(NEXT FUNDS)日経平均高配当株50指数連動型ETF【1489】の掲示板 2025/04/12〜

どこの世界にも、こういうのはたくさんいるよ

半人前以下の癖に、根拠もなく自信だけあって、

でも当然半人前以下だから、リザルトも
出ないし、評価もされない

それでフラストレーションが溜まりまくって、

他人のせいにして揉め事ばかり起こす

普通は20代くらいまでだけどな

W W W

/

>>972

所詮、掲示板と話半分で読んでいる人が多いのでは。
それにここの住民の取引が相場を動かすとも思えないし、だから彼には人をだますメリットがない。
阿吽の呼吸で、気晴らしや不安、不満、ストレス解消、誰も書き込まない時のネタずくりなど、彼ももう少し軽く考えているのでは。
それより私が気になるのは、SNSは「いいね！」の数などにより「承認欲求を数値化、見える化」して脳の報酬系に過剰な報酬を与えるメカニズムを作り出し、依存症、中毒症状を量産化している。
ChaGPTの分析だ。
そして、真の承認欲求とSNSの承認欲求は違い、これではいつまでも渇きはいやされない、との分析もなされている。
彼の頻繫な投稿を読み、この点をかなり前から気にしていた。
勿論、ここをメモ代わりに利用している人には無関係な話題だが。
優しく見守り、時々話を合わせ位の優しさも悪くないだろう。

以上、ChatGPT、Gminiなど複数のAIに、「心理学や精神医学の専門家として分析してください」と一言付けると分析の深さが深まる。

行動ファイナンスや認知心理学に興味がある私には、彼の投稿は興味深い。

>>975

https://nextfunds.jp/ranking/
純資産総額・分配金利回りランキングを比べたら一目瞭然

分配金　+　１年間の運用実績　＝　トータルリターン

２つを足したトータルリターンを比較する

分配金だけを比較しても全く意味はない、
過去のチャートを見ても意味はない

「今は、もう変わっている」

構成銘柄によって、好不調の時期は当然ある
1577や1343の方が今、トレンドの初動

何年か後にトレンド変わると1489が又、好調になるかもしれない
今の玉を売る事なく、このまま放置でHOLDし続けておいて、
その時に、又1489を買う方法もある

此処が大好きで、他には選択肢はないんだ・・それはそれでいいが

IDを変えて投稿しても、一人の奴が書いているから文章が同じ

そもそもトレーダーだから、ファンダメンタル何て関係ない
年初NISAで一括

後は、特定口座でトレードして利益を積み上げているのだろう・・

買値の平均は2220位かな？この前、プラ転したと書いていたから
1900円割れの暴落が１年で2回もあったのに、2200円でプラ転・・

あ・・そう・・

>>973

良い人ぶって騙す奴が多いから　
きおつけろと言っている

>>972

人を嵌めるのが大嫌い　＞＜

>>969

貴方が、良いの良いのと持ち上げて
一番、初心者さんを損する様に巻き込んでいる

それが、何より気に要らない
だから、事実を教えてあげている

アメリカが参戦して、明日は下がりそうですね。

ある種の病気の人は
極めて粘着的な傾向が出ます。

NTNとマツダが採用される理由が理解できない。

にしてもすげ〜連投だな。。

サンフランシスコ連銀総裁、次の利下げは今秋の可能性が高い

米サンフランシスコ連銀のデーリー総裁は、利下げ時期について、７月の連邦公開市場委員会（ＦＯＭＣ）会合よりも今秋の方が適切との認識を示した。

　　総裁は20日、米経済専門局ＣＮＢＣとのインタビューで、「私としては、秋に傾斜している」と発言。「その頃までにはかなり多くの情報が得られるほか、企業もその時期に状況の見通しが立つことを期待している」と語った。

　　ここ最近のインフレ指標については、「非常に良いニュース」だとしつつ、性急な対応には警戒感を示した。

　　デーリー氏は「予防的に動く考えはない。われわれが担う２つの責務のバランスを重視している」と語った。

　　次回のＦＯＭＣ会合は７月29、30両日に開催される。

/

好調なゲーム株

米政権が進める関税政策により、輸出関連銘柄が軟調に推移する中で相対的に影響度が低いとされるゲーム株等に資金が集まっています。

その結果、東証株価指数33業種のうちゲーム株等が含まれる「その他製品」指数の年初来騰落率は6月19日時点で26.34%の上昇と33業種中で最も良好なリターンを挙げています。

/

都議選 投票先　

　東京都議選（6月22日投開票）について、朝日新聞社はインターネットによる第3回トレンド調査を18、19両日に実施し、「仮にいま投票するとしたら」として聞いた投票先の推移について、投票態度を明らかにした人を分析した。

自民は28%で告示直後に実施した第2回調査（13、14両日）の28%から横ばい。

小池百合子都知事が特別顧問を務める地域政党「都民ファーストの会」が15%と前回12%からやや増えた。

立憲民主は14%（前回14%）と変わらず。

国民民主は告示1週間前の第1回調査（6、7両日）では12%、前回11%だったが、今回は10%と勢いが若干衰えた。

そのほか、公明は7%（前回6%）、共産6%（同5%）などの結果だった。

昨年の都知事選で2位の得票数だった広島県安芸高田市の前市長、石丸伸二氏が設立した地域政党「再生の道」は2%（同2%）と変化はない。

ただ、投票態度を明らかにしていない人が4割強おり、今後情勢は変わる可能性がある。

　今回のネット調査は、調査会社の登録モニターが対象で、世論調査とは異なり都内の有権者を代表するものではない。しかしネット調査は機動的に実施可能なため、連続調査で各党の勢いの変化をみることができる。都議選は42選挙区で127議席を争うが、選挙区ごとには調査しておらず、どの選挙区に住む人にも全ての政党名を挙げて質問した。そのため、各党の獲得議席を直接あらわすものではない。

