検索結果
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だよねー。 yukさんは最高に発音がいいと言っているのに、 何故英語ができないとdisるんだと言いまくるから 英語ができないと思う理由を教えてあげたら、 英検捏造とかコロコロいうことが変わる男って 一番格好悪いタイプだよね。 こうやって褒めているのになぜ、 ってこちらを買収しようと思って気持ち悪く 司法取引みたいなことをしようとするところが 一番卑怯な感じで鬱陶しいタイプよね。 https://youtu.be/4Su7OaIGMgA > ジェニファーが男らしいとは > 全く思わないわ🤣🤣🤣🤣 > > いつも、間違ったことを言い > 恥をかいては女々しく喚く人、って感じ
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美味しいピザ 普通のピザ まずいピザ 美味しくて安いのが最高ですわよね(笑) スペインっていう国でその雰囲気にマッチしてたら💦またおいしく感じることもあるよね。 ロココは今焼いて1ピースだけ食べながらキー打っていますが、お友はアイスコーヒーです。 いつもの室内ですが💦これもまた安心の美味しさですよ(笑) >あれは仲間と行ってわいわいやるのがレストランで一人飯なんてよく見たら誰もいない絶対いない😂 ひとりじゃーダメなんだ💦 そっか >あとスペインもポーランドも英語できる人とできない人が半々くらいの体感 へー、日本人はもっと英語できない人もいるから、半々はマシなほうね(笑)
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インドの子会社のEscorts Kubota Ltdは5月9日に決算発表をしているので、そのホームページで英語の決算説明資料を見ることができます。 以下がEscorts Kubotaの決算説明資料です。 https://www.escortskubota.com/images/pdf/Q4FY24-Earning-PPT-_Website.pdf 32ページが3月末締めのEscorts Kubotaの連結の通期決算です。 そこに書かれているのは、 税引き前利益(PBT)が前期比で57.8%増 税引き後利益(PAT)が前期比で64.8%増 そしてページの下には以下のように書いてあります。 「Best Ever Performance」⇒「史上最高のパフォーマンス」 クボタの増益率はショボイけど、インドの子会社の増益率は凄いですね。 この勢いでEscorts Kubotaが成長を続ければクボタの連結の売上と利益の大きな部分をEscorts Kubotaが占めるようになる日が10年以内に来るんじゃないでしょうか。
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長らく宝ホールディングスをマークしててよく"宝"で検索するのだが、ここも一緒に候補に出てきてたかも。いやいや、これじゃないなんて思ってたら大間違いやないかい! むちゃ必要とする会社やぁー!! 英語が堪能なんて最高!国際的!欲す!
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こんなもんかな 今期、売上25億円前後、純利益8億~10億円で そこまで大きく変わらんだろうな。 唯一毎年売上が伸びてる7月発売の黎の軌跡 英語版が めちゃくちゃ売れたら分からんけど >現在、発売タイトル数の拡大や新しいIPコンテンツ・ゲームの>創出を進めているため、先行して開発費用の発生を見込んでおり >ます。 来期これで業績予想低めに出して来るのか過去最高益予想出すのか 現金預金100億円にもなる使い道もまた再燃しそう。 ROE下がるから自社株買いしたら良いのに
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だって。。。 >元首(げんしゅ、国家元首、ラテン語: dux civitatis、フランス語: chef d’État、英語:Head of state[1])は、国家を外に向って一般的に代表する資格をもつ機関[2]とする説もあるが、外国に対する代表権を基準に元首を定義するのは「論理の逆転」とする批判もある[3]。 歴史的には、三権を統合する国家の統治者としての絶対君主(皇帝、国王など)を指したが、三権分立が広がるに従い国家元首の権限は(行政権を除き)空洞化し、三権を統合する国家を憲法に従って統治する立憲君主(イギリスなど)、三権を統合する国家の儀礼的な長である名誉職型大統領(ドイツ、イタリアなど)、三権を統合する国家の長と行政府の長を兼任するアメリカ型大統領、三権を統合する国家の長と行政府の一部の長を兼任する半大統領制の大統領(フランスなど)などがある。三権分立の国家では、行政府の長ではない国家元首の権限は儀礼的なものが多く、行政府に対し首相の任命、立法府に対し議会の招集、法律の公布、司法府に対し最高裁判所長官の任命などの権限が残るのみである。 国家元首は、「政府の長」(行政府の長、英語: Head of Government)と異なる概念であり、「政府の長」は行政府のみを管轄するのに対し、国家元首は三権を形式的にではあるがその権限に含む。 (以上、Wikipediaより引用、、、) ですモン!
