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>>6141

長期の成績を振り返ると2022年から急速な円安で、円建てと現地通貨建ての差はさらに鮮明だ。22年末との比較では円建てでは47%上昇と現地通貨建ての27%上昇を大きく上回る。

円安は物価上昇などを通じて家計への負担増になるが、海外投資に関してはプラスに働いている。

MSCI ACWIは世界の株式に幅広く分散し値動きを抑制しながらリターンを追えることが利点だ。ただ、米国の巨大テック企業の時価総額が大きくなり、上位の銘柄に左右されやすくなったとの指摘も増えている。

MSCIによると構成銘柄のうち上位10社が占める割合は19.5%と、データを遡れる1994年5月以降で最大だ。2000年のIT（情報技術）バブル期のピーク（16.2%）を上回る。

背景には人工知能（AI）ブームがある。米エヌビディアや米マイクロソフトなどに投資マネーが集中し時価総額が拡大した。フィデリティ投信の重見吉徳マクロストラテジストは「一部の銘柄に資金が偏り、分散効果が薄れている」と話す。

巨大テック企業から資金が流出すればMSCI ACWIも下げ幅が大きくなりやすい。ファイナンシャルプランナー（FP）の間では、他の指数に比べれば分散効果が高いため、やはり投資の中核に据えるべきとの意見は多い一方、追加の対策も検討の余地がある。

資産運用を助言するガイア（東京・新宿）の和田裕ポートフォリオ・マネージャーは「長期投資に特化しているアクティブファンドを一部組み入れることで下落リスクを和らげられる」と指摘する。「投資に慣れてきたらオルカンに個別株や新興国投信を加えることも有効」（ファイナンシャルスタンダードの福田猛代表）という。