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こんばんは。知人からたまたま頂いたもので、今年10月31日賞味期限です。 ネットでは、もう販売していないみたいですね。野菜の浅漬けはこれ一つで味が決まるので、重宝しています。ちなみにディルって、日本ではあまり使われないですよね 僕は白身魚のバターソテーにディルが、大好きです。
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クソ仕手株愛好家としての見解なのですが今回の決算や付随する材料を指して「売る材料を潰してる」「売り理由がない」などの声が散見されますがそれはその通りで、空売り機関もそれは承知の上です。 理由は簡単で空売り機関は「どんなに良い材料があっても圧倒的資金力で売り崩し、信用買い個人を強制決済まで持っていく力がある」からです。 厨二病っぽい言い方を空売り機関がしたとすると「弱者は死に方も選べねぇ」です。 つまり信用買個人や現物でも短期利鞘組は自分の意思で売ることはまず許されません。それが決算後の掲示板のこの雰囲気です。せっかく勇気を出して決算持ち越してこの決算ではそう簡単に売れませんよね? で、その結果信用買いは追証に次ぐ追証で強制決済。現物に期限はないのでUUUMの現状のような塩漬け茹でガエルと化します。 もちろん今回の決算自体はパッと見よく見えますので機関も上げ下げボラで稼ぎますから明日反発の場面もありますが2500円以上の高値掴みの買個人、取得単価2000円前後のナンピン信用買いがこれだけいる状況でセリクラ信用買いクラッシュもないまま本格的な反転はまず考えられません。 もしあるとするならば時価総額5000億〜1兆円、株価で言えば8000円〜1万円目指すくらいの上昇エネルギーあった時くらいでしょう。 「さすがに3000円は厳しくても2500円くらいは・・・」程度ではまずこの高値掴みのシコリを打破することはできませんのでPTSで逃げ遅れた方、信用買いでPTSで売れなかった方は明日の寄り、またその直後の上げた場面があればそこでの退避を強くおすすめします。 あくまでクソ仕手株経験者の私見です。 株は自己責任で
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日経バイオテク 再生医療の早期承認めぐる日米の制度はこんなに違う! 2017.05.26 より抜粋 米国において、2016年末に成立した「21st Century Cures Act(21世紀医療法)」に基づいて、新たに設けられた再生医療先端治療(Regenerative Medicine Advanced Therapy:RMAT)指定制度は、日本においてしばしば、「日本の再生医療等製品の早期承認と同様の制度だ」と表現されています。確かに、(1)再生医療を対象(日本は遺伝子治療も対象)にしており、(2)それらの早期承認を後押しする制度である――という“方向性”は、両者に共通します。しかし、制度の詳細を比べてみれば、およそ同様の制度とは言えません。講演後にOTATの責任者に取材したところ、彼自身も「両者が同様の制度であるというような誤解がある」と認識しているようでした。 では、両者の違いは何か――。私は2つの点で、RMAT指定制度と条件及び期限付承認制度は異なると考えています。 1点目は、米国では再生医療製品がすべて対象になるわけではないという点です。日本の条件及び期限付承認制度は、再生医療(または遺伝子治療)であれば対象になり、臨床試験で安全性を確認でき、有効性が推定されれば早期承認が得られるというものです。しかし米国のRMAT指定制度は、再生医療のうち、重篤な疾患を開発対象にしており、かつ、有効性について予備的な臨床上のエビデンスが示されている品目だけが指定の対象になります。 2点目は、承認の基準です。米国では、RMAT指定を受けたことが、即、早期承認につながるわけではありません。RMAT指定をうけた品目は、ブレークスルーセラピー(BT)指定を利用できるわけですが、承認については、医薬品など他のBT指定品目と同様、可否が決まるという立てつけです。つまり、再生医療だからといって承認のハードルが下がるわけではなく、あくまでBT指定品目として審査が行われるわけです。 FDAでは、2017年1月からRMAT指定の申請を受け付け始めましたが、「有効性について予備的な臨床上のエビデンスが示されている」という要件を満たせず、指定を拒否される品目が相次いでおり、こうした状況からみても、「日本と同様」というのは難しそうです。
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マイナポイント、35%使われず 普及策関連予算の7300億円 2万円分をもらったのだが・・・あれって期限があったようだね! 一年後に使おうと思ったときに使えなかった!
