ETHの掲示板

本当にいい値動きに見える

ただETF承認でブラックロックだの支配層に取り込まれたのは不本意だが上昇するから許したるわ。

仮想通貨は安全性に欠けるというがそんなことはない。

6月20日が楽しみすぎる🚀

基軸通貨に。壮大な夢。

わたしは知っている。イーサの実力はこんなもんじゃぁーないと。

ETH史上最高値越えおめでとう！🎊

まぁ通過点にすぎませんが。

仮想通貨が1番今楽しい。積み立てしか勝たん。

ここは基本で持ってるがシバイヌとアバランチも1000倍になって欲しい。

ワイのETH！来てます！来てます！Mr.マリック

多分ですが6月20日あたりから爆謄が始まるはずです。

イーサが史上最高値付近にいるのに閑散としている。

もうすぐBTC半減期。その間下げ続けるのでは？
その後5月頃から何かあるかも

T＝トリリオン、兆ドル

ビットコインは金に遅行してて イーサリアムはビットコインに遅行してるんだよ。
だから今時価総額はそれぞれ金とビットコインとイーサリアム で 14 T 1.4 T 0.4 T なんだけど これが ビットコインが 5 T でイーサリアムが2 T ぐらいになってて金が16T になる。こんぐらいのところが 1 つの 天井 なんじゃないのかな と思ってます。
全て 素人のブタ 勘です。

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2022年はイーサリアムの年になる【オピニオン】

シーズン13を迎える頃には、大半のTVドラマ番組は最もバカげたものを残して、すべてのストーリー展開を使い果たしてしまっている。長寿ドラマにはよくあることだが、誰が誰に対してなぜ怒っているのかを覚えておくのは大変だ。

ビットコイン（BTC）だけが唯一必要なデジタル資産であり、それ以外のコインは必要ないと考えるビットコインマキシマリストたちと、イーサリアムファンによる、ミームまみれのプロパガンダから来る混乱の中において、大きなテーマを見失わないでいるのは困難かもしれない。しかし今年は、2つの包括的なテーマがブロックチェーンの世界を形作ると、私は見込んでいる。

イーサリアムの年
何よりもまず、2022年はイーサリアムの年になる。ブロックチェーンの世界で現在起こっている革新的で重要なことのほとんどは、イーサリアムエコシステムで起こっている。そして今年は、3つの主要なトレンドがイーサリアムエコシステムの成長の原動力となると、私はみている。

まず、自律分散型組織（DAO）は、コミュニティーや活動、企業が単独の形態に収束していくあり方を象徴している。DAOが登場するようになってしばらく経つが、2022年には、新しい組織を構築していくのに好まれる形態として、DAOが主役になっていくだろう。

人々がステーキングによって投票権を行使したり、特定の話題に関する専門家に自らの投票権を委譲することにより親しむにつれて、DAOガバナンスが成熟していく非常に重要な1年にもなるだろう。長期的には、伝統的市場における株主革命も始まるかもしれない。

次に、分散型金融（DeFi）エコシステムがメインストリームの金融と統合を続けるだろう。私は以前、2021年末までには、少なくとも1つの既存の主要中央集権型金融（CeFi）組織が、ユーザーにDeFiエコシステムへのアクセスを提供するだろうと（誤った）予測をしていた。その予想を2022年末までと、更新したい（まったく無しよりは遅い方がマシ）と思う。

さらに、企業が中央集権化の要素を加えずに規制要件を満たそうと取り組むに伴い、顧客確認（KYC）のレイヤーをDeFiに加える、分散型の身元情報管理要素も登場すると見込んでいる。

3つ目、そしてこれが最も重要なことだが、イーサリアムエコシステムの大詰めが今や目に見えている。プルーフ・オブ・ステークへのイーサリアムの移行と、より広範なレイヤー1からレイヤー2へのユーザー側の移行が現在進行中だ。

2022年末までには、イーサリアム自体が主に、他のブロックチェーン（レイヤー2ネットワーク）が互いにやり取りをするのに使われるブロックチェーンとなっているだろう。マルチチェーンの未来は、イーサリアムの未来なのだ。

これは、驚くべきことではない。インターネットも同じような状況だ。TCP/IPという通信プロトコルは、インターネットにとって標準的なネットワーキング言語であるだけではなく、ほとんどすべてのプライベートネットワークの標準ネットワーキング言語にもなっている。

