住友商事(株)【8053】の掲示板 〜2015/04/28

新日鉄住金の、韓国の徴用被害者に対する裁判の結果を考えると、日本企業は、韓国という国は、見離したほうがよい。
明治以来、日本は半島に対しても、多大な投資をし続けてきました。
そのような事実があるにもかかわらず、いまだに感謝するどころか、罵り続けている。
インターネット空間上には　シナ、朝鮮、韓国に対しての様々な「文字情報」「本の紹介」　又「YouTube」などあります。
日本企業上層部は、もっとこの特亜3国に対しての歴史的な知識を深く掘り下げてもらいたい。
シナ、韓国への投資は、今後一切しないことを要請します。
このままずるずると、この特亜三国の言うなりになっていたら、日本民族の将来は、非常に危険なものになるでしょう。
代りにインド、インドネシア、インドシナ半島各国への「国造り協力」「投資」を加速するほうが、日本の将来にとって、有益なものとなるでしょう。
韓国の建設大手、大林産業への協調は好ましいものではない。
今後は排除すべきである。