検索結果
-
ビットコインの保有比率は今後上げていく必要があるね。円はもちろんゴみ屑通貨だけど、ドルの価値もダダ下がり。仮想通貨は過小評価され過ぎ感。
-
おはようございます。 最近のトルコはグッドニュースが目立ちますね。 その中でも特に関心を持っているのは、リラの新紙幣導入(500t、1000t)、仮想通貨グレーリスト脱却交渉、アメリカ商工会議所との関係進展。 新紙幣導入に関してはプラスの印象で今後のリラ取引をスムーズに出来る可能性を示してるし、リラを伸ばしていく意思を感じます。 仮想通貨グレーリスト脱却が成されれば、仮想通貨規制(税制)、対外の投資流入が見込め、仮想通貨世界でもトップシェアを誇るトルコが本領発揮する可能性があります。 米商工会議所との連携は、シムシェクやエルカンさんが投入された時から織り込みの流れがあったのか今後アメリカとトルコの強い連携が試される可能性を示唆します。 CDSも低下して、各格付け会社も上げ思考、リラ上昇の理由が沢山ある中でトルコ中銀は水面下で急激に続伸する事は望んで無いかの様な動きもしております。 やはり、私たちが思ってる以上にトルコは賢く狡猾である可能性があります。 引き続き、エル思考で投資していきます。 最近のエントリータイミングは窓開け少し下がった時に買い足しております。 ドルに連動してる所があるので米利下げ時に一時的に下がった時に大きく出ようかと思いますがタイミングで買い足します。
-
タヌキチの経緯 半導体取り扱い20年は事実。 2022の経常20億は事実、 おそらく10億純利を仮想通貨などの個人資産に隠し持つ。 先が無いのを承知、上場したい意思。 おそらくこれを資金にM&Aしてもらい、単独上場狙い。 ヤマシナは騙されるのを承知だが、5億ぐらいは稼ぐだろうと受け入れ。 現在ヤマシナどころか、全関係会社のお荷物扱い。 今後そんなタヌキをVTが拾うか、クボが拾うか、 捨てるかの3択。 元ヤマヤギャルズ4名はLADとSYKで受け入れなんてシナリオだな。 こりゃ顔面接でいい。要らなきゃ関わらずとも義理なんてネーよ。
-
【NEWS】世界のブロックチェーンゲーム市場規模、2030年に約90兆円まで成長と試算 2023/12/14 2030年には市場規模は約90兆円に 米調査会社のフォーチュン・ビジネス・インサイト(Fortune Business Insights)は11日、世界のブロックチェーンゲーム市場規模が2023年の約1,545億ドル(約22兆5,000億円)から、2030年には約6,150億ドル(約89兆6,700億円)まで成長することが予測されるとのレポートを公表した。 ブロックチェーンゲームではNFTや暗号資産(仮想通貨)など、ブロックチェーンを活用した多数の要素が詰め込まれている。プレイヤーはゲームを通じてゲーム内資産を売買、取引することで収益を得ることができる。 レポートでは、ブロックチェーンが安全かつ透明なトランザクション、革新的ゲームプレイの仕組み、あらたなゲームプレイ方法を可能にしたとし、ゲーム業界に革命をもたらしたと強調している。 例として、レポートでは2017年にリリースされた「CryptoKitties」をあげている。CryptoKittiesはプレイヤーが育成したキティ(猫)を交配したり売却したりして資産を増やすことを可能にした。 こうしたブロックチェーンゲームは実経済に関するインセンティブを提供し、ゲームプレイヤーの収入源になりつつあると指摘する。また、多くの開発者はブロックチェーンゲームに導入されている要素をゲームに組み込むようになるなど、ゲーム業界に変化が訪れていることについても言及している。 また、各国の法執行機関等は現在、暗号資産規制に関する取り組みを強化している。業界等では規制により暗号資産領域の成長が遅れるとの指摘もあるが、ブロックチェーンゲームの発展が規制枠組みを進歩させる可能性があるレポートでは指摘する。 今後人気を集める可能性を秘めたカテゴリとしては、RPGをあげている。RPGにはキャラクター、武器、アクセサリ等の要素があるが、これらがNFTに適していると述べている。RPGにブロックチェーンを統合することで、ユーザーはアイテムやキャラクターをデジタル資産として保有できるだけでなく、オリジナリティなものとして生成することも可能になるなど、特別なゲーム体験を得ることができるとしている。
-
良く分からないのですが、 ドールとかの販売で、仮想通貨で お金を稼ぐ事も出来るとありますが 基本ラスメモというゲームが おもしろく、流行った場合の話 でしょうか。 流行らなくても稼げるの? 今後のゲーム業界の流れでは、ゲーム 作って当たったらドールを搭載していく となるのでしょうか (・・?) 今回は、ゲーム配信より先に(面白いか どうかも分からないうちに)ドール の準備をしてるのは、レアなケースになる?