インターネットの初期にはTCP/IPは、DECnet、Systems Network Architecture（SNA）、XNA、NetWare、VINES、Token Ringなどの企業独自プロトコルの世界を含めて、異種なネットワークの混在する世界をつなげるのに使われていた。

時間と共にネットワークは標準化され、現在では実質的にすべて同じになっている。現在のインターネットはおおむね、TCP/IPネットワークが他のTCP/IPネットワークをつなぐ形だ。同じようなパターンが、ブロックチェーンでも繰り返すことが見込まれる。

ほんの始まり
ここで、2022年の2大テーマの2つ目の登場だ。始まりの終わりである。一般への普及という、おそらく10〜15年にわたる長くて素晴らしい未来が待っている。終わりを迎えるのは、このような普及が起こる主要なプラットフォーム、そしてエコシステムにおける最大で最も持続力のあるプレイヤーが誰になるのかに関する不透明感だ。

最初の主要な勝利者は、イーサリアムエコシステムそのものだ。どのエコシステムがレイヤー2の戦いに勝つのかについては、まだ大きな不透明感があるが、レイヤー2で誰が勝つかに関わらず、イーサリアムエコシステムは勝利を収める。

開発者のスキルと、参加している資本の両方において、イーサリアムの絶対的優位は反論が難しいものであり、他のプラットフォームはイーサリアムを引きずり下ろすには遅すぎると、私は考えている。

2つ目の大きな勝利者は、とりわけDeFi、DAO、そしてノン・ファンジブル・トークン（NFT）における、イーサリアムエコシステムネイティブのマーケットリーダーたちだ。

あらゆるエコシステムは、普及を促進する「キラーアプリケーション」を必要とするが、イーサリアムは普及と成長をこの先何年もけん引していく少なくとも3つのキラーアプリケーションを見つけたのだ。

一般への大規模な普及はまだ最初期の段階にあるが、上記の市場において力強い地位をすでに確立した企業やDAOが、この先の成長による恩恵の大半を手にする可能性が高い。

テクノロジーエコシステムの歴史を振り返れば、市場が一般への普及の段階に入ると、初期のリーダーたちを押しのけるのが極めて困難であることが見えてくる。

パソコン、スマートフォン、ネットワーキングツールにクラウドコンピューティング。これらすべてが同様のパターンを辿っている。始まってから10〜20年経った後でも、初期のマーケットリーダーたちが最大のプレイヤーであり続け、成功した新規参入者が勢いをつけることも時にあるが、それは非常にまれだ。

現在私たちの知っている最大規模のDAOやプロトコルが、30〜50%の年間成長を15年間続けた後にどうなっているかを想像してみよう。そのような成長スピードで行けば、現在よりも50〜100倍に成長する可能性もあるのだ。

最後に、今年大きな勝ちを収めると私が考えている存在がもう1つある。規制当局だ。

規制当局への非難は、SNSでは楽しい遊びになるかもしれないが、エコシステムの参加者すべてが、ルールについての明確性を求めているのが現実だ。現状は混沌としているように見えるかもしれないが、ステーブルコインとDeFiに規制当局が熱心にフォーカスしていることは、この先の1年間に非常に好ましい変化が生まれることを示唆している。

2022年には他にもたくさんのストーリーが展開していくだろうし、ここでそれらを無視しようとしているのではないが、それらが2022年という1年全体を形作ることにはならないと考えている。

ブロックチェーンの敵となるのは？
そして最後に、未来予測も優れた物語も、悪役抜きでは完成しないだろう。

規制当局を悪役にしたいと多くの人が考えるだろうが、私はすでに彼らを、善人役で登場させてしまった。私は、2022年の悪役候補は2組いると考えている。

1組目は、映画でもお馴染みのゾンビだ。ブロックチェーン・ゾンビは、お金の山の上に座ったままで、イーサリアムによって負かされたことを認めないレイヤー1ネットワークたちだ。

彼らは、イーサリアム・キラーの成り損ないだ。静かに消えていくことを拒み、開発者たちに多額の資金を提供することで、時代遅れの存在になることに抗うだろう。

彼らの一部が、「打ち負かせないなら仲間に加わってしまえ」の精神でレイヤー2ネットワークに転換を図ったとしても、驚きではない。そのような事態はすでに起こっているが、そのような動きに今年は、新たな切迫感が伴うことが見込まれる。

ブロックチェーンの世界で最も確実な悪役は、すでにいる内部関係者たちだ。個性の強さで道を切り開き、しばしば怒りに満ちたミームに突き動かされてきた業界だ。自分たちが自らの最大の敵であるというリスクを、決して過小評価するべきではない。

