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発光ダイオード（LED）や窒化ガリウム（GaN）を生産する三安光電、チタンやニッケルを供給する宝鶏タイ業といった中国企業が昨年初めてアップルの上位サプライヤーリストに入った。

ハイテク分野での米中対立が先鋭化していることもあり、アップルは東南アジアへのサプライチェーン（供給網）のシフトも加速させている。ベトナムの取引先は4割増の35社となり、タイは3割増の24社に上った。

一方、東南アジア企業からの調達増が中国への依存度低下につながるとは限らない。日経アジアの分析によるとベトナムのサプライヤー35社のうち、4割は中国と香港に本拠を置いていることが分かった。

アップルのワイヤレスイヤホン「AirPods（エアポッズ）」の生産に携わる立訊精密工業（ラックスシェア）や、タブレット端末「iPad（アイパッド）」の組み立てを手掛ける中国比亜迪（BYD）などが一例だ。両社はいずれもベトナムでの生産能力を上げている。

調達先を巡りアップルは米国内の同業と対照的な戦略をとっている。米デル・テクノロジーズは中国製の半導体や部品使用の全廃を目指している。米HPはサプライヤーに対して東南アジアやメキシコでの生産能力の増強を指示している。