-
スタバやナイキは自国製品で似たようなものを作れるけど、ロレックスやルイヴィトンは金や仮想通貨みたいに普遍的な価値を持っているので真似できない。でも中国も景気後退で今後どっちも売れなくなっていくとは思うけど。
-
いろいろやられてるんですね。最近ちょっとわからないことがあって、その仮想通貨なんですが、最近の160円までの円安で円が売り込まれたわけなのですが実はBTCJPYも BTCUSDもほとんど動いてないのです。円が売り込まれたのなら BTCJPYは上がらなければならず、変わらないということは BTCも売り込まれたことになります。しかし BTCUSDも動いてなかったのです。 不思議です。やはり投機的な動きなんですかね。BTCについては半減期を超えたので今後1年くらいは上がるのかな、と見てます。 それにしても一度に5000万の損はなかなかです。私ならその手前でストップロスしてしまいそうです。 投資金額は多いほどいいと思います。信用で持てば3倍くらいいけるのでもっといいですね。
-
その通りです。イーレックス社と以前と提携関係にあり、実証実験も行って、ホームページを確認すれば、水素発電は安定的に行われたことが実証されたようですし、今後も提携関係は続いていく予定のようです。 おっしゃる通り、投資にリスクは付きものです。自己責任だともよく耳にすることあります。計画が先延ばしになることも、白紙に戻すこともあります。それがリスクです。だからこそ、慎重に自分自身の考えで投資するかしないかを判断しないと痛い目を見ることになります。 後から、あの人の誘いにならなきゃ良かった、仮想通貨に手を出すべきではなかった、海外案件に手を出すべきではなかったと嘆いてみても、それは自分自身が最終決断した結果だということです。 ですから、事後に詐欺だと感じたのなら、 ①諦めるか ②証拠が試して刑事告訴または民事提訴するか しかないのです。まだ信じたいなら、 ③待つ というのも選択肢の一つになります。 お金を取り返したいと思っているなら、ここでアンチ行動をし続けても何の問題解決にもなりません。
-
中国の景気停滞懸念で海外マネーの流入が鈍るなか、香港は仮想通貨に活路を求める。ハンセン指数は1月の安値から約2割上昇し復調しつつある。ただ21年の高値に比べれば4割安の低水準にとどまる。 22年12月にはビットコイン先物連動ETFが上場した。23年6月には仮想通貨の取引業者の免許制度をつくり、個人投資家も含めた取引環境の整備を進めるなど矢継ぎ早で振興策を打つ。 中国は投資家保護などを理由に21年、仮想通貨の取引や関連サービスを全面的に禁止した。高度な自治を認める「一国二制度」の香港では例外を許している状況だ。香港の仮想通貨コンサルタントは「中国は香港を仮想通貨の実験場として使うつもりだ」とみる。 一方、香港メディアによると、今回上場するETFの管理費は0.3〜0.99%と幅がある。0.5%を下回る米国のビットコインETFに比べ負担がやや重く、資金流入の足かせになるとの見方がある。 今後の焦点は、中国本土マネーを取り込めるかだ。香港と上海・深圳の証取はETFの相互取引制度がある。ただビットコインETFを対象に組み入れれば、中国政府が禁止する仮想通貨取引を本土住民に認めることになり、承認されるかは不透明だ。 本土の富裕層は香港で設立した資産管理会社を通じて資産運用するケースが多い。華夏はこうした資金を目当てに人民元建てでもビットコインETFを購入できるようにしている。間接的な形で本土マネーが流入する可能性もある。
自分もMSTRに対しての考え方…
2024/05/18 14:00
自分もMSTRに対しての考え方はこれ よく、何も生み出さない、ただ仮想通貨持っているだけの会社、みたいな書き込み見るけど、投資会社と同様も考えている 今後の仮想通貨の市民権の得方によっては、株、不動産以上の価値がある資産への投資を行っている