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ありがとうございます。非常に分かり易い説明で良く理解できました。 <オリエンタルについて> 今回の決算は個人的には超絶と思っていました(純利益1,200億円は過去最高)。それに加えて1,800万株の自社株買いと償却および余剰金による+8円(13円)の株主還元もありましたので、今期予想(25年3月期)が保守的であったことに嫌な予感はしたものの、決算発表翌日に▼6.27%(一時▼8%超)売られ、その翌日は30円と雀の涙ほどリバしたものの、昨日も1.2%売られた理由については、 1)今期予想がコンセンサスと乖離があったこと 2)アクティビストの存在 を痛感している次第です。個人的にはコンセンサスが高すぎると思っていましたが甘かったですね。 ただ、アクティビストについてはどうなんでしょう? 前回のエリオットの件(京成電鉄のオリエンタル株1%の売却の結果を受けて自社株価7%超下落の経緯)がありますので、これ以上、オリエンタル株を弄りたくないのが本音と思います。それが証拠に『パリサーは京成の取締役会に書簡を24日送付し、定時株主総会で議案として取り扱うことを要請していたが、同取締役会から取り扱うことを拒絶するとの返答を受けたことから法的拘束力のある株主提案を行ったと発表した』としています。定款の変更はご指摘の通り特別決議(2/3)が必要ですので、かなりの確率で否決され、それによりオリエンタルの株価は反発していくと予想しています。 <日本M&AセンターHDについて> こちらも決算そのものは悪くはなかったのですが、今期(2025年3月期)の成長率ゼロが嫌気されて▼10.83%も売られ、その翌日(昨日)も▼2%近く売られた要因と認識しています。M&Aセクターは競合も売られていますので、競争激化による成長鈍化が気になるところですが、M&Aキャピタルという競合が超悲惨な決算だったにも関わらず決算発表翌日は0.8%しか下げておらず、業界リーダーの日本M&AセンターHDの株は売られ過ぎ(2024年3月期は1Q進捗率9%から通期は売上達成、利益もほぼ達成)との声も多く、高配当(29円)の後押しもあり、少し落ち着けば900円前後(昨日763円)までは回復すると予想中です。ちなみに3Q決算後は自社株買いもあり1,080円を付けていますし、1Q(進捗率9%)以前の昨年7月28日までは1年間、安定して1,120円前後で推移していました。 <楽天Gについて> 正直、前回の決算(5期連続赤字、▼3,394億円)、無配(23年振り)でストップ高にはのけ反りましたが、見解をお聞きし、『なるほど。そういうことか!』と勉強している最中です。正直、次回の決算(1Q)もストップ高されるのでは?と恐怖を抱いています。ただ、有利子負債1.8兆円は利息5%で計算しても年間900億円になりますので、相当なハンディでは?とは思います。又、通貨スワップがあったとしても円安がどう響くのか?が今でもよく分かりません。 企業というのは利益を出してナンボですので今の株価が安いのか高いのかが皆目分からないですが、今日の文春の対談でKDDIのローミング費用とプラチナバンドの住み分けについて分かり易い説明があり、それは納得のいくものでした。企業ポテンシャル(グループシナジー含む)が高いことは認識していますし、なんやかんやいってもエキサイティングで面白い企業と思っています。公用語が英語というのも日本企業では楽天だけと思いますが、それは世界を睨んでのことなんだなと納得した次第です。よって1Q決算後に売りから買いにドテンするかもしれません。 引き続きご指導のほど宜しくお願いいたします。
あまり言いたくないが、日常的に…
2024/05/31 12:32
あまり言いたくないが、日常的に商品を購買している消費者からすると、過度で非常に違和感あるね。日本人は英語苦手で交渉下手。テレビでも言ってたが、職員や消費者にもう少し還元しないと。 Yahoo!ニュース セブン&アイ・ホールディングスは29日、2024年2月期のジョセフ・マイケル・デピント取締役専務執行役員の役員報酬が前期比2倍の77億円 東京商工リサーチによると、1億円以上の役員報酬の個別開示が始まった10年3月期以降、日本の上場企業で2番目の高水準。有価証券報告書で公表した。 デピント氏は業績が好調な子会社米セブン―イレブンの最高経営責任者(CEO)を務める。米セブンの業績連動の比重が大きいことや円安が報酬を引き上げた。セブン&アイの井阪隆一社長の報酬は3億円だった。 東洋経済 規模を生かしたメーカーとの原価交渉やオペレーションの見直しに取り組む「コストリーダーシップ委員会」を主導。実現した経費削減額は年間で3億ドル超に達した。その結果、円安の後押しもあり、2023年度は円ベースで4%以上の営業増益を果たした。 今回の報酬面での「親子間格差」は、日米の役員報酬のあり方の違いだけでは説明がつかない。セブン&アイはコンビニ事業に経営資源を集中させており、その中でも伸びしろの多い海外事業、特に北米の重要性が年々高まっていた。 本来、取締役の報酬は株主総会の決議によって決めるものだ。セブン&アイでは取締役の報酬総額を年間10億円と定めている。デピント氏のSEIからの報酬は、直接的にセブン&アイ取締役としての報酬ではないため、この総額には含まれない。 5月28日に開催された定時株主総会でも、セブン&アイの取締役の報酬総額が10億円の枠に収まっているため、報酬が議題になることはなかった。株主からの質問も、国内コンビニ事業に集中し、海外事業やそれを担う事業会社のマネジメントに対する質問はゼロだった。