検索結果
-
マクニカは産業機器、車載用半導体の市況悪化予測に対して「我々としてはマーケットシェアを高めていくという戦略を進めてきています。そのような中で車載や産機向けのマーケットシェアを上げるような新しいサプライヤーの開拓などにずっと取り組んできていますので、イメージとしては、産業機器・車載の若干のマーケットの落ち込みを、今期は新しい商流を獲得することでカバーするかたちを考えています。」と回答しています。 実際に3Q決算短信にて「マーケットシェアの拡大が進んでいる事も寄与しました。」との文言があります。 2022年のマクニカのシェアが約17%、グローセルのシェアが約1%。シェア拡大が進んでいるのであれば2023年のシェアは20%を越えているかもしれません。 あまりに楽観的すぎるかも知れませんが今期の見通しを発表済みの半導体商社の見通しが良くないのも、マクニカに顧客を移管されているからかもしれません。 メーカーの直販化などが進む可能性もありますが、マクニカの顧客は中小企業が多く直販が進みにくい分野でもあります。 マクニカの顧客は2022年時点で22000社以上。顧客上位10社の売上が30%弱と特定の顧客への依存度は同業他社と比較すると低めです。例えば、グローセルは顧客上位30社が売上の9割を占めます。 シェア向上(顧客企業の増加)はジワジワと確実に業績に効いてきます。今後もマクニカへのメーカーの特約代理店の集約や、顧客の移行が進むと私は考えています。 あまり短期的な値動きに右往左往せずにじっくりと腰を据えての保有をおすすめします。
-
ネットワークカバー率99% ・・・・随分とメンテナンス領域増やしちゃったんだねえ どうするの〜 費用負担 シェア3%でしょう😵💫 効率悪いよ~
-
ここ今水素ガスメーターにも力をいれてるのか。 今水素は次世代のエネルギーとして期待されていて、この分野で先駆けて商品を出してシェアを取っていければ近い将来大化け出来るかもしれない。 この辺をもっとIRや次期中経で投資家にアピールできれば伸びると思う。
-
-
ライオンさんのように根拠を提示しないので、抽象的で全く参考にはできないですね。 東電が他エリアで営業を撤退したのは、反発を受けたからというより、電気料金が高くて顧客が獲得できないからではないのかな、と思いますが。法的な規制は撤廃されているので、単純に競争力が無かったのでは、と思います。 >関電が最安値を武器に他電力の管内の顧客獲得をすることは無理です。 そのようなことはありません。 電力各社は自分の管内を独占的市場(上位2位でシェア74%以上)にしていることには一理ありますが、東京電力の低圧契約は電力自由化後に、新電力に3割程度の顧客を取られています。関西も低圧では2割以上の顧客を失っており、大手電力も新電力同様に、大都市圏で顧客を獲得すること可能性を新電力が示しています。関西電力のように電気料金の安さを強みに、顧客獲得する可能性は十分にあります。ただ、他の地方エリアでは大手電力が低圧でも9割近くシェアを取っています。 このような(東電や関電のように低圧のシェア25%~30%を失った)状況を踏まえ、九州電力は電気料金の値上げをしなかったんだと思います。 あと、株主ではない会社の、今年度の予想販売電力量が増加する根拠までは普通は押さえないと思いますよ。発言の内容そのものは個人の自由です。(権利の侵害が無ければですが) この話はこれで終わりにしときます。
-
> 最近やたらと、外資が日本でDC建設とかAI投資とかやたら宣言している 米国4大クラウドプロバイダの日本シェアも知らんのんか 自己データセンターの拡充や ここには全く関係ないどころか ますます隅っこへ追いやられるんや
-
がっかりする人が多そうなのでちゃんと皆さんご自身で調べてくださいね。 本決算の上方修正はまず無いと思います。 保険診療の点数なども含めてちゃんと業績に反映されるのはこの4月から始まっている決算期です。またどこかに書いてある営業利益45億円とかは将来国内でシェアを8割取った際の最大値です。 今期予想をいまの検査数がそこまで伸びない前提で見積もると売上10億~11億、利益1億円弱。これを超える予想が出てきたら想定よりも伸びてると捉えて本来であればポジティブインパクトと考えています。 今回勘違いして買われている方が少ないことを祈ります。
-
2024年第1四半期(1~3月)のメーカー/ブランド別米国新車販売は、GMが59万4223台でトップだった。昨年同期のGMは60万台を超えたが、今年は1.5%とやや減少した。キャデラックのBEV、リリックは5800台を販売し、メルセデスやBMWなどラグジュアリーブランドの競合車の中で最多販売だったとGMはレポートしている。リリックは米国のインフレ抑制法(IRA)が定める優遇(7500ドル)の適応対象だ。 前年同期比20%を超える大幅増を記録したトヨタは、トップのGMに約3万台差に迫る。トヨタはHEV、PHEVの販売が好調。たとえばRAVはハイブリッド+PHEVの販売台数が前年同期の2万5049台から6万5642台に伸びた。RAV4シリーズの電動車の比率は52.6%に達している。 トヨタ全体の電動車販売台数は17万7778台で、前年同期の10万793台から76.4%の伸び率になる。電動車シェアは36.6%で、前年同期比11.3ポイントの増加である。 アウトランダーPHEVは1523台、-4.6%
-
三菱商事は、賢明。 株価が高いとき売却。 今後株価は低迷する。 既に、米国ケンタッキーは低所得層が気軽に利用出来なく なり売り上げが低迷しだしている。 いずれ、日本もそうなる。 オリジナルチキンは高すぎる。 キャンペーンで実質値引きして、販売好調に みえるが今後は厳しい。 コンビニチキンなどにシェアーを奪われるだろう。
実際の被害額と シェアを失った…
2024/05/03 11:30
実際の被害額と シェアを失った数字が出て来ると あと2番底も3番底もある 株主総会の総括を誤れば 投資家や親会社キリンから見放されるし 融資にケチ付けばM&Aに出てくる可能性や ファンドによるシンジケートローン絡みだと外資系の傘下入りもあるよ ケロッグとか異業種だとP&G