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「suz」さんが投稿番号350で紹介した遺伝子治療用製品の改訂版は 国立医薬品食品衛生研究所が、世界の遺伝子治療用製品を一覧表に したものですが、2024年5月9日に更新されたものです。 その遺伝子治療用製品は大別して4分類されていますが 遺伝子治療用製品には、遺伝子導入ベクターの全身投与によって 標的臓器において目的遺伝子を直接発現させる手法(遺伝子導入ベクターの 全身投与によって標的臓器において目的遺伝子を直接発現させる手法の in vivo 遺伝子治療)と、体外に取り出した患者細胞に目的遺伝子を 導入・発現させ再度体内に戻す手法(ex vivo遺伝子治療)に分けられます。 更にin vivo遺伝子治療用製品には、治療遺伝子を導入するベクターとして アデノ随伴ウイルスadeno-associated virus(AAV)を使用するものと AAVを使用しないものがあります。アンジェスが開発したHGF遺伝子治療用 製品はベクターとしてプラスミドDNAを使用しているので、AAV以外のものに 分類されています。 また、ex vivo遺伝子治療にはCAR-T, TCR-T療法と、それ以外の療法も あります。 なお、「suz」さんが、2024年5月9日に更新された遺伝子治療用製品の 改訂版を紹介していますが、それに記載されているコラテジェンの承認国は 日本となっており、承認年月日は2019年3月となっているものなので 条件及び期限付き承認を指したものです。 「suz」さんが 「コラテジェン アンジェス/田辺三菱 立派に生きてます」 とコメントされていますが、それは、現在でも一般使用成績調査で使用が 可能との意味と思います。「suz」さんは、5月10日に 「近々、必ず薬事・食品衛生審議会 (再生医療等製品・生物由来技術部会) から可否の発表があります。それを待ちましょう」 と、投稿されているので。
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韓国側からの注目点 ◇争点は ネイバーは10日、「株式売却を含めあらゆる可能性を開いてソフトバンクと誠実に協議している」と明らかにした。両国の利害関係と自尊心まで絡まったLINEヤフー問題、交渉の争点は大きく3つに整理される。 ①売るか、持ちこたえるか:ネイバーが株式を売るかどうかが最も重要だ。最終結論はわからないが、最近の発言を見ると売却にウエイトが傾いているという分析が出ている。ネイバーは10日に株式売却に直接的に言及し、前日にはソフトバンクの宮川潤一最高経営責任者(CEO)も、ソフトバンクが過半数の株式を持つことで話し合っていると明かした。韓国科学技術情報通信部のカン・ドヒョン第2次官はもう一歩踏み込み、「取締役構成などを見ると経営権は事実上ソフトバンクにあり、ネイバーは技術力とノウハウをLINEヤフーに接ぎ木する上で現実的な困難を経験しており、株式売却を含んださまざまな案を検討してきた状況」と説明したりもした。すでにネイバーがソフトバンクとの「美しい同行」が困難なことを以前から感じており株式売却を検討したという解釈が出ている背景だ。共同経営を通じて期待したシナジーがあまりない状況で、すでに「事業的判断」を下しているかもしれないということだ。最近日本政府がソフトバンクのAI開発に最大421億円を支援すると明らかにするなど自国のプラットフォームを育てるための「保護壁」をますます高く積み上げている点も「売れる時に売る方が良い」という意見を後押している。 ただLINEが日本以外の地域にも1億人近い利用者を持つ世界的メッセンジャーという側面でネイバーが素直に経営権を手放すのは難しいだろうという反論もある。内心の意図と関係なくすでに国益対決の局面に移っただけに、一層売却よりは持ちこたえることを選ばなければならないだろうという声もある。韓国外国語大学融合日本地域学部のイ・ジピョン教授は、「外交懸案に浮上した状態で必ず株式を売るだろうとみるのは無理だ。同盟国だからと強要することもできない。ネイバーの立場では背任になりかねず、ソフトバンクもやはり多額の資金を一気に使えば株価が下がる恐れがある。簡単な問題ではない」と話す。 ②どこまで売るか:LINEヤフーの親会社であるAホールディングスの株式はネイバーとソフトバンクが半分ずつ持っている。1株確保するだけで経営権は移る。一部株式売却で両社間の協力は継続しながら日本政府の圧迫も一定部分解消できる。反対に関係維持に格別な意味がないと判断すればすべて売却し日本市場から完全に離れることもできる。 ③どれだけ得られるか:適正価値をどのように計算するかも争点だ。株式を単純計算すればネイバーの持ち分は8兆3000億ウォン(約9455億円)程度だが、市場では経営権を渡すだけにプレミアムを考慮すれば10兆ウォン以上は得られると推定する。人工知能(AI)投資に死活をかけているネイバーの立場では巨額のAI投資の実弾を確保できる水準だ。しかし日本政府の圧迫に背中を押されて株式を売却する状況に流れる場合、適正価格を得られるか、ソフトバンクがそれだけの財務的負担に耐えられるかは未知数だ。ソフトバンク側は「当社の事業やキャッシュフローに影響がない前提の下で規模を決めることになるだろう」と明らかにした。 ◇これからは 日本の総務省への報告期限は7月1日。最終結論は出ないかもしれないが、方向性はそれまでに決まるものとみられる。株式売却か、そうでなければ半々の株式を維持してネイバーの経営上の役割だけ調整するか、選択肢は2つだ。結局は李海珍GIOの判断にかかっているというのが大半の意見だ。会社の未来がかかっている上に、繰り返された失敗にも日本市場進出の意志を曲げず成功を成し遂げたのも、ソフトバンクとの共同経営を決めたのも彼のためだ。ある業界関係者は「LINE自体が李GIOの決断でここまできており、LINEヤフーの親会社Aホールディングス会長も直接務めている。どんな方式で、いつ解決に出るのか見守らなければならない」と話した。
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私はau PAYマーケットで本日期限の Ponta(au PAYマーケット限定)を 無事に紹介してKDDIグループに 貢献しましたwww🥺🐶🐶🐶👩🐾✨㊗️👍
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無期限なら配当貰いながら増配で徐々に上がっていけばそのうち助かるな。 効率は悪いが損はしないから負けは無い。 現物なら配当でペイしてさっさと抜けれるがw
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今日の大引けの下落も ミンチがビビッて売った こやつの賞味期限は精々3時間だけ 脳はとっくに消費期限切れ!!
コロナショックの時のように、下…
2024/05/14 05:53
コロナショックの時のように、下がれば下がるほど反動が凄まじそう。何かのサプライズや配当取りに合わせて一気にストップ高なんていうこともありうる。ポジションを軽くして他の銘柄に目を向けたり、信用買いの決済期限を分散したりするのは今は有効かもしれないが、ドテンをやって長期空売りのままだと本当に身動きが取れなくなってしまうので怖い。