検索結果
-
山路徹氏 コロナワクチン副反応の評価基準見直し検討に「二人で評価判定していたことに驚き しかし、ワクチン接種後の死亡事例として報告された2195件(4月15日時点)のうち99%以上が評価不能とされ、別の評価基準に見直すよう求める声が上がっていた。 山路氏はこのニュースを報じる毎日新聞の記事を引用し、「単に評価の分類を増やすだけではなく、評価する専門家を多様化し増やすべき」と指摘。その上で「たった二人で評価判定していたことに驚きます」としている。 山路氏は、兄が一昨年12月に新型コロナワクチン接種し、2日後に63歳で急死したため、その因果関係を明らかにするよう訴えていた。また昨年5月17日には、兄の接種後死亡報告を厚労省に提出している。 東スポWeb
-
>価基準見直し検討に「二人で評価判定していたことに驚き」 ジャーナリストの山路徹氏(62)が8日、「X」(旧ツイッター)を更新。厚生労働省が新型コロナワクチンの副反応が疑われる症例とワクチンとの因果関係を評価・分類する基準について、専門家による調査研究班を立ち上げるなど、見直しを含めた検討を進めているというニュースに言及した。 現在は、ワクチン接種後に受けた死亡例や症例について報告を受けた「医薬品医療機器総合機構」で、医師や専門家2人で因果関係を評価している。 しかし、ワクチン接種後の死亡事例として報告された2195件(4月15日時点)のうち99%以上が評価不能とされ、別の評価基準に見直すよう求める声が上がっていた。 ・・・厚労省のワクチン分科会も息の根のかかった御用学者人の判断。製薬会社からも援助金もらってるし。ホントにいい加減だ、中を知れば知るほど。
-
ビットコインに強まる先高観 分散投資の受け皿に 2024/04/30 04:00 日経速報ニュース 1597文字 今年に入ってからもっとも価格が上がった投資商品が、暗号資産(仮想通貨)の代表格であるビットコインだ。2023年末比の上昇率は23日時点で約6割と、MSCI全世界株指数(ドルベース、4%高)や金(ロンドン現物、12%高)を大きく上回る。20日にコインの新規供給量を調整する「半減期」が発生し、需給引き締まりへの期待もマネー流入につながっている。 ビットコインの価格は3月中旬に史上最高値(7万3000ドル台)をつけて以降、6万5000ドル前後の高値圏で推移する。上昇のきっかけは1月に米国市場に上場したビットコインの現物上場投資信託(ETF)だ。機関投資家が運用対象にしやすくなるとの期待が高まり、幅広い層からマネーを引き寄せた。 米証券取引委員会(SEC)の承認を受けた11本が上場。約3カ月で現物ETFの運用資産の合計は500億ドル(約8兆円)強に達している。「7月で上場半年を迎える現物ETFの運用実績を見て、新規の買い入れを検討する機関投資家が増えそう」(暗号資産交換業のSBIVCトレードの西山祥史アナリスト)との期待も根強い。 現在、世界のビットコイン取引の重心は米国に傾いている。通貨別の出来高をみると全体の6割超が米ドル建て取引だ。ただ今後、他の地域でもETF承認が広まれば取引シェアの構図が変わる可能性もある。 4月15日には香港証券先物委員会(SFC)が、中国の資産運用大手の華夏基金管理(チャイナ・アセット・マネジメント)など複数社のビットコインをはじめとする暗号資産の現物ETF上場を承認した。
-
北浜氏の半導体株全般への下押し推奨に売り方が勢いづいているようだが、半導体祭りはこれからだろう。 4月15日付けの〈株探ニュース〉「ニツポン全国半導体祭り春爛漫の株高ハンティング」にもあるとおり、TSMCの熊本工場、ラピダスの千歳工場、キオクシア四日市・北上工場、ルネサス甲府工場の再開等、半導体工場の新設・再稼働が目白押しだ。 これらの工場で使う莫大なシリコン材料は、何処で作ると考えているのだろうか? 良質のシリコン製造には、莫大な施設建設と技術が必要だろう。昨日今日のニワカ製造業者が作れるものなら作ってみろ、と言いたい。信越とSUMCO以外の信頼できないシリコンで高性能の半導体はまず作れないだろう。中華・韓国内で国産シリコンを製造しだしたようだが、歩留まりは疑問だろう。 今後、シリコン価格は需要と供給バランスが崩れ高騰するだろう。産業の米を作っている企業の収益が下がる相場観は完全に間違っているだろう。
-
Yahoo!ニュース @YahooNewsTopics · 4月15日 【コロナワクチン 廃棄分は6653億円】 https://news.yahoo.co.jp/pickup/6498054 こそだて政策にこれから徴収する金額とほぼ同額
-
