一ヶ月半内にストップ高（急騰）する可能性がある銘柄の掲示板

◎イベドリ銘柄動向；日立とスズキ

　(14) 日立・6501；
　 　・エヌビディアと協業。👉第1弾として6月までにAI搭載のデータ保存サーバ
　　ーを販売へ。既に生成AI関連受注100件超獲得。→👉当社自身が”ブレイク
　　スルー”と観測している。
　　 ・当社は生成AIで工場の機械やロボットと対話できるシステムを開発した、
　　日経24.3.27。なお、電子情報技術産業協会(JEITA)によると、世界の生成
　　AIの市場規模は30年に2110億ドルと23年の20倍規模になり、そのうち製造
　　業向けは507億ドルとなる。(生成AIは史上最大・史上最速の産業革命⁈）
　 　・他方で、当社は日立Astemo(23.9.28)、カーボンニュートラル事業部(24.
　　1.26)、日立ヴァンタラ(24.4.1)、日立パワーソリューションズ(同)、日立
　　ハイテク(同)等の会社分割などを通じた大構造改革を推進している。→事
　　業再編で売上高は目減り。政策保有のルネサス株を売却し縮減、24.1.26。
　 　・ 24.3期では、減収だが税引前当期純利益は8258億円と強含み横這い。
　　25.3期には、買収による費用増こなし増益へ。旺盛なDX需要を取り込み、
　　ITが好調見込み。欧州中心に送電線も急伸続く；日本でも電力需要関連。
　　血液分析などの検査と重粒子線等の治療装置を総合提案へ。生成AI関係
　　は①の通りであり、社内利用環境も拡充へ。

　 　・ EPSは24.3期実績634.6円(分割後127.0円；減益)、25.3期647.5円(下記
　　の株式分割を考慮)。配当は23.3期145円、24.3期180円(上期末80円)、
　　25.3期170~175円。BPSは6152円。　株価は15155円(5/23)。

　　 ・👉👉24年6月末で1:5の株式分割へ。👉👉また、発行済み株式(自己株を
　　除く)の2.27％に相当する自社株買いへ；買付け期間は24.4.30～25.2.31。
　　・予想PERは23倍超だが、25.3期業績は増額修正方向か？ また、26.3期
　　には大幅増益の可能性がある。更に、主力の半導体株のPERは30~60倍以
　　上のものもある。

　　(注)「ドライブ・フォース」の”日立に新しい風が吹いている”；
　　　NVIDIA連携のもと生成AIを組み込んだDXテンプレート提供。
　　　半導体隆盛による製造装置（日立ハイテク）期待。
　　　AI環境の前提となるクラウド構築需要が国内では爆発する。
　　　半導体性能向上に見合うストレージ技術が注目されていく。
　　　データセンター急増に対応する送電や変圧器の需要増。
　　　　日立の事業の各方面に好影響がある。6/11日にインベスター
　　　デイ（事業説明会）がある。

　(16) スズキ・7269；　
　　・子会社等における孫会社の異動；当社のインド子会社であるスズキ・
　　　モーター・グジャラート社の株式のマルチ・スズキ・インディア社へ
　　　の譲渡(孫会社化)を完了、23.11.24。
　　　　また、当該譲渡対価としてのスズキによるマルチスズキの株式の引受
　　　け（1 株当たり 10,420.85ルピー、12,322,514 株）を完了した。これに
　　　より、スズキのマルチスズキに対する保有株式数（保有比率）は以下の
　　　通り、23.11.24。　 引受け前は170628962株(56.48％)→引受け後は
　　　182951476株(58.19％)。
　　・スズキはナイジェリアに橋頭堡を築きつつある。アフリカには人口
　　　2000万人の大都市が幾つかあり、全体の人口はインドに匹敵して、ま
　　　た平均年齢は極めて若い。ナイジェリアは、今後の成長がアフリカの中
　　　で最も早期に、また著しくなると期待されている。

　　・EPSは24.3期実績138.4円、25.3期予想160.7円。配当は24.3期30.5円、
　　　25.3期36円。株価1850円(5／23)。（4／1付けで1:4の株式分割済）

◎生成AIの躍進シリーズ；
　・AIサミットで”AIで生産性に革命”の宣言；米欧やアジア各国がAI(高度AI、
　　生成AI)の政策の方向性を議論する国際会議の「AIサミット」が、5／22に
　　閉幕した。AIの安全性と便益の両立を目指す首脳宣言を採択した。参加し
　　た14のIT企業は「AIで生産性に革命をもたらし、新たな付加価値を創造
　　する」と公約した。(詳しくは24.5.23の日経3面)
　・マイクロソフト；　生成AIでパソコン再発明→ARMと新半導体→エッジAI
　技術が新たなトレンドに。（スレ1929）

◎日本の23年度の実質賃金のマイナスが騒がれているが→今春の賃上げの効
　果が7月頃に個人消費増で顕現すると見られ、また猛暑が見込まれる。更に
　、コロナ禍で積み上がった企業のフリーキャッシュフローが高水準のまま
　であり、今後は(米国の状況に遅れて)設備投資に回る可能性がある。関連
　株価へのインパクトが注目される。