原油　エネルギーの掲示板

ウェスト・テキサス・インターミディエート（ＷＴＩ）は１バレル＝79ドルを上回って引けた。これまで１カ月にわたって下落傾向が続き、相場は３月半ば以来の安値に下げていた。100日移動平均が原油の下落を食い止め、相対力指数（ＲＳＩ、９日間）は原油の下落が行き過ぎだったことを示唆している。テクニカルな上昇を後押ししたのは、先週の米原油在庫が136万バレル減少したことを示す米エネルギー情報局（ＥＩＡ）の統計だった。

　　シティー・インデックスの市場アナリスト、ファワド・ラザクザダ氏は、「次の重要な抵抗線は、心理的に重要な水準が200日移動平均と収束する80－81ドルだ」と分析した。

[コペンハーゲン ５/６日 ロイター] - デンマークの海運大手マースクは６日、

アジアと欧州北部、地中海沿岸地域を結ぶ各社コンテナ船の輸送能力を巡り、攻撃される危険がある紅海・スエズ運河ルートを迂回することで第２・四半期（４―６月）に１５―２０％落ち込むとの試算を発表した。

紅海ルートの輸送ではイエメンの親イラン武装組織フーシ派による攻撃を受けかねない。アデン湾の沖合も危険水域となっている。このため輸送各社は昨年１２月以来、スエズ運河の利用を諦めてアフリカ南端の喜望峰周りの通航ルートに変更している。航海日数が長くなり、燃料費は１便当たり４０％高騰。運賃は跳ね上がっている。

紅海の海運混乱は他のコンテナ貨物ルートに影響を及ぼし、特にアジアと南米ルートにしわ寄せをもたらしているという。マースクによると、混乱は少なくとも年末まで続く恐れがある。

紅海ルートを選択する海運会社もある。フランスの海運大手ＣＭＡ・ＣＧＭは、フランスや他の欧州海軍フリゲート艦の護衛を受けて一部の船舶を航行させている。ただ、大半は紅海を避けているという。

[北京 ５/７日 ロイター] -

原油先物価格は７日のアジア市場序盤の取引で上昇している。イスラム組織ハマスとイスラエルの停戦交渉が続く中、イスラエルはパレスチナ自治区ガザ最南部ラファでハマス拠点を攻撃した。

北海ブレント原油先物は００１０ＧＭＴ（日本時間午前９時１０分）時点で０．４６ドル（０．５５％）高の１バレル＝８３．７９ドル。米ＷＴＩ先物は０．４６ドル（０．５９％）高の７８．９４ドル。

ハマスは６日、ガザでの休戦案を受け入れると発表した。一方、イスラエル側は受け入れられない要素が含まれるとし、合意には至っていないとしている。

また、イスラエル軍はガザ最南部ラファ東部でハマスを標的とした的を絞った攻撃を実施していると発表した。

中東情勢の激化で原油供給が途絶えるとの懸念が相場を下支えしている。サウジアラビアがアジアなどへ販売する６月の原油価格を引き上げたことも、今夏の旺盛な需要への期待につながり価格を下支えした。

[北京 ４/２２日 ロイター] - 原油先物価格は

２２日アジア市場序盤の取引で下落している。イスラエルとイランの対立が激化する懸念が和らぐ中、市場の注目はファンダメンタルズ（基礎的条件）要因に集まっている。

北海ブレント先物は（日本時間午前９時１８分）時点で
０．５４ドル（０．６％）安の１バレル＝８６．７５ドル。

米ＷＴＩ先物５月限は、０．１２ドル安の８３．０２ドル。より取引が活発な６月限は０．４７ドル（０．６％）安の８１．７５ドル。

独立系市場アナリストのティナ・テン氏
「景気を巡る懸念が再び原油市場の弱気材料となっている」とし、
原油価格は「米備蓄が大幅に増加し、タカ派的な米連邦準備理事会（ＦＲＢ）高官発言がドル高を招いたことに圧迫されている」と指摘した。

