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一ヶ月半内にストップ高(急騰)する可能性がある銘柄の掲示板

◎イベドリ銘柄動向;日立スズキ

 (14) 日立・6501;
   ・エヌビディアと協業。👉第1弾として6月までにAI搭載のデータ保存サーバ
  ーを販売へ。既に生成AI関連受注100件超獲得。→👉当社自身が”ブレイク
  スルー”と観測している。
   ・当社は生成AIで工場の機械やロボットと対話できるシステムを開発した、
  日経24.3.27。なお、電子情報技術産業協会(JEITA)によると、世界の生成
  AIの市場規模は30年に2110億ドルと23年の20倍規模になり、そのうち製造
  業向けは507億ドルとなる。(生成AIは史上最大・史上最速の産業革命⁈)
   ・他方で、当社は日立Astemo(23.9.28)、カーボンニュートラル事業部(24.
  1.26)、日立ヴァンタラ(24.4.1)、日立パワーソリューションズ(同)、日立
  ハイテク(同)等の会社分割などを通じた大構造改革を推進している。→事
  業再編で売上高は目減り。政策保有のルネサス株を売却し縮減、24.1.26。
   ・ 24.3期では、減収だが税引前当期純利益は8258億円と強含み横這い。
  25.3期には、買収による費用増こなし増益へ。旺盛なDX需要を取り込み、
  ITが好調見込み。欧州中心に送電線も急伸続く;日本でも電力需要関連。
  血液分析などの検査と重粒子線等の治療装置を総合提案へ。生成AI関係
  は①の通りであり、社内利用環境も拡充へ。

   ・ EPSは24.3期実績634.6円(分割後127.0円;減益)、25.3期647.5円(下記
  の株式分割を考慮)。配当は23.3期145円、24.3期180円(上期末80円)、
  25.3期170~175円。BPSは6152円。 株価は15155円(5/23)。

   ・👉👉24年6月末で1:5の株式分割へ。👉👉また、発行済み株式(自己株を
  除く)の2.27%に相当する自社株買いへ;買付け期間は24.4.30~25.2.31。
  ・予想PERは23倍超だが、25.3期業績は増額修正方向か? また、26.3期
  には大幅増益の可能性がある。更に、主力の半導体株のPERは30~60倍以
  上のものもある。

  (注)「ドライブ・フォース」の”日立に新しい風が吹いている”;
   NVIDIA連携のもと生成AIを組み込んだDXテンプレート提供。
   半導体隆盛による製造装置(日立ハイテク)期待。
   AI環境の前提となるクラウド構築需要が国内では爆発する。
   半導体性能向上に見合うストレージ技術が注目されていく。
   データセンター急増に対応する送電や変圧器の需要増。
    日立の事業の各方面に好影響がある。6/11日にインベスター
   デイ(事業説明会)がある。

 (16) スズキ・7269; 
  ・子会社等における孫会社の異動;当社のインド子会社であるスズキ・
   モーター・グジャラート社の株式のマルチ・スズキ・インディア社へ
   の譲渡(孫会社化)を完了、23.11.24。
    また、当該譲渡対価としてのスズキによるマルチスズキの株式の引受
   け(1 株当たり 10,420.85ルピー、12,322,514 株)を完了した。これに
   より、スズキのマルチスズキに対する保有株式数(保有比率)は以下の
   通り、23.11.24。  引受け前は170628962株(56.48%)→引受け後は
   182951476株(58.19%)。
  ・スズキはナイジェリアに橋頭堡を築きつつある。アフリカには人口
   2000万人の大都市が幾つかあり、全体の人口はインドに匹敵して、ま
   た平均年齢は極めて若い。ナイジェリアは、今後の成長がアフリカの中
   で最も早期に、また著しくなると期待されている。

  ・EPSは24.3期実績138.4円、25.3期予想160.7円。配当は24.3期30.5円、
   25.3期36円。株価1850円(5/23)。(4/1付けで1:4の株式分割済)

◎生成AIの躍進シリーズ;
 ・AIサミットで”AIで生産性に革命”の宣言;米欧やアジア各国がAI(高度AI、
  生成AI)の政策の方向性を議論する国際会議の「AIサミット」が、5/22に
  閉幕した。AIの安全性と便益の両立を目指す首脳宣言を採択した。参加し
  た14のIT企業は「AIで生産性に革命をもたらし、新たな付加価値を創造
  する」と公約した。(詳しくは24.5.23の日経3面)
 ・マイクロソフト; 生成AIでパソコン再発明→ARMと新半導体→エッジAI
 技術が新たなトレンドに。(スレ1929)

◎日本の23年度の実質賃金のマイナスが騒がれているが→今春の賃上げの効
 果が7月頃に個人消費増で顕現すると見られ、また猛暑が見込まれる。更に
 、コロナ禍で積み上がった企業のフリーキャッシュフローが高水準のまま
 であり、今後は(米国の状況に遅れて)設備投資に回る可能性がある。関連
 株価へのインパクトが注目される。