/

一応、不正ログイン詐欺のスキームを記しておく

1.誰かの証券会社アカウントを盗む

2.取引量が少なくて少しの注文で値が上がる株を犯人のアカウントでたくさん買う

3:盗んだ被害者のアカウントで、犯人が買っておいた株を大量成り行き買い注文する。(余力が無ければ被害者の持株を売って作る)

4:犯人は事前に買っておいた株を売って利益をだす。

/

先日、証券会社から電話がかかってきた。

不正ログイン対策が2つあるようなのだが、1つの対策をしたので、もう1つの対策の通知を良く読まずに完了していると思い込んでいて、片方やっていなかったから、その催促だった。

証券会社から電話なんて、リーマンショックで空売り規制ができた時に、たくさん空売りし過ぎて、注意の電話がかかってきたとき以来だった。

多分16年振りくらいに証券会社と会話したのだと思う。

持株を勝手に売られて、誰も触らないような少しの買いで株価が上がるようなものを高値で買わされてはたまったものではない。

ので、すぐに対策しておいた。

/

小池都知事「頑張ってね」　必勝のため書きも　都議選で自民陣営応援

　2016年の東京都知事就任以降、初めて自民党の都議選候補者の応援に駆け付けた小池百合子知事。

武蔵野市の自民現職によると、小池氏は21日午後に事務所を訪問。5分ほど滞在し、「激励に来ました。頑張ってね」と声を掛けたという。

自民現職は「まさか来ていただけると思わなかったので、とてもうれしく思う」と話した。事務所には小池氏から届いた「祈　必勝」のため書きも飾られていた。

/

トランプ米大統領、パウエルＦＲＢ議長の解任に再び言及

利下げを求めるトランプ米大統領は２０日、パウエル米連邦準備理事会（ＦＲＢ）議長の解任に再び言及した。

利下げを求めるトランプ米大統領は２０日、パウエル米連邦準備理事会（ＦＲＢ）議長の解任に再び言及した。

トランプ氏は自身のソーシャルメディア（ＳＮＳ）トゥルース・ソーシャルにＦＲＢの政策を批判する長文の投稿をし、「なぜ理事会が（パウエル議長を）解任しないのか分からない」とした。

「もしかしたら、もしかしたら彼を解雇するよう考えを変えなくてはならないかもしれない。しかし、それとは関係なく彼の任期はまもなく終わる」と書き込んだ。

ＦＲＢ議長が不正行為や不祥事以外の理由で大統領から解任されることはないと考えられているが、トランプ大統領はパウエル議長の解任にたびたび言及し、そうした法的な前提に挑戦しようとしてきた。

一方、逆の考えも示しており、今月１２日にはホワイトハウスで「私は彼を解任するつもりはない」と話した。

ＦＲＢは１８日、政策金利の誘導目標を４.２５─４.５０％で据え置くことを決めた。今年の成長率見通しを引き下げるとともに、失業率とインフレ率の予想を引き上げた。

トランプ大統領が議長の後継候補に指名する可能性が浮上するＦＲＢのウォラー理事は２０日、早ければ７月にも利下げを検討すべきだと述べた。

しかし、ウォラー理事も全会一致で金利据え置きを決めた１８日の会合に参加した。これはパウエル氏を除くＦＲＢの理事６人も、投票権を持つ５地域の連銀総裁も、パウエル氏を否定する気がないことを示している。

パウエル議長の任期は２０２６年５月まで。トランプ大統領は今後数カ月以内に後任を指名すると見られている。

/

世界の不審メール7億通、8割は日本標的　証券口座乗っ取りに悪用か

日本人の認証情報を狙う不審メールが2025年に入り急増している。不審メールは5月に世界で7億7千万通が確認され、8割超が日本を標的としていたことが民間調査で判明した。証券口座の乗っ取りに使われた疑いがある。生成AI（人工知能）の悪用や犯罪ツールの拡散により、海外組織が精巧な日本語を操れるようになったとみられる。

/

証券口座の乗っ取り、対策不十分なら業務改善命令　金融庁が指針改定へ

証券口座が不正アクセスで乗っ取られ、株式が勝手に売買されている問題で、金融庁は証券会社に対する監督指針を大幅に改定する方針を固めた。

指紋認証や顔認証などの強いセキュリティー対策を必須化した上で、対策が不十分なまま被害の多発を招いた場合は業務改善命令を出す方向で検討している。

　過去に例を見ない手口の犯罪で、不正取引の売買額が5千億円を超えてなお事態の収束が見通せない中、証券会社に強く対応を迫る。

　金融庁が検討している監督指針の改定案によると、証券会社を装ったメールから偽サイトに誘導し、入力させたID・パスワードを盗むフィッシング詐欺の対策を大幅に強化させる。メールやSMS（ショートメッセージサービス）などにはログイン先のURLやリンクを載せないほか、真正なサイトや正規のメールと確認できる措置の導入を求める。

/