米シカゴ地区連銀のグールズビー総裁は１９日、インフレ抑制に向けた進展は今年に入り停滞したとして、ＦＲＢの現在の制約的な政策は適切との考えを示した。

米エネルギー情報局（ＥＩＡ）が先週発表した在庫統計によると、米原油在庫は２７０万バレル増加し、アナリスト予想の１４０万バレル増を大幅に上回った。

戦略石油備蓄（ＳＰＲ）放出について問われたのに答えた。
バイデン政権は２０２２年、ロシアのウクライナ侵攻を受けたガソリン価格上昇を抑えるため、約半年でＳＰＲから１億８０００万バレルを放出した。

　４月１６日、ポデスタ米大統領上級顧問は、バイデン大統領はガソリン価格を安価に抑えるために可能な措置を講じると述べた。

［国連　１５日　ロイター］ - 国際原子力機関（ＩＡＥＡ）のグロッシ事務局長は１５日、イスラエルがイラン核施設を攻撃する可能性について「われわれは常にこの可能性を懸念している」と述べ、双方に「極度の自制」を求めた。ニューヨークで記者団に語った。

イランは１日、在シリア大使館がイスラエルによるとみられる空爆を受けたため、報復として１３日夜から１４日未明にかけイスラエルに弾道ミサイルなどで大規模攻撃を行った。中東での紛争激化を避けたい西側諸国は双方に自制を求めたが、イスラエル軍司令官は１５日、反撃方針を明らかにした。

グロッシ事務局長によると、イランは１４日に「安全保障上の配慮」から核施設を閉鎖した。１５日に閉鎖は解かれたものの「状況が完全に落ち着くのを確認するまで」核施設から査察団を退避させたままにしている。
ただ、事務局長は記者団に「１６日には査察を再開するつもりだ」と話した。

この攻撃に対する懸念から米国株が下落。
米国債は安全資産として買われ、
為替市場ではドルと円が逃避需要を集めた。

円相場は12日、約34年ぶりの対ドル安値を更新した。
ヘッジファンドは９日までの週に円に対するショートポジションを
2018年１月以来の高水準に積み上げた。

リスク回避が一段と強まった場合、こうしたポジションが
巻き戻されて円の買い戻しが加速する可能性がある。

イラン、作戦継続する意思ない－イスラエルも報復自制か

イスラエルがさらに状況をエスカレートさせなければ、
リスク資産を安値で買う好機になるかもしれない。

あくまでイスラエルの防衛支援にとどめるアメリカの立場を明確に伝えることで事態をエスカレートさせる行動をとらないようイスラエル側に釘をさすねらいもあったとみられます。

14日にはG7＝主要7カ国の首脳と今後の対応について協議することにしていて、各国と連携してイスラエルとイラン双方に自制を促す働きかけを強めるとみられます。

イランの攻撃規模が確定したことを受けて、イスラエルはどんな軍事行動に出るのか。関係が悪化しているアメリカのバイデン政権の自制要請はどれくらいの効力を持つのか。ネタニヤフ氏の次の一手が重要となる。

１４日　ロイター] - 日本政府は１４日、イランのイスラエル攻撃について、中東情勢を一段と悪化させるものだと非難する外務大臣談話を発表した。

イランの国連代表部は13日夜（日本時間14日午前）、X（ツイッター）への投稿で、イランによるイスラエルへの軍事行動について、在シリアのイラン外交施設への攻撃に対する報復だとし、「問題はこれで終わったものと考える」と言及した。イスラエル領への攻撃は今回の一度限りと示唆した形だ。

【動画】イスラエル側の迎撃の様子　記者が撮影

　ただ、イラン国連代表部は同じ投稿で「イスラエルが再び過ちを犯せば、イランの対応はかなり厳しいものになるだろう」と警告。「これはイランとイスラエルの対立であり、米国は距離を置かなければならない」と介入をけん制した。

イランとイスラエルの関係悪化が産油国を含む中東地域全体に拡大し、
供給不安につながるとの懸念が広がった。

一方で、外国為替市場では対ユーロでドル買いが先行。
ドル建てで取引される商品の割高感につながり、
原油の上値を抑えた。

国際エネルギー機関（ＩＥＡ）が月報で、
２０２４年の石油需要の伸びを下方修正したことも下押し材料。

ただ、2023年12月25日、イスラエル軍によるシリア空爆によって革命防衛隊顧問サイード・ラズィー・ムーサウィー准将が殺害され、2024年1月2日にはイスラエルの無人偵察機がヒボラ支配下のベイルート南郊にあるハマス事務所を攻撃し、ハマス幹部のサーレハ・アールーリーが死亡したことで、

