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>>1231

ヴェリタス

・2018年度の日経平均株価は17年度末比248円安と、チャイナショックのあった15年度以来、3期ぶりに下落。
米中貿易戦争や英国の欧州連合(EU)離脱、世界景気減速といった懸念が晴れない中、
今週から名実ともに始まる19年度相場はどうなるのか。
存在感を高める機械取引と、新年度の業績見通しを巡る強弱感、この2つが波乱を呼ぶ予兆が垣間見れる。
18年秋、「米中新冷戦」の幕開けとなったペンス副大統領の演説をきっかけに先行き懸念が浮上。
低ボラ前提で積み上がっていたVIX指数先物の売りポジション解消が一気に進み、株価の変動率は急上昇した。
これを受け、ボラティリティーを見て自動的に資産配分を決めるリスク・パリティ戦略による「株売り装置」が発動、
売りが売りを呼ぶ連鎖株安を招く。この余波は年末まで続き、昨年12月には日経平均が節目の2万円を下回る場面も。
外需依存度が高い日本株は「世界の景気敏感株」と呼ばれる。
景気の下振れ懸念の強さは海外勢の日本株売買動向にも表れている。
日経平均や東証株価指数(TOPIX)の先物を買い戻す一方、現物株は売り越し基調が続いている。
カギは春先以降、業績がどこまで回復するか。強弱感が分かれており、波乱要素に。
改元前後の10連休も波乱を巻き起こす可能性もある。

・金融市場にとって最大の焦点の1つである米中貿易協議の一進一退が続いている。

・MARKETS STOCK 個人、中小型株にシフト マザーズ売買代金、1年9カ月ぶり高水準
東証マザーズ市場の3月の1日あたり平均売買代金は1343億円と、2017年6月(1513億円)以来の高水準に。