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>>1231

ヴェリタス

・自動車株は沈まない CASE攻略、勝敗の分かれ目は2025年。
主要国のマーケットが揺れた先週、東京株式市場ではトヨ <7203> [終値6790円]のPBR(株価純資産倍率)が再び1倍割り込む。
東証で最大の時価総額を誇る銘柄にもかかわらず、理論上は存在するより解散したほうが価値があるとの評価。
ホンダ <7267> [終値2458.5円]0.52倍、マツダ <7261> [終値885.3円]0.46倍。

・自動車株は沈まない CASE攻略、勝敗の分かれ目は2025年。
投資家の自動車株への冷淡な態度は日本に限ったことではない。
独フォルクスワーゲン(VW)のPBRも1倍割れ。
米ゼネラル・モーターズ(GM)もPER(株価収益率)は5倍台と市場平均は大きく下回る。
なぜ投資家は自動車株にそっぽを向くのか。
貿易摩擦に伴う米国の自動車関税引き上げの警戒感、中国やインドでの販売減少懸念といった足元の環境だけでは説明つかない。
背景にあるのはコネクテッド(C)、自動運転(A)、シェアリング(S)、電動化(E)の4つの波、いわゆる、CASE(ケース)と呼ぶ構造変化。
「100年に一度に大変革」(トヨタ豊田章男社長)だが、投資家にとっては収益押し上げ効果が読めないのに先行投資だけかさむ「重荷」に映る。
例えば、電気自動車(EV)専業メーカー、米テスラの2019年4-6月期決算、2四半期連続の赤字。
ライドシェア大手、米ウーバーテクノロジーズの4-6月期決算は最終損益が52億3600万ドル(約5550億円)の赤字だった。
一方、IT(情報技術)分野の米アマゾン・ドット・コムやクラウドワークスで復活した米マイクロソフトのようなわかりやすい成長銘柄がある。
人工知能(AI)を使いこなすIT企業こそがCASEの主導権を握るとの指摘も多い。

・自動車株は沈まない CASE攻略、勝敗の分かれ目は2025年。
CASEの発端は2016年のモーターショ-で独ダイムラーツェッチェ社長(当時)が造語披露。
投資家にとっては今が隠れた成長株を手にするチャンスともいえる。
どこに着目すべきか。輝く自動車株を探し出すための着目点を改めて点検する。