一転、潮目が変わる可能性が浮上してきた。両者はいずれも「抵抗の枢軸」間のパイプ役を務めてきた重要人物であり、イスラエルとしてはガザ以外の場所も攻撃対象であることを示威すると共に、

「抵抗の枢軸」に楔を打ち込む狙いがあったものと思われる。戦火が今後「抵抗の枢軸」全体を巻き込むものへと拡大する可能性はさほど高くはないが、イランやヒズボラによる標的を絞った反撃は十分に予想され、事態は予断を許さない。

1979年の革命以降、イランにとって最大の脅威は米国および地域におけるその同盟勢力（主にイスラエルとペルシャ湾岸諸国）であった。イランのアリー・ハメネイ最高指導者は2014年6月、支持者たちを前に「われわれは世界的な傲慢勢力による挑戦に直面している。率直に言おう。問題は米国が引き起こしているのだ」と断じている。彼らの認識では、物心両面において（軍事同盟から米軍の前方展開、武器売却、経済制裁、文化的・政治的影響力工作まで）イランは米国から絶え間ない攻勢に晒されている。それゆえ、こうした脅威に対抗する上で、地域の親イラン勢力（いわゆる「抵抗の枢軸」）に対する支援は、イランにとって弾道ミサイル開発（さらに近年ではサイバー攻撃能力開発）と並び、きわめて重要な柱となっている。

「革命の輸出」を通じた「抵抗の枢軸」の形成

1979年の革命以降イランの指導者たちは、志を同じくする国外の「被抑圧者たち」に対して革命を輸出することで、自国を取り巻く戦略環境、さらには広くイスラム世界全体の変革を目指してきた。その中心となったのは、革命体制を守るために最高指導者の直轄組織として1979年に設立された革命防衛隊である。彼らは国外の（主としてシーア派）武装勢力を支援・指導し、自国の同盟勢力として育成することこそが、イスラム共和国の国家安全保障にとってきわめて重要であると考えていた。

ズボラもイランも、これまでの数度に及ぶハマス・イスラエル紛争の際と同じく、イスラエルへの非難とパレスチナ人への連帯を表明し、事態がさらに深刻化するようなら直接介入も辞さないと述べる一方、エスカレーションのリスクをはらむ大規模攻撃には踏み切っておらず、深入りは決してしないという態度を貫いている。実際、ヒズボラにとってもイランにとっても、今イスラエルと正面から戦火を交えることのメリットはほとんどない。「抵抗の枢軸」はあくまで利害の一致に基づく共同戦線であり、有機的に結び付いた一枚岩的な組織ではない（この意味で、最近のフーシー派による一連のミサイル攻撃やコンテナ船襲撃はあくまで場当たり的なものであり、ハマスとの事前調整の上で連携した作戦行動を行っているとは考えづらい）。

原油100ドルの可能性高まる、
世界的供給ショックが市場を揺るがす

2024年4月8日

メキシコは原油輸出を大幅削減、ＯＰＥＣプラスは減産堅持
原油価格100ドルは完全に現実的なものと考えている－マクナリー氏

北海ブレント原油が１バレル＝90ドルを上回った直接的なきっかけは、イスラエルとイランとの軍事的緊張だった。しかし、上昇相場を支える状況は一層深刻化している。世界的な供給ショックにより、商品相場が主導するインフレ再燃への懸念が強まっている。

メキシコは最近、原油輸出を大幅に削減した。世界最大の石油生産国である米国では、これを受けて製油所が米国産原油の活用を増やすなど、世界的な需給逼迫（ひっぱく）状況を悪化させている。

制裁によりロシア産原油が既に影響を受けているほか、イエメンの親イラン武装組織フーシ派が紅海でタンカー攻撃を続け、原油の輸送に遅れが生じている。こうした中でも、石油輸出国機構（ＯＰＥＣ）と非加盟産油国で構成するＯＰＥＣプラスは減産方針を堅持する。

