岡部理論の掲示板

クロズナー氏
賃金の上昇と企業の支出増により
労働需要が減少する中で、

今年の景気鈍化を予想。減速は 年半ばまでに 見られる公算が大きいという。
失業率は 昨年12月の3.7％から「かなり」の上昇を見込んでいる。

ウィリアムズ総裁

「金融当局の目標を完全に達成するにはしばらくの間、景気抑制的な政策スタンスを維持する必要があるだろう。インフレ率が持続的に２％に向かうと確信したときにのみ、抑制の程度を緩めることが適切となる」

インフレは今年２．２５％、来年に２％まで鈍化すると予想。
さらに制約的な金融政策により、今年の成長率は約１．２５％に鈍化し、
失業率は現在の３．７％から４％に上昇するという見通しを示した。


ＵＢＳや ウェルズ・ファーゴ
「今年は物価が非常に抑制される可能性が高い。
供給状況の改善による価格下押しの影響もなお続く可能性が高い」

今年は 金利上昇が成長と 雇用に打撃を与えるとの見方が多く、
バイデン氏にとっては、雇用市場の弱含みがインフレ鈍化の恩恵を
打ち消すことになりかねない。

「インフレ率だけでなく、雇用市場の伸びをどの程度持続できるかが、
消費者信頼感の行方を左右することになる」

ケトナー氏

緩和観測が 後退すればリスク資産の売り が誘発され、
今後数カ月で ドルはさらに上昇する可能性があると指摘。

市場では現在、５月あるいは３月にも緩和サイクルが始まると織り込まれているが、同氏は米金融当局の利下げ開始時期は６月とみている。

備えるポジションとしては、英ポンドやスウェーデン・クローナの代わりにドルを保有することや、短期の高格付け債やエネルギー、日本株への投資などを挙げた。