この業界は、勝てもしない戦い（例えば規制当局との）を仕掛け、ソーシャルメディアで悪意のある（が大半は無害な）喧嘩をふっかけ、目立たない細部をめぐる、進展を阻むような技術的な戦いを繰り広げるという特徴を大いに抱えている。今年がそのような結末を迎えないことを願おう。

ポール・ブローディ（Paul Brody）氏：EY（アーンスト・アンド・ヤング）のグローバル・ブロックチェーン・リーダー。
※見解は筆者個人のものであり、EYおよびその関連企業の見解を必ずしも反映するものではありません。

｜翻訳・編集：山口晶子、佐藤茂
｜画像：Shutterstock
｜原文：2022 Is the Year of Ethereum

ビットコインとイーサリアムは実際、どれだけ「普及」したのか…データから分析する
1/13(木) 20:14配信
ニューズウィーク日本版

＜感覚的にはビットコインなどを保有する人や企業の数は増えているように感じるが、実際にはどれほど変化しているのか。オンチェーン分析で計測する＞

2021年、日本では暗号資産の盛り上がりはいまいちでしたが、世界ではプロの投資家や大手シリコンバレー企業の参入などが相次ぐなど、一気に普及が加速した年となりました。肌感覚としては、昨年暗号資産は世界的にさらに「普及」したと感じますが、実際のところどのくらい普及したのでしょうか？

そもそも暗号資産業界は、世界中に分散している個人やプロジェクトが自律的に機能しているという特性があり、データを中央集権的に管理する機関は存在しません。このためお手軽に「普及率」を示すことは容易くはありませんが、今回はクラーケン・インテリジェンスのオンチェーン分析を使って「普及率」の計測を試みます。

オンチェーン分析とは、アドレス数や取引量などブロックチェーンにおける取引記録を元に過去の傾向を分析して将来の動きを予測する手法です。今回は、ユーザー数や時価総額、長い歴史といった観点から最も成功している2つの暗号資産──ビットコインとイーサリアムを分析対象とします。

■ライブアドレスと月間アクティブアドレス

まずはじめにビットコインとイーサリアムのライブアドレス（live addresses）と月間アクティブアドレス（monthly active addresses， MAA）をみてみましょう。

ライブアドレスについて、ここでは残高が0.001 BTC、0.01 BTC、0.1 ETH、0.01 ETH以上のユニークなアドレス数の合計と定義しました。月間アクティブアドレスは、過去30日間で送金など取引が行われたアドレスの総数です。

まず、0.001 BTCもしくは0.01ETH（約40ドル）より残高が大きなライブアドレスをみてみますと、過去5年間、右肩上がりの成長曲線を描いていることが分かります。2020年の夏ごろからとりわけイーサリアムの成長速度が加速し、2021年10月にビットコインを抜きました。

しかし、この結果を額面通り受け止めてはいけません。「取引手数料」を考察する必要があります。というのも、もし残高より送金に必要な手数料が高ければ、資金を動かすことができず、そのアドレスは放置されるかもしれません。また、手数料が残高の50％を消費してしまうようなケースも同様です。「ライブアドレス」というオンチェーン指標は、ユーザーが放棄した可能性があるアドレスも「ライブ」とカウントしてしまうところに難点があります。

「ゾンビアドレス」の影響を避ける
そして、手数料は、とりわけイーサリアムにとって大きな問題となっています。2020年中盤、イーサリアム取引にかかる平均の手数料（「ガス代」と呼ばれる）が10倍上昇し0.01ETHとなりました。

これは、NFT（ノン・ファンジブル・トークン）やDeFi（分散型金融）市場拡大の影響であり、同時期に0.01ETH以上の残高を持つアドレスが増加しました。

つまり、上記のグラフで見た0.01ETH（約40ドル）より残高が大きなライブアドレスには、取引手数料が払えないまま放置されたいわば「ゾンビアドレス」が含まれている可能性が出てきます。

■ゾンビアドレスを避ける

ゾンビアドレスの影響を避けるため、次に、0.01BTCと0.1ETH（約400ドル）以上残高があるライブアドレスに目を向けてみましょう。

ビットコインに対するイーサリアムの成長率が大きく減少しているのが分かります。

ただ、イーサリアムの2021年の成長はビットコインより速かったことは確認できます。400ドル以上のライブアドレスを見ても、2021年にイーサリアムが274万アドレス増えたのに対してビットコインは88万6000アドレス増に留まっており、両者の差は縮まってきています。