こうした要因が全て大規模な供給障害につながっており、トレーダーを驚かせている。米国の夏季ドライブシーズンを前に需給逼迫が原油相場上昇に拍車を掛け、
ブレント原油は約２年ぶりにバレル当たり100ドルに達する可能性がある。

その場合、インフレ懸念が増幅してバイデン米大統領が再選する可能性が低下するほか、各国・地域中央銀行による利下げ検討作業がさらに複雑化する。

コンサルティング会社ラピダン・エナジー
「市場のファンダメンタルズが堅調なのは間違いない。
原油価格100ドルは完全に現実的なものだと考えている。
真の地政学的リスクをあと少し織り込めば、そうなる」

［４/３日 ロイター] -

バンク・オブ・アメリカ（ＢｏｆＡ）グローバル・リサーチは、２０２４年の原油価格予想を上方修正した。地政学的緊張の高まりや石油輸出国機構（ＯＰＥＣ）とロシアなど非加盟産油国でつくる「ＯＰＥＣプラス」の減産維持が理由とした。

北海ブレントとＷＴＩの今年の平均価格をそれぞれ１バレル当たり８６ドルと８１ドルと予想。いずれも夏場に９５ドル前後でピークに達すると見込んだ。

原油

ニューヨーク原油先物相場は６日続伸。
北海ブレント原油は１バレル＝90ドルを上回る水準を維持した。
中東情勢がエスカレートし、地政学リスクを一段と織り込んだ。

イスラエルが在シリアのイラン大使館を攻撃したことへの報復をイランが宣言しており、イスラエルは対応に向けて準備を強めている。

ＳＥＢのチーフ・コモディティー・アナリスト、ビヤルネ・シールドロップ氏は「市場は今、イランから何らかの報復が行われる可能性が高いことを知っているが、時期や場所、内容までは分かっておらず、強い不安と緊張をもたらしている」と述べた。

　
市場関係者はここ数週間、強気な見方を強めている。ＪＰモルガン・チェースは、ロシアの減産決定が他の対抗策で相殺されなければ、北海ブレントは今年中に１バレル＝100ドルまで上昇する可能性があるとの見方を示した。一方、ＡＮＺバンキング・グループは３カ月の見通しを95ドルに引き上げた。

2023年12月4日

アルゴリズムが原油乱高下引き起こす－ＣＴＡの台頭、始まったばかり

日々の原油先物取引は　投機的な力に支配されつつあり、これがボラティリティーに拍車をかけるとともに、現物と取引の断絶を引き起こしている。

投機的な投資家全般ではなく、商品投資顧問業者（ＣＴＡ）と呼ばれる不透明なアルゴリズム取引を行うグループが原因だと、トレーダーらは指摘する。


アルゴリズムＣＴＡが不安定要因になるのは、典型的なトレンドフォロワーであり、トレンドを増幅させる存在だからだ。価格が下がればＣＴＡが売り、価格はさらに下がる。消費者にとって迷惑なのは、同じことが上昇局面でも起こることだ。

エネルギー主導のインフレ が世界の中央銀行にとって最大の難題となっている今、バレル当たり１ドルか２ドルの原油高であっても、燃料費の上昇を通じて消費者に波及する。例えば、８月の米国消費者物価指数（ＣＰＩ）上昇は半分がガソリン値上がりによるものだった。

「ＣＴＡは　市場が ファンダメンタルズから離れて取引する時間を生じさせることができる。そのような瞬間は短時間で終わるかもしれないが、それに伴う価格変動はさまざまな形で経済全体に影響を与える」と語った。

「人間」対「機械」

アルゴリズムＣＴＡは、バイアスや衝動に汚染されないこと、つまり数学的であることだ。

ＣＴＡ　はなぜこれほど支配的になったのだろうか。現在起きている多くの現象がそうであるように、それは新型コロナウイルスのパンデミック（世界的大流行）から始まった。

「ＣＴＡは、テクノロジーが人間の領域にどのように入り込んでいるかを示す一例だ。ＣＴＡを否定し続ければ、遠からず恐竜になる」

原油　天然ガス