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かつては証券会社や銀行といった金融機関や、新聞やテレビなどのマスメディアから投資情報を得るのが主流だったが、スマートフォンの普及が運用環境を一変させた。証券各社はこうした層を取り込もうと様々な施策を講じている。

積極性が目立つ一社がネット証券大手の松井証券だ。2020年4月に3000人規模だったユーチューブの公式チャンネル登録者数は30万人を超え、金融業界でトップ級だ。社内外のスタジオを駆使して現在3つの動画チャンネルを運用し、テーマは多岐にわたる。主な視聴者は30〜40代だ。

同社コンテンツプロデューサーの武藤正樹氏は「分かりやすさを重視しすぎて知っている情報ばかりになると、個人は視聴を途中でやめてしまう」と語る。日々コールセンターに寄せられる顧客の問い合わせをもとに、旬なテーマを見定める。

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PayPay証券でアプリ開発を統括する庄司和正氏は「そもそも何から勉強したらいいのか分からない利用者も多い」と話す。初心者になじみのない情報は表示せず、目標金額や期待リターンをもとにおすすめの投信を表示する。買い物感覚で少額投資できる手軽さもあり、3月末時点の口座数は約108万と直近1年で倍増した。

投資のデジタル化は、主な注文方法をみても明らかだ。スマホやパソコンといったデジタル機器が86%を占め、証券会社などの店頭との回答は12%に過ぎなかった。

保有する投信の種類についても変化がみられる。

主な投信の運用形態について尋ねたところ、「インデックス型」との回答が67%に達した。指数を上回る運用成績を目指す「アクティブ型」は11%にとどまった。以前は運用のプロに任せるアクティブ型が主流だったが、低い手数料や分散効果が働くインデックス型の良さが広まり、若年層ほど選好の度合いが大きい。

なまずんさん（ハンドルネーム、30代男性）は、新NISAの投資は「eMAXIS Slim　全世界株式（オール・カントリー）」1本に絞っている。「売買のタイミングや銘柄選択を考えることに時間を割かなくても分散運用できる。純資産総額が大きく長く続きそうなことも長期投資向き」と話す。

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もっとも、個人の金融知識が飛躍的に高まったわけではない。資産運用に関する教育の有無について聞いたところ、「受けたことがある」は16%にとどまった。「受けたことはないが、機会があれば受けたい」との回答は53%に上り、関心の高さもうかがえた。

ファイナンシャルプランナーの中井康寛氏は「ユーチューブは隙間時間に体系的に情報を得るには有効なツール」としつつ、「自分と波長の合う動画を集中的に見てしまうことでバイアスがかかりやすい」と指摘する。「長期の資産運用には、多様な情報源に触れて売却時期を自ら見極める力を養う必要がある」という。

金融教育は22年度から高校で必修化された。ただ、専門知識をもった教員が不足しており、外部に委託する学校も多いとされる。ファイナンシャルプランナーの渥美功介氏は「小中学校でも投資や金融の知識を教えるカリキュラムを組むべきだ」と指摘する。

投資には下げ局面がつきものだ。年初から勢いよく上昇した日経平均株価も、4月に入って調整局面を迎えている。ただ、見方を変えれば優良銘柄を安く買える好機でもある。「貯蓄から投資」がこのまま根付くかどうか。一人ひとりの金融リテラシーを高める努力が欠かせない。