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横レスで申し訳ありません。 見るに堪えない投稿続きで、これでは熱意ある閲覧者にそっぽを向かれてしまいます。世界トップ企業の掲示板には、悲しすぎます。 下記は、ChatGPTに「AAPLと関係の深い日本企業」を尋ねた回答です。 私見ですが、中国経済はいま減速傾向にあり、日本企業は軸足を中国以外の国に移しています。ご承知のように中国は米中経済問題にさらされ、国営企業も大きな負債を抱えています。私も下記の某企業の株を保有していますので、注視しているところです。 …………………………………………………………… アップルは日本のサプライヤーとの関係を重視しており、多くの日本企業と協力しています。以下は、アップルと深い関係を持つ日本企業の一部です¹: 1. ソニー: ソニーは日本における最大のサプライヤーであり、iPhoneのイメージセンサーを製造しています。2011年以降、協力体制が続いています。 2. 井上リボン工業: 福井県にある井上リボン工業は、Apple Watch向けバンドの一部を製造しています。彼らは革新的な細幅織物技術を利用しています。 3. シンクロン: 金型メーカーのシンクロンは、アップル製品ライン全体の保護コーティングに使っているハイエンド機器の設計、開発、製造を行なっています。 また、アップルは再生可能エネルギー導入に積極的であり、日本においては29社のサプライヤーが再エネ100%の取引に賛同しています³。これにはソニー、村田製作所、セイコーアドバンス、恵和、フジクラ、日本メクトロン、住友電気工業などが含まれています。¹ 日本のデベロッパーもApp Storeのアプリケーションを通じて成功を収めており、日本は世界で3番目に大きな市場とされています。日本のデベロッパーがApp Storeから得た利益は累計で500億ドル以上であり、売上は日本だけで2020年に346億ドルに達したとされています¹。² ソース: Copilot との会話、 2024/5/29 (1) アップル、日本のサプライヤーへの投資を加速 1000億ドル以上 .... https://www.watch.impress.co.jp/docs/news/1463200.html. (2) Apple、再エネ100%表明の取引先175社に 日本の20社も. https://www.nikkei.com/article/DGXZQOGN2656C0W1A021C2000000/. (3) アップル、日本のサプライヤーへの投資を加速 - 日本経済新聞. https://www.nikkei.com/article/DGXZRSP645963_T11C22A2000000/. (4) 【アップル】関連が株式テーマの銘柄一覧 | 株探. https://kabutan.jp/themes/?theme=%E3%82%A2%E3%83%83%E3%83%97%E3%83%AB.
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わかる‼️ 🐱の旦那のApple Watchも購入後の翌週に恐ろしく電池が減る状態で、 1) サポート問い合わせして長々と症状を説明 2) 技術者チームがいないから明日また連絡してと問い合わせ番号をもらう 3) 翌日その番号を伝えるも、最初から説明してと言われる(昨日のやりとりは何だったの?!) 4) とりあえずAppleに送ることに 5) 症状が出なかったと送り返される 6) 何も改善しておらず 再度上記1)-4) の繰り返し 7) OSの入れ替え?を行って返送される 8) 少し改善したが電池の減りは早い。。。 だったの‼️ 一度のやりとりが長すぎた。。。 昔のAppleはこんなことなかったのになぁ。。🐱
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皮算用してみました。 茂原工場eLEAP G6量産ラインの月産で1300枚から取れる スマートウォッチ用の2インチOLEDの年間の売上げ想定。 ・G6基盤1枚から取れる2インチの数量 約2,454枚 ・年間生産数 2,454 × 1300 × 12 = 38,282,400枚 ・単価想定 下記の記事より 既存価格 38ドル/1枚 eLEAPは、既存のOLEDより3割安いとのことなので 38 × 0.7 = 26.6ドル/1枚 1ドル = 155.77円として 26.6ドル × 155.77円 = 4,143円/1枚 ・年間売上 38,282,400枚 × 4,143円 = 158,603,983,200円 現在稼働中のOLED量産ラインをeLEAP量産用に改修できるとのことで、 今年の12月よりeLEAP G6量産ラインが稼働後に、既存の量産ラインを 停止して、eLEAP量産用に改修すれば、近い将来に生産台数は増えます。 