検索結果
-
テレビ朝日が、これだけ地上波や 自社のゆうちゅーぶや、ネットで 全力でメテオアリーナ宣伝してるのに ここまでフォロワー増えないと テレビ朝日の担当もビビりまくってるだろw あんな10年前以上のスマホ初期のミニゲームみたいなゲーム で勝負しようとするなんて担当は素人すぎる。
-
まさか10年前の株価に戻るとはな。 恥を知れや、🐎鹿垂れが。
-
近所に病院を経営している人が住んでいますが、その人に約10年前に「エムスリー株は、今後は爆上げする可能性大ですよ。」と教えてもらい買いました。その後は大儲けで売却しています。(2015年頃にこの掲示板でエムスリーを応援していますので、過去の書き込みを見て下さい。) なんと、その人がこの5月中頃からエムスリー株を集め出していますので、俺も便乗しています。 その人は過去にエムスリー株で大儲けして、更に病院も手放し悠々自適に暮らしています。 全てマジ話です。
-
日銀悩ます「金利の逆説」 金融資産の価値目減り 米連邦準備理事会(FRB)による利上げがインフレを長引かせているのでは、という議論が米ウォール街の一部にある。日本では名目金利が物価上昇率より低い実質マイナス金利が続く結果、消費が抑制されているとの指摘がある。一般的な経済理論には反する金利のパラドックス(逆説)。日銀やFRBの悩みは深まる。 「金融政策が成長を鈍化させる効果は以前より弱い。金利をより長くより高い水準に維持する必要がある」。発言の主は米アトランタ連銀のボスティック総裁。米ブルームバーグ通信が5月下旬、伝えた。 理由としたのがFRBによる利上げ前の債務の借り換えだ。例えば30年固定型住宅ローンの場合、現在の金利は7%台だが、20〜21年は3%前後だった。いまは10年物国債の利回りが4%台半ばなので金融資産とローンの残債が同額なら、金融所得が利払い費を上回る「順ザヤ」となり消費を後押しする。1970年代以来の珍事だ。 受け取りから支払いを差し引いた米家計の純利子収入は22年が1兆ドル(156兆円)。10年前の約1.4倍だ。23年以降はさらに膨らんでいる可能性が高い。これに株式配当を加えた金融所得は2.8兆ドルと過去最高。10年前の1.8倍だ。株式や不動産の含み益を加えると富はさらに膨らむ。 米国の家計が金融政策の勝者なら、日本の家計は敗者といえる。日銀の利上げが進めば利子収入が復活し、多少なりとも家計を潤すはずだが事は単純ではない。
-
-
-
9.7兆円のドル売りで日銀の利益はどれ位か、だれか教えて下さい。 数10年前に円高介入で買った100円以下のドルを売ってれば相当の利益かな。
-
頻発するサイバー攻撃を未然に防ぐ「能動的サイバー防御」の早期の導入を主張した。 所管外と前置きしたうえで「23年は1つのIPアドレス当たり14秒に1回の攻撃があった。10年前はおよそ8.3分に1回だった」と指摘した。「国民の生存に関わる。社会活動や経済活動も止まる」と訴えた。 政府は22年末にまとめた国家安全保障戦略に能動的サイバー防御の導入を明記した。政府は近く有識者会議の初会合を開き、法整備へ議論を本格化させる。 高市氏は「どの役所が権限や責任を持って判断し行うのか。任務を担う役所の設置法も必要だ」と述べた。 高市氏は19年に自民党のサイバーセキュリティ対策本部長として「サイバーセキュリティ庁」の設置を当時の安倍晋三首相に提言した経緯がある。 24年度中に改定が予定されるエネルギー基本計画を見据え、次世代エネルギーの推進が重要だと発言した。円安のもと企業の国内回帰や海外企業の誘致を促すうえで電気代の高さや安定供給がネックになると強調した。 人工知能(AI)の進展やデータセンターの設置に伴い、電力の安定供給が課題となっている。高市氏は新たな電力源として次世代技術の開発が急務との認識を表明した。 小型モジュール炉(SMR)の建設、核融合発電の実証時期の30年代への前倒しを提唱した。 政府は核融合発電の実現時期を「50年ごろ」、発電実証の時期は「できるだけ早く明確化する」と位置づける。海外では早ければ30年代の実証を目指す例がある。
-
誰が得するのか謎の10年前ネタw
10年前の株価まで下落したにも…
2024/06/01 15:57
10年前の株価まで下落したにもかかわらず、一切責任を取らない役員連中。 責任を取らないだけでなく、10年前の株価でストックオプションを実施すると言っている。 こんな、連中、絶対に許してはならない。