♦️再送-UPDATE 2-アップデイト1-テスラのイーロン・マスク氏、インド訪問を延期 今年中の訪問を目指す 2024-04-20 15:31 自動翻訳 Aditi Shah Aditya Kalra Sarita Chaganti Singh [ニューデリー 4月20日 ロイター] - イーロン・マスクは、ナレンドラ・モディ首相に会う予定だったインド訪問を延期し、テスラ<TSLA.O>での義務を理由に、今年後半に再スケジュールを組むと述べた。 「残念なことに、テスラ社に非常に大きな義務があるため、インド訪問は延期せざるを得ないが、今年後半に訪問することを非常に楽しみにしている」とマスク氏は自身のソーシャルメディアXに投稿した。 ロイターは土曜日、この件に詳しい4人の関係者の話として、延期を報じた。ロイターは、この訪問には電気自動車(()EV())🔻メーカーが南アジア市場に参入する計画の発表も含まれていたはずだと報じている。 CEOと首相はともに重要な岐路に立たされている。 テスラは、数カ月にわたる株価の下落や、4月15日に世界の従業員の10%以上((link))を解雇するというニュースを受け、投資家を安心させるためにインドの発表を利用した可能性がある。 マスク氏は、テスラが火曜日に四半期決算を発表する際、販売台数の減少、中国のEVメーカーとの競争の激化、そして将来のテスラ製品の運命について、アナリストからの厳しい質問に直面することが予想される。 ロイターは4月5日、テスラが待望の手頃な価格のEV (link)、通称モデル2の開発を中止したと報じた。マスク氏はこの報道の後、「ロイターは嘘をついている」と投稿した。彼はこのモデルについてこれ以上語っておらず、投資家たちは (link) の説明を求めている。 情報筋によると、テスラの公共政策担当重役で、同社のインド進出計画を主導していた一人、ローハン・パテル氏も今週辞任した。 マスク氏は、モディ氏が3期目の当選を果たすと予想されているインドの国政選挙が始まった2日後の日曜日に到着するはずだった。モディは、インドを世界的な製造業のハブにするという公約に向けた進捗状況を強調したいようだ。 ロイターが4月10日、マスク氏のインド旅行((link))の計画を報じた後、マスク氏はXに "インドでナレンドラ・モディ首相と会うのを楽しみにしている!"と投稿した。 ニューデリーでマスク氏は、主にインドに工場を建設するために、20億ドルから30億ドルの投資 (link)、政府が政策を発表した後、 (link)、企業が現地で投資すれば輸入車に対する高い関税を引き下げると発表すると予想されていた、とロイターは報じている。 彼はまた、ニューデリーで複数の宇宙新興企業の幹部と会う予定だった。🔻マスク氏は、世界で最も人口の多い国でスターリンク衛星ブロードバンド・サービスの提供を開始するため、インド政府の規制当局の承認を待っている。
-
ニュース一覧に出さないマスコミ情報に下の情報が出ているね。 4月15日(月)、行政向けマガジン「ジチタイワークス」にAmiVoice®の活用が紹介されました。 福岡市の゙事例などがキモ。ここは真っ向から対抗製品YOMELを゙作っている会社の゙地元。
-
株探・銘柄ニュース 2024年04月15日 レーティング日報【格上げ↑】 (4月15日) ●4月15日に調査機関が投資判断を引き上げた銘柄をまとめました。 銘柄 機関 格付 目標株価 日付 ベイカレント 岩井コスモ B+→A 5200→4500 4/15
-
イスラエル国防軍トップ、イランへの「報復」を明言 4/16(火) 12:00 Forbes 世界のリーダーによる説得むなしく、複数の報道によれば、 イスラエル軍の幹部は、 「イランによるミサイル攻撃に対して報復を行う」模様だ。 イスラエル国防軍トップのハレヴィ参謀総長は米国時間4月15日、 「イスラエルは次のステップを検討している。 我が国の領土に向けた大量のミサイルやドローンの発射には 報復で対応する」と語ったとニュースサイトのAxiosは報じた。 AP通信は、ハレヴィ参謀総長がこの発言を行ったのは、 イランからの攻撃を受けたネヴァティム空軍基地を訪れた際のことだった と伝えている。 イスラエルが報復措置に出るというニュースが報じられたのは、 フランスのマクロン大統領や英国のキャメロン外相など 世界のリーダーたちが、中東での戦争のさらなる激化を避けるために イスラエルに自制を促す中でのことだった。
1514 住石 HDの関連ニュ…
2024/05/16 20:19
1514 住石 HDの関連ニュース・・アセットアライブ株式情報 2024/05/15 16:11 【決算】24年3月期の経常利益は117%増の81億円 25年3月期は32.1%減の55億円、配当60円→42円を計画 2024/04/15 17:08 【上方修正】上方修正、配当方針変更、増配 住石ホールディングスは、2024年4月15日、2024年3月期の通期経常利益を59億円→81億円に上方修正した。石炭販売量の堅調や豪州ワンポ炭鉱からの配当金が予想を上回った。 また、配当方針を変更したと発表した。「株主の皆様に安定的な配当を継続して行うことを基本としつつ」から「株主の皆様に配当性向40%を目安に安定的な配当を継続して行うことを基本としつつ」に変更した。 配当方針の変更で、年間配当20円→60円に増配する。