尚、改修後の量産ラインの規模や用途は明らかにされていませんが、売上 は、倍増しそうな感じです。 顧客は決まっているとのことなので、赤字脱却の目途がついている可能性は、 非常に大きいと思います。 米国経済が、なんとかソフトランディングして欲しいものです。 参考資料 >マイクロLEDアップルウォッチの開発計画が中止... >AppleがAIにリソースを集中させる >2024/03/04 The Elec 【抜粋】 >これは従来の2.0インチのApple Watch有機ELディスプレイの製造原価38ドル
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ちょっと暇つぶしで、憶測妄想をしてみた。 (できる限りJDI側の立場に立って)eLEAPが 通常OLEDと比べて、どれくらいのコスト DOWNを導くのか試算してみた。 ベースは、下記の通り。 ガラス基板はG6(1500mm ✕ 1850mm) アップルウォッチのパネルサイズは 45mm ✕ 45mm OLEDディスプレイ価格は37.5米$ (一説では、Apple Watch UltraのマイクロLED ディスプレイの製造原価はOLEDディスプレイの 4倍となる150ドル(約22,500円)と云う iPhone Maniaの今年3/5の記事を参考) 為替は現状の156円/米$ 月の生産能力は、1300枚(シート) これは、同社IRより公示有 eLEAP仕様のOLEDディスプレイの価格は、 上記37.5米$で試算する。 理由は、eLEAPが、生産コスト2〜3割DOWNと 公言されている為、性能UP(輝度と寿命)は あっても、値決め交渉の達者なアップルが、 必ず頭を抑えて来るはずだから・・・。 あと、現状OLEDの歩留まりを90%と仮定して、 それと同等の数値まで、eLEAPの量産歩留まりが 向上すると見る。 これらをベースに計算した売上は下記の通り。 (1500 ✕ 1850)÷(45 ✕ 45)✕ 90% ✕ 1300 ✕ 37.5米$ ✕ 156円/米$ → 約94億円/月 この3割DOWNだと、約28億円/月のコスト減と なり、利益に貢献する形。 (売上原価が分からないので、敢えて試算上、 JDIに有利となる売上から減少幅を推測) 但し、設備投資資金150億円メドに対する ①減価償却と②いちごトラストからの借入金の 利払いが発生するので、償却15年・年利10%と すると、それぞれの月平均コストは、0.83億円 ・1.25億円になる。(計2億円) したがって、eLEAPによる正味のコストDOWNは 約26億円/月と推測(憶測)できる。 (あくまで、アップルウォッチ受注分の話。 月160万枚生産メド) しかしながら、これはJDI側の立場を考慮した MAXの計算式・・・。 ちなみに、3割ではなく、2割DOWNだと 売上は同じだが、コストDOWNは約19億円/月 まで下がる。 あと、3割DOWNは同じで、歩留まり80%だと 売上は約83億円となり、この場合は 売上減少分の原価が、そのままコストUPに 繋がるので、コストDOWNは、約26億円/月 から11億円を引いた約15億円/月まで下がる。 (但し、生産性が落ちた分は生産日数が伸びる) 仮に、2割DOWN・歩留まり80%で試算すると、 売上が約83億円・正味のコストDOWNは 約7億円/月まで下がってしまう 当然、2.5割DOWN・歩留まり85%など、 色々とパターンは考えられるし、 ディスプレイ価格(仮37.5米$)と為替推移に よっても変化する。 P.S.〜ポイントは、これらのコストDOWNが 実際に成されたとして、JDIの赤字体質が 本当に解消されるかです。 アップルウォッチの受注が、仮に500万枚と しても、歩留まり90%の場合、約3ヶ月分相当 の仕事しかありません…。 (ちなみに歩留まり80%だと、約3.5ヶ月分) それに、設備投資資金150億円の年間の減価償却と利払いは、それぞれ10億円と15億円で、 トータル25億円/年 相当になる事を忘れては いけません 個人的には、「上記MAX(約26億円/月)の コストDOWNは、理想的過ぎて厳しい…」と 考えます。 仮に達成されたとしても、初年度が価格的には ピークと思われるのと、サイズの小さいウェア ラブル端末以外の量産受注が見えていない中、 eLEAPの量産稼働期間がしれているので、 現状の赤字体質を改善するには・・・。 歩留まり数値が低ければ、2〜3割DOWNの 業績効果は素直に反映されませんし、 JOLEDの印刷方式が同じアピールをしていて ポシャった黒歴史があります。 ハッキリ言って、輝度と寿命の優位性など、 今後のディスプレイ開発から年々カビが生えるし コストDOWNによる収益性も、顧客からの値下げ 要求&競合他社との価格競争に巻き込まれて ドンドン目減りするでしょう。 そして、その様な悪循環に陥ってから、 (やっと)ウェアラブル端末以外の量産が 受注できる様になると見ます〜冷笑 量産技術を確立した直後に設備投資をしなかった ツケ(タイムラグ)を思い知るのでは? (素人の憶測長文、失礼)
