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転職すりゃ上がるよ 特にit系なら 事実上がったし
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taroさんへ 半導体関連株はかなり保有しています。含み損の銘柄、損切りした銘柄もありますが。分散の観点からインバウンド、不動産、商社も多少保有しています。IT系はSHIFTだけですね。 大やけどした銘柄ですが、abalance オーケイウエイブですね。(笑) オーケイウエイブ一時8000円を超えましたが、今は200円台ですね。いくらで 損切りしたかは覚えていません。久しぶりに名前を聞きました。
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ライセンスというビジネスモデルを採用しているIT企業として kudan は経営陣は ARM 社の名前を上げている しかし国内でこの手のビジネスモデルを展開しているIT系の上場企業といえば CRI・ミドルウェア 3698 テクノマセマティカル 3787 シリコンスタジオ 3907 GreenBee(旧sMedio) 3910 などなど。どれも比較的経営は安定しているが、ぶっちゃけ業績はしょぼい。 時価総額も安い。ライセンスというビジネスモデルは儲からない。正直ゴ◯。 Kudanも業績はじっくりと伸びていくかもしれないが 今すぐ株価1万円目指す!などという期待は脳みそプリンもいいところだろう、、、
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ITパスはそういうことか、点と点がつながったw あとは西方面に住んでて、IT系の会社に入社するために資格をがんばってる女性ってくらいしかわからんかったけど、いくつなん??
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さてと証券アナリスト等は「景気後退ソフトランディング」というが検証したよ 今回の5月CPIが全世界で注目されたのが景気悪化を示したGDPや雇用統計の データの後のCPIだったからなんだよ CPIという小売売上高は指標で季節性と1%の誤差なんて日常茶飯事 上がったり下がったりの繰り返しで今回株式市場がCPI悪化で利下げを 期待し株式市場はこれを好感しただけなんだ 1.今回のようにCPIを好感し株価が上昇すればインフレも加速する 2.利下げは景気が悪いからFRBは利下げするわけだろ 3.逆にインフレが下落すれば経済成長はそれよりも大きく下落するはず 4.じゃあインフレだけ下がって景気が良くなるソフトランディングなんて ある筈がない 5.今回の雇用統計、特に失業率は都市部が多く金融機関の銀行やIT系の 職種の失業率が多くAIの関係もあるが着実に景気後退の水準に近づいてる 6.景気後退は11月大統領選までは大丈夫かも知れんが来年は間違いなく景気後退
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大型の資本投下をしないと事業自体が始まらない重工業も、事務所とPCがあればスタートできるIT系企業も、全部同じPBR1倍で括るっていうのも不思議な話ではありますよね。 まあ、1倍無ければマイナス評価っていう事は賛同しますが、本当は業態ごとに合格ラインって有るはずですよね。
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≻めめ?さんは、無視リストに入れました。。。 DeepLearningも組んだことが無く、ましてやエンジニアでもない人がAIの技術について語れるわけないじゃん😆 ましてや、12年間(だったかな?)特定の人とスレッドで口論し続けるなんて頭ヘンすぎて草生える~🌱🌱🌱 そんなyukoさんに無視リスト🐛🧺に入れられるのはご褒美だよ~✨👀 チョット株が下がると直ぐAIが~アルゴが~とか言い始める非IT系多過ぎ~😆
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自動車市場は詳しくないですが、米国だってクライスラーの欧州転売までは分かっても軍用車だったハマーは中国資本に売却ですし、英国なんかはベントレーこそVWですがほとんどは中国資本に売却でブランド流用はそのまま許してますよね。Volboも中国ですよね。 タイは工場だけでなく市場迄中国BEVに席巻されているそうですね。 経済安全保障も分かりますが過去を見ると西側もご都合主義なんですよ。Appleはデザインだけが米国で製造会社は台湾登記ですが工場は中国中心(今移動中とか)。 IT系でも同じような事を散々してます。そもそも香港を返したのは英国ですし返し放なし(パレスチナまで話すとおわらなくなる)。
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麻生大先生は地元飯塚に国立の九州工業大学のIT系学部を誘致してるから、最先端技術と優秀な人材の繋がりが半端ないと思う。思惑がすごい。
九州・沖縄企業、正社員「不足」…
2024/05/24 19:48
九州・沖縄企業、正社員「不足」は53% IT系高止まり 帝国データバンク福岡支店は24日、九州・沖縄企業の人手不足について2024年4月時点の状況をまとめた。正社員が不足している企業の割合は53.3%と前年同月比2ポイント低下したものの、依然として高水準が続いた。銀行や情報サービス業など、IT(情報技術)人材を求める業種で人手不足感が高まった。 正社員の不足割合を業種別にみると「金融」が78.6%で最も高く、前年同月比5.9ポイント上昇した。情報サービスも70.7%と高い。こうした業界ではデジタルトランスフォーメーション(DX)に対応した専門人材の確保が課題となり、人手不足感が広がったとみられる。 非正社員が不足していると答えた企業の割合は2.9ポイント低下の32.2%。業種別では「メンテナンス・警備・検査」が9.1ポイント上昇の70.6%と高かった。前年調査で人手不足割合が100%だった「旅館・ホテル」と「飲食店」はそれぞれ60%台に低下しており、不足感はひところより緩和したようだ。 一方で残業規制で運転手が不足する「2024年問題」なども踏まえると、企業にとって人手不足は今後も避けられないテーマだ。帝国データバンク福岡支店は「人手不足が常態化すれば業績の維持・拡大がしにくくなる」と指摘する。