上記の比較には注意事項があります。イーサリアムは、NFTやDeFiの受け皿であるブロックチェーンです。このためイーサリアムのユーザーには、NFTの作品の受け取り用やDeFiのエアドロップ（トークン無料配布）用など、複数のアドレスを作る人が少なくありません。対照的に「デジタルゴールド」として長期保有（ガチホ）が主流のビットコインの場合、複数のアドレスを作る人はあまりいません。つまり、「ユニーク」なイーサリアムのアドレス数を調べる際には注意を払う必要があります。

以下は、0.01BTCと0.1ETH（約400ドル）以上残高があるライブアドレス数と年毎の増加率を比較した表です。

■月間アクティブアドレスの限界

月間アクティブアドレスの分析に移りましょう。

「ビットインとイーサリアム400ドル以上のライブアドレスと月間アクティブアドレス」のグラフを見ると、ビットコインもイーサリアムも、基本的には月間アクティブアドレスは、ライブアドレスと同じようなペースで増加していますが、2021年の春から夏にかけては、両者の相関関係が崩れているのがみてとれます。この頃は、中国が仮想通貨のマイニングを禁止した時期です。中国のマイナーたちは、中国国内のマイニング施設を閉鎖し、北米など他の拠点に移りました。同時期には、ビットコインのマイニングに必要な計算力を図るハッシュレートも激減しました。

これらの数字に表れないユーザーも多く存在
その後、月間アクティブアドレス数は急回復していますが、ちょうど、中国のマイナーが北米などでマイニング事業を再開した時期と考えることができます。ビットコインの回復速度が早い背景には、イーサリアムの高い手数料問題があげられるかもしれません。

また、2017年末から2018年初頭にかけて、月間アクティブアドレス数はライブアドレス数よりも大幅に増えています。

上記から、月間アクティブアドレスは、一過性のブームやイベントに流されやすい指標と言えるでしょう。コミュニティ内の根強い支持者を特定する上では、使い勝手がよくないかもしれません。ただ、ライブアドレスと合わせて二刀流でいくことで、より明確な普及トレンドが観察できるようになります。

本稿では、暗号資産の普及率を見る上で、ビットコインとイーサリアムの400ドル以上のライブアドレスを見ることが比較的良い方法であると紹介しました。400ドル以上のライブアドレスにおいて、2021年、イーサリアムが274万アドレス増えたのに対してビットコインは88万6000アドレス増えました。

実際は、これらに加えて、PayPalやロビンフッド、クラーケンなど取引所など「オフチェーン」で顧客の資産を管理する会社で取引をするユーザーも多く存在します。これらの顧客数が反映されていない400ドル以上のライブアドレス数の変化は、「控えめ」な普及率見込みと考えられるかもしれません。

参考： Crypto-In-Review 2021

千野剛司（クラーケン・ジャパン代表）

2022年のブロックチェーン業界予測。イーサリアムはセカンドレイヤーが成熟化、DeFiは2.0時代へ
1/11(火) 17:49配信
Impress Watch

　暗号資産・ブロックチェーンに関連するたくさんのニュースの中から見逃せない話題をピックアップ。1週間分の最新情報に解説と合わせて、なぜ重要なのか筆者の考察をお届けします。

　今回は2022年初回ということで、今年1年の業界動向を予測したい。「イーサリアム」と「DeFi」に分けて考察していく。

■ 2022年のイーサリアム：セカンドレイヤー、イーサリアム2.0「The Merge」

　2021年は、イーサリアムのスケーラビリティ問題とそれに伴うガス代の高騰が一層浮き彫りとなった1年だった。その結果、業界は「マルチチェーン時代」へと突入し、Solana、Binance Smart Chain（BSC）、Avalanche、Terraといったイーサリアム以外のブロックチェーンが大きく成長を遂げている。

　2022年も引き続きこれらのブロックチェーンは成長を続けることが予想されるが、一方でイーサリアムエコシステムも順調に拡大することが期待できる。2022年はセカンドレイヤーの1年と言っても過言ではないかもしれない。

　ブロックチェーンの世界では、プロトコルに近づくほど可視化される価値が高くなる。イーサリアムエコシステムの場合、最も価値を持つのがイーサリアム（ETH）であり、それ以降はセカンドレイヤーが価値を持つことになるということだ。これを「Fat Protocol理論」という。

　実際、暗号資産の時価総額ランキング上位を見ても、イーサリアムのETH、BSCのBNB、SolanaのSOL、TerraのLUNA、AvalancheのAVAXが全てランクインしている。