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アップルはこのところ逆風に見舞われてきた。昨年末から年初にかけて腕時計型端末「Apple Watch」の一部機種が米国内で複数回にわたり販売禁止になった。3月には欧州委員会が18億ユーロの罰金を科したほか、反トラスト法(独占禁止法)に違反した可能性があるとして米司法省がアップルを提訴している。中国ではスマートフォン「iPhone」の販売が減速している。 市場の懸念を映すように、株価は年初から低空飛行が続いてきた。昨年末比の騰落率は5.6%のマイナス。MAG7で昨年末の水準を下回るのは、アップルとテスラ(25.6%安)の2銘柄のみだ。 だが、5月に入りアップル株を取り巻く環境に変化がでてきた。4月末比の上昇率は6.7%とメタ、アマゾン・ドット・コムに次ぐ水準だ。エヌビディアの上昇率もわずかに上回る。 MAG7の中でも出遅れていたAI技術の導入が業績拡大のドライバーになるとの期待が高まっている。ティム・クック最高経営責任者(CEO)はかねて「生成AIを年内に発表する」と述べており、6月10日から開く年次開発者会議「WWDC」がお披露目の舞台になるとの見方が強まっている。米モルガン・スタンレーのエリック・ウッドリング氏は「強気にならないのは難しい」と指摘する。 実際、2日の決算発表でAIイベントへの期待が高まったことを受け、アップルの目標株価を引き上げる動きが相次いでいる。米JPモルガンが2日、225ドルに引き上げたほか、モルガン・スタンレーも216ドルに上方修正している。JPモルガンのサミック・チャタルジー氏はAI搭載スマホの発売を念頭に「想定を上回る業績見通しで(株価上昇に向けた)強力な発射台が整いつつある」と強調する。 バフェット氏は4日の株主総会で、アップル株の保有見直しは売却益にかかる税率が変更される可能性があることを理由に挙げた。「(アップルは)極めて素晴らしい事業だ」と持ち上げ、会場に駆けつけたクック氏を安心させた。 アップル株の売却に動いても「24年末時点で最大の保有株である可能性が極めて高い」(バフェット氏)。アップルのクック氏が、依然大株主にとどまるバフェット氏に報いる日はそう遠くないかもしれない。
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セクター別で、新製品(Apple Vision Pro)を投入して9.6%減とは 厳しい結果となりました。 その中でApple Watchの売上げが、どの程度影響したのか良く分からないですね。 Appleの1~3月期は減収減益 「AIについて披露するのが楽しみ」とクックCEO ITmedia NEWS 2024,05,03 【抜粋】 セグメント別売上高は、iPhoneは10%減、Macは3.9%増、iPadは1.7%減、Apple WatchやHome Pod、Apple Vision Proなどを含むWearables, Home and Accessoriesは9.6%減だった。Apple MusicやAppel TV+などを含むサービスは過去最高の14.5%増だった。Apple Vision Proの販売台数は明らかにしていない。
(1)改正法で何が変わるのか?…
2024/05/31 15:58
(1)改正法で何が変わるのか? 今回の法改正の目玉はスマホに搭載できるマイナカードの機能拡大だ。マイナカードがもつ全ての機能をスマホでも同様に担えるようにする内容で、25年夏までに実現する見通しだ。 マイナカードのICチップは①保有者本人であると示す電子証明書②券面の画像データ③券面の記載事項の文字データ――という主に3つの機能を備える。いまは米グーグルの「アンドロイド」を使った機種の一部で電子証明書の機能に限って使える。これを今回の法改正で残りの機能もスマホに搭載できるようにする。 注目されたのが米アップルの「iPhone」への対応だ。岸田文雄首相とティム・クック最高経営責任者(CEO)との30日の電話協議で、25年春にマイナカードの機能をiPhoneへ導入することで合意した。将来的には腕時計型端末「Apple Watch(アップルウオッチ)」への対応も見込む。 スマホのなかに実質的にマイナカードが入っているのと同じ状況になり、カードそのものが手元になくとも機能を使える。