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今後、注視したいポイントは何か。SMBC日興証券の下里裕吉クレジットマーケットアナリストは「米サプライマネジメント協会(ISM)製造業景況感指数の『深度』と『50を下回る期間』に注意すべきだ」と指摘する。9月の同指数は47.8と、2カ月連続で好不況の分かれ目である50を下回った。下里氏は、同指数が45を下回るか50割れの期間が半年を超えると、デフォルトが増える可能性が高まるという。
欧州でも英国の欧州連合(EU)離脱問題などに伴う景気減速の影響が出始めている。S&Pグローバルの1~9月の格付け状況をみるとまだ格上げが格下げを上回っているものの、その差は52件と、格下げが上回っていた16年以来の低水準になった。
ニッセイ基礎研究所の徳島勝幸研究理事は「格下げの増加は世界の景気の停滞感を如実に示している」とする一方、各国の中央銀行の利下げなどによって「株式市場からは景気の現状が見えにくくなっている」と指摘する。
(佐伯遼、竹内弘文、上海=張勇祥)
[日経ヴェリタス 2019年10月20日号から抜粋]
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