南アジア製パネルに関税強化の動き、25年6月期稼働へ米国工場立地急ぐ。 元執行役員がインサイダー取引で逮捕。 業績予想数値は、以前UPしたものと同じ。
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病理を解明するより、イージスシステムつまり、自動化を急ごう。近接火器では防ぎ切れない危険がある。また、老人施設に帰りたいのか、電気屋。
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事故から13余念も経過し、東電は企業として十分過ぎるほど社会的制裁を受け、反省もしている筈です。原発事故の後始末である廃炉作業や被災者救済事業、広報事業は東電から分離し国(政府行政機関)の事業とすべきです。 また、当時、東電から必死の災害派遣要請を受けたにも関わらず日頃の訓練にも関わらず一切、応えることが出来なかった防衛省(陸上)自衛隊は原発事故により崩壊したパワーバランス崩壊により必要になった防衛増税の声に便乗し、急がねばならない空自や海自の増員増強と争い、組織の勢力増強に専念する状況だと思います。反省に促すためにも陸上自衛隊内で起きていたテロについて調査し徹底的な浄化を行うべきだと思います。 その旨の意見は既にNHKを始めとするマスコミや多くの組織、個人にも伝えており、既に水面下で浸透している筈です。 株主総会に参加できる何方でも株主総会で発言をし経営陣や担当弁護士の背中を押して頂きたい。単に東電と言う一企業のためではなく、国のためになると確信しております。
重要なのはファイティングポーズ…
2024/06/15 17:14
重要なのはファイティングポーズ 一時、政府との協調のあり方すら問われた今の日銀にとって重要なのは、円安に対して明確なファイティングポーズをとり続けることだ。 もちろんポーズだけではすぐに行き詰まる。そこで、3月に異次元緩和を解除した際に金融政策の本筋から外した「長期国債の買い入れ」について、少しずつ減らしていく量的引き締め(QT)が俎上(そじょう)に上がった。 日銀もQTに動いたところで円売り勢に「勝てる」とは思っていない。それでも、せっかく何かをするのであれば、ある程度の耐久力のある枠組みをつくる必要があると考えたようだ。 2013年から11年続いた量的緩和の末に、日銀が持つ長期国債は590兆円と発行残高の5割超に及ぶ規模に膨らんだ。財政と金融政策の事実上の一体化は、黒田東彦前総裁が率いていた時代の日銀が残した負の遺産だ。この異常事態が続く限り、日銀による債券市場の支配は変わらないし、本当の意味での金融政策の正常化も訪れない。市場を大混乱に陥れることなく少しずつ残高を落としていく作業は、いつかは始めなければならないものだった。 ただし、いま急いで着手する必要があったかどうかは微妙なところだ。いみじくも総裁自身が会見で語ったように、「望ましい国債保有残高とか(それに対応する)超過準備の水準に到達するまでにはかなりの時間がかかるので、(方針決定が)短期的に1カ月、2カ月後先になること自体のコストはそれほどない」からだ。 日銀はむしろ円安対応を迫られた事態を奇貨として、早いうちからQTの本格的な枠組みを整える道を選んだともいえる。