　こういったマルチチェーン化の中で、イーサリアムはスケーラビリティ問題の解消に向けてセカンドレイヤーの整備を進めている。イーサリアムだけで全てを賄おうとせずに、Optimistic Rollupなどの他のプロジェクトを育てているのだ。

　2021年時点で一定の成長を見せたセカンドレイヤーは、2022年にいよいよ本格化が期待されている。これらが順調に成熟化すれば、2022年は再びイーサリアムの年になる可能性が高いと言えるだろう。

　加えて、今年はイーサリアム2.0における最重要マイルストーン「The Merge」が予定されている。現行のPoWチェーンをPoSチェーンへ統合することでマイニングを廃止するのがThe Mergeだ。これにより、イーサリアムは電力消費が99.9%削減されるとの試算も出ており、サステナブルなブロックチェーンへと進化する。最新のロードマップでは、2022年の第一四半期末にThe Mergeが実装予定だ。

　The Mergeのタイミングでは、ETHの発行量が一気に90%減少する「The Cliffening」も予定されている。これは、ETHの価格を上昇させることが狙いであり、エコシステムの拡大という観点でも重要なマイルストーンとなるだろう。

　注意すべきは、The Merge実装後すぐにPoWチェーンが廃止されるわけではない点だ。PoSチェーンは2020年12月1日より稼働しており、The Merge後も並行稼働は続く予定となっている。

　The Mergeの実装後は、いよいよスケーラビリティ問題の直接的な解決に向けて開発がスタートする。それがシャーディングの実装だ。シャーディングが実装されることで、イーサリアムのブロックチェーンが何倍にも処理性能を高めることができる。

　2022年は、イーサリアムのスケーラビリティ問題の解決およびガス代の下落に向けた本格的な取り組みがスタートする1年にもなりそうだ。

□参照ソース

Amphora: A Major Merge Milestone | Ethereum Foundation Blog
［イーサリアム財団ブログ］

■ 2022年のDeFi：DeFi2.0、GameFi、ステーブルコイン

　2021年のマルチチェーン化を加速させたのがDeFiだ。DeFiの需要過多によりトランザクションを処理するイーサリアムの性能が追いつかず、ガス代が高騰した結果他のブロックチェーンへと資産が流れ込んだのが実態である。

　ブロックチェーンはもともと金融の技術であることからDeFiとは相性が良く、2022年もDeFi市場は大きく盛り上がることが予想される。中でも、DEXやレンディングといった従来のシンプルなDeFiアプリケーションに加え、DeFi2.0と呼ばれる新たな領域の拡大が期待できるだろう。

　DeFi2.0では、従来のDeFiサービスを拡張する形でより複雑化したものが登場している。具体的には、将来DeFiで発生するであろう利回りを先んじてトークン化したり、レンディングで得た債権をトークン化して他人に貸し出したりといった具合だ。複雑さが増し利用できるユーザーも絞られているが、その分資本効率が高まり、動く金額も大きくなっている。

　「Play-to-Earn」として2021年に多くの注目を集めたGameFiも、2022年に引き続きの拡大が予想される。GameFiは、ゲームに金融を組み込んだというよりも、金融にゲーム性を取り入れたと表現した方が適切だ。そのため、純粋にゲームとしてプレイする分には物足りず、ユーザー層も従来のゲームプレイヤーとは少し違ったように感じる。

　今年は、GameFiがよりゲームとしてのおもしろさをつけていくのか、引き続き金融味を増していくのか注目していきたい。個人的には後者だと考えている。

　「DeFi2.0」「GameFi」といった注目のトピックを抑え、2022年の主役になりそうなのがステーブルコインだ。

　2021年は、米国をはじめとしてステーブルコインの規制が大きく進んだ1年となった。ステーブルコインの発行体にラインセス制を導入したり、担保資産を100%現金にするといった案が現在進行形で議論されている。日本でも、ステーブルコインの発行体を銀行・資金移動業者のみに限定する方針で、今年の通常国会へ提出される予定となっている。

　こういった動向を受けて、発行体を設けず担保資産も必要としない「アルゴリズム型（無担保型）」のステーブルコインが台頭している。Terraがその筆頭格であり、2022年も引き続きこの領域が盛り上がることが予想される。担保資産は存在するものの、発行体は存在しないDAIはこれまで通りDeFiを中心に盤石なシェアを維持するだろう。

INTERNET Watch，田上 智裕（株式